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なぜZ世代が注目されるのか?「アド・リアクション」日本レポート公開

-世界39か国で実施された動画広告の視聴態度調査最新版「アド・リアクション」-

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「Z世代」と呼ばれる新しい世代が成人をむかえ、徐々に購買力を持ちつつあります。
Z世代 はポスト・ミレニアル世代、センタニアル世代とも呼ばれており、スマートフォンと共に育ってきた一番最初の世代ということで世界的にマーケターの関心を集めています。Y世代*(ミレニアル)やX世代*(ベビーバースト)に比べメディアに対する態度や行動にどのような違いがあるのか、そして、メディアプランニングやクリエイティブ制作をしていく上でどの程度、この違いを考慮に入れるべきかという課題が目前まで迫っているからです。


この世代の移り替わりと同時に、メディアの断片化はマーケターに最適なチャネル選定やクリエイティブアイデア開発を追い打ちをかけています。特に動画、モバイル、ソーシャルといった新しいフォーマットの選択肢が急増している中で、それぞれの有効性を検証することは大きな課題です。


カンターが、2015年10月に発表(公開)した前回のAdReaction Videoでは、動画に焦点を置き、日本人がまだまだテレビを中心に動画を消費しているものの、デジタルでの消費も増えてきていること、そして、デジタル動画広告はテレビ広告に比べると否定的に受け止められていることを明らかにしました。また、そんな状況の中でもなぜ今後デジタルやモバイルに適応していかないといけないのか、どのように適応していくべきなのかについて提言を行いました。


今回発表するAdReactionでは、世代を横断的に見た時に、どのように対応していけば広告は受け入れてもらえるのか、そして、いつ・どこでそれぞれの世代は肯定的な反応を示すのかが詳しく書かれています。又、マーケターに向けた広告回避に打ち勝つ戦略法や世代に応じたクリエイティブに関する実践的なアドバイスも含まれています。


最新版「AdReaction (アド・リアクション)」日本レポートは、以下よりご覧ください。
日本語レポート
英語レポート


尚、ケーススタディを含む詳細は、対面でのご案内とさせていただいております。
ご希望の方はこちらまでご連絡ください。



カンター・ジャパン
広報 / 川井 


2017年 デジタル・メディア年間予測

マーケターが知っておくべき、デジタルトレンド6選
優先課題はZ世代

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カンターは、企業のブランド強化をサポートするため、2017年のデジタル・メディア年間予測を発表いたしました。Kantar Millward Brownは9年連続でこの予測を実施しており、今マーケターが何に注力するべきかを指南するものとして、来年度の課題やチャンスを分かりやすくガイドしたものをクライアントに提供しています。


2017年は、ポストミレニアル世代やセンタニアル世代とも呼ばれる「Z世代」のニーズ、願望、行動を迅速に理解することがマーケティングにおいて最重要項目となります。デジタルマーケティングにおいても毎年新しい課題が生まれますが、常にあらゆるものがインターネットで繋がった世界で育ってきた史上初のデジタルネイティブと言われるZ世代の登場によって、これまでの世代とは異なる消費者として、より世代を重視する動きが生まれることになります。


Z世代は、1997年から2011年生まれの世代のことで、その数は20億人にも上り、世界の人口の約27%を占めています。デジタル利用者の数が急激に増え、モバイルファーストの動きが高まり、世界的な経済危機の後に続く時代へと突入している今、消費者の生活に寄り添うようなブランドを求める声が新たに生まれることになるはずだと、Kantar Millward Brownのメディア・デジタル担当グローバル ブランド ディレクターのDuncan Southgateは語ります。


「Z世代は、ミレニアル世代よりもずっと感情に訴えかける語り口や音楽に合わせたメッセージに反応する世代であるため、これによってすべての人の五感に響くような創造力を実現する新たな機会が生まれることにもなります。そのためには、ブランドのコンテンツに関して新しいアプローチが必要になります。新たな創造性が求められている今という時代を考えたとき、マーケターは、特に最初に目にするモバイル上で、Z世代やその他の消費者が『うっとうしい』、『押しつけがましい』と感じるのはどのような形のものなのかをじっくりと観察する必要があります。また、あらゆるタッチポイントで変わらないシームレスなブランド体験を提供することも重要となります。」


これらすべてを実現するためには、消費者や一貫したブランド体験について、総合的なひとつのコンセプトを打ち出さなければなりません。そのための新しいアイデアを生み出すのには相当な時間とコストをかけなくてはいけないかもしれませんし、すでに地位を確立しているブランドでも、これから何年もかけて構造やデータ管理に重点的に取り組んでいくことが必要でしょう。


マーケターにとって、2017年はZ世代のニュアンスを理解しこの世代に対して優先的に取り組むこと、そのためにトーンに重点を置き、最もインパクトと影響力があるタッチポイントを探りながら一貫したブランド体験を提供することを目標にすべきではないでしょうか。



For more information, visit here.


About Kantar Millward Brown

Kantar Millward Brown is a leading global research agency specializing in advertising effectiveness, strategic communication, media and brand equity research. The company helps clients grow great brands through comprehensive research-based qualitative and quantitative solutions. Part of Kantar, WPP's data investment management division, Kantar Millward Brown operates in more than 55 countries.
Learn more at www.millwardbrown.com.


Digital-predictions.png【Contact】

Alastair Ray

Eureka Communications

Tel: +44 (0)1420 564346

Email: alastair@eurekacomms.co.uk


Kantar Japan 広報

川井 禮奈 Marketing@kantar.co.jp

Tel: 03-6859-4254



[ニュースリリース]ウェブサイトのブランド効果測定サービス開始。

ウェブサイトの商品・サービスに対する消費者の「理解」や「好感度」を高める力を計測するサービス開始


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、ウェブサイトの商品・サービスに対する消費者の「理解」、「好感度」や「購入意向」などの高まりを計測するウェブサイト効果測定サービス(名称:『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』)の提供を10月16日より開始します。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 一般的なウェブサイト調査との違い
企業がウェブサイト、特に商品・サービスに特化したウェブサイトを作る目的は、テレビ広告やネット広告などでは伝えきれない特徴や消費者にとっての価値をそこで伝え、サイトを閲覧した消費者の商品・サービスに対する「理解」、「好感度」や「購入意向」などを閲覧前よりも高めることです。この「理解」、「好感度」や「購入意向」の高まりの程度(ブランド効果)は、ウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれアンケート調査を行い、結果を比較することで把握できます。しかし、一般的に行われているウェブサイトの評価は、サイトを閲覧した人にサイトの使い勝手やイメージなどを聞くものであり、ブランド効果を把握するものではないのが実情です。


広告などでウェブサイトに多くの消費者を誘導できたとしても、そのサイトで商品・サービスに対する「理解」が進まなかったり、「好感度」が下がったりすれば、企業が広告やサイト制作などにかけた費用は無駄になりかねません。ここにウェブサイトのブランド効果を計測する意味が出てきますし、実際に企業側でもサイトのブランド効果を把握したいというニーズが生まれています。


今回私たちが提供を開始する『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』は、該当のウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれ商品・サービスの「理解」、「好感度」や「購入意向」などを聞くアンケート調査を依頼し、それらの回答を比較してブランド効果を計測するものです。また、サイトを閲覧していない人へのアンケート調査は、その人がサイトのアドレス(URL)にアクセスし、閲覧する直前にアンケート調査に回答してもらいます。この点が、他のウェブサイト調査とは異なるところです。


サイトを閲覧した/していないは、クッキー(注)の情報で判別します。これは、調査の目的に限定して収集・使用されます。


(注)クッキーとは、ウェブサイトを訪問したユーザーを認識する仕組み・手段のこと。


■ 既に商品・サービスに関心を持つ消費者の「理解」や「好感度」の高まりを見る
この調査の対象者は、ウェブサイトのアドレス(URL)にアクセスした人から無作為に選ばれ、サイトを閲覧する直前、又はサイト閲覧中に調査依頼を受けることになります。彼らは既に商品・サービスに対して何らかの関心を持ってサイトにアクセスしているので、閲覧する直前の人の回答と閲覧中の人の回答を比較することによって、該当のサイトが商品・サービスに関心のある人の「理解」、「好感度」や「購入意向」などをどの程度高めたかがわかります。


■ 新サービスの概要
・名称:『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』
・内容:商品・サービスに特化したウェブサイトのブランド効果を計測するアンケート調査
・提供開始日:2014年10月16日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]ルイ・ヴィトンの評価。「満足」で中国が日本を上回る

[トピックス]中国と日本の消費者のルイ・ヴィトン評価。「満足」で中国が日本を上回る
- ブランド力調査。日本、中国、アメリカ、フランスの比較 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、2013年9月から11月にかけて、高級ブランドの認知や評価などについて日本・中国・アメリカ・フランスの4ヵ国でインターネット調査を行いました。すると、ルイ・ヴィトンに対し、「満足・このブランドしか買わない」と捉えている人の割合(ポイント)では、中国が一番高いことがわかりました。


<調査対象>
・対象国:日本、中国、アメリカ、フランス
・対象者:18歳から65歳の男女で、過去12ヵ月の間にデザイナー(ブランド)の洋服やアクセサリーを購入し、かつ洋・服を買うことに興味のある人
・対象者数:日本・アメリカ・フランスはそれぞれ400名、中国は300名


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ ルイ・ヴィトンの認知・使用経験はどの国でも高い
各国の消費者に対し、「ルイ・ヴィトンを知っているか」、「製品を使ったことがあるか」などの質問を行い、それを『認知・使用経験スコア』として100点満点で評価しました。点数が100点に近ければ、「知っている」、「使ったことがある」と回答した人の割合が高く、0点に近ければ、「知っている」、「使ったことがある」と回答した人の割合が低いことを意味します。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、日本とフランスが87点、中国が79点、アメリカが77点と概ね高い結果になりました。


■ 購入の選択肢に入るブランドとしてもルイ・ヴィトンの数値は高い
次に、「ルイ・ヴィトン(の製品)を評価しているか」、「購入の選択肢に入るブランドか」などの質問を行い、それを『購入選択スコア』として100点満点で評価しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、日本が53点で、中国の51点、フランスの45点、アメリカの38点を上回りました。


■ 満足では中国が一番高く、日本がその次に高い
さらに、「ルイ・ヴィトン(の製品)に満足しているか」、「他のブランドよりもルイ・ヴィトンを買いたいと思うか」などの質問を行い、それを『満足スコア』として100点満点で評価しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、中国が18点で一番高く、日本の12点、アメリカの6点、フランスの5点が続く結果になりました。


■ まとめ
上記調査の『満足スコア』で10点を超えるブランドは多くありません。このことから、中国と日本の消費者のルイ・ヴィトンに対する評価の高さがわかります。


■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社が年一回実施している製品・サービスブランドに関する調査の一部です。


・調査名称:『BrandZ(ブランジー)』
・調査時期:2013年9月から11月
・調査国:日本、中国、アメリカ、フランス
・調査対象:18歳から65歳の男女で、過去12ヵ月の間にデザイナー(ブランド)の洋服やアクセサリーを購入し、かつ洋服を買うことに興味のある人
・対象者数:日本・アメリカ・フランスはそれぞれ400名、中国は300名
・調査方法:インターネット調査


※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


(参考)
この『BrandZ(ブランジー)』の結果は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPPグループが毎年行っているブランド価値ランキング(『BrandZ Top100 Ranking』)で用いられています。ルイ・ヴィトンはランキングの100位以内に入っており、今年のランキングでは全体で30位、高級ブランド(Luxury)部門で1位でした。


(図は全文PDFをご確認ください)


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


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2014/05.22 [ニュースリリース]GoogleがAppleを上回りブランド価値1位に。


[ニュースリリース]ユニクロのブランド価値向上。前年より60%近い上昇。

ユニクロのブランド価値が大幅に向上。前年より60%近い上昇を見せる
- 世界最大手の広告会社WPPグループによるブランド価値ランキング。アパレル部門 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリューピーピー)の子会社です。WPPグループが行っているブランド価値ランキング(『BrandZ TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』)の中で、アパレル部門(スポーツアパレルブランドを含む)のランキングにおいて、日本のブランドUniqlo(ユニクロ)が大幅に価値を向上し、ランキング上位に入りました。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ Uniqlo(ユニクロ)のブランド価値が大幅に向上
今年のアパレル部門のブランド価値ランキングでは、1位がNike(ナイキ)、2位がZara(ザラ)、3位がH&M(エイチ・アンド・エム)という結果になりました。Uniqlo(ユニクロ)は、これらに次ぐ4位に入りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


Uniqlo(ユニクロ)の過去からのランキング推移を見ると、初めてアパレル部門のランキングに入った2011年以降毎年ブランド価値が高まっていることがわかります。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
今年のSony(ソニー)のブランド価値は7,718百万ドルという評価だったので、Uniqlo(ユニクロ)の7,303百万ドルはそれに迫る値になりました。アパレル部門を含む全部門のランキングの中でもUniqlo(ユニクロ)の前年伸長率(58%)は非常に高いものとなっています。


■ 『BrandZ Top100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で9回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。


ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。


ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年1回実施しているブランドに関する消費者調査(『BrandZ(ブランジー)』)の結果などを用いて行われます。


※ランキングの詳細版(英語)は、特設サイト及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開されています。
http://www.brandz100.com/site/
http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx


※1-100位のランキングは、カンター・ジャパンのニュースリリース(5月22日付)をご覧ください。
http://kantar.jp/whatsnew/2014/05/kantarjapan_pr_0522.html


■ WPPについて
WPP(ダブリューピーピー)グループは、2013年の売上高が110億ポンド(日本円で約1兆7,600億円。1ポンド160円で計算)を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション(PR)業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。


WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む)はそこに属しています。


・社名:ダブリューピーピー(WPP PLC)
・本社:イギリス・ロンドン
・代表:マーティン・ソレル
・事業内容:広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
・上場市場:ロンドン証券取引所、ナスダック


■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ(本社:イギリス・ロンドン)は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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2014/05.22 [ニュースリリース]GoogleがAppleを上回りブランド価値1位に。


[ニュースリリース]GoogleがAppleを上回りブランド価値1位に。

GoogleがAppleを上回りブランド価値1位に。トヨタなど日本ブランドも前年より価値向上
- 世界最大手の広告会社WPPグループによるブランド価値ランキング -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリューピーピー)の子会社です。WPPグループは、今年で9回目になるブランド価値ランキング(『BrandZ TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』)を発表します。ブランド価値の算出およびランキングを行ったのは、同じグループに属するミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。
ニュースリリースランキング


■ 今年のブランド価値1位はGoogle(グーグル)
今年最もブランド価値が高いと評価されたブランドはGoogle(グーグル)で、昨年まで3年連続1位だったApple(アップル)が2位という結果になりました。


(図は全文PDFをご確認ください)


<ミルウォード・ブラウン・オプティモア社マネージング・ディレクターのニック・クーパーのコメント>
グーグルは、Google Glass(グーグル・グラス)の開発、AI(人工知能)への投資、そしてAndroid (アンドロイド)搭載車の開発を初めとする他製品分野でのパートナーシップの構築など昨年は非常に革新的でした。これらの活動が、Google(グーグル)が何なのかを消費者に強く示すことになりました。


■ 躍進するソーシャルネットワーキングサービスブランド
今年のランキングで目立つのは、ソーシャルネットワーキングサービスブランドの価値が高まっている点です。例えば、Tencent(テンセント)やFacebook(フェイスブック)が前年よりも価値を大幅に高めました。また、Twitter(ツイッター)やLinkedIn(リンクトイン)が100位以内に入りました。


(図は全文PDFをご確認ください)


こういったサービスは、単なるツールを超え、我々の生活の一部になってきているところがブランド価値を高めることにつながっています。


■ 日本の自動車ブランドの価値が向上
日本のブランドでは、前年と同じく4つのブランド(トヨタ、ホンダ、ニッサン、NTTドコモ)が100位以内に入りました。どの自動車ブランドも前年より価値が向上しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


■ まとめ
このランキングを開始した2006年時のブランド価値と今年のブランド価値を比較すると、最も価値の絶対額を増やしたブランドがApple(アップル)で、その次がGoogle(グーグル)になります。ミルウォード・ブラウン・オプティモア社のコメントにあるように、昨年はGoogle(グーグル)の革新的な活動が目立った一年であり、それが今年のランキングに表れたようです。


■ 『BrandZ Top100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で9回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。


ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。


ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年1回実施しているブランドに関する消費者調査(『BrandZ(ブランジー)』)の結果などを用いて行われます。


1-100位までのランキングについては、添付資料(日本語)をご覧ください。


※ランキングの詳細版(英語)は、特設サイト及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開されています。
http://www.brandz100.com/site/
http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx


■ WPPについて
WPP(ダブリューピーピー)グループは、2013年の売上高が110億ポンド(日本円で約1兆7,600億円。1ポンド160円で計算)を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション(PR)業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。


WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む)はそこに属しています。


・社名:ダブリューピーピー(WPP PLC)
・本社:イギリス・ロンドン
・代表:マーティン・ソレル
・事業内容:広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
・上場市場:ロンドン証券取引所、ナスダック


■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ(本社:イギリス・ロンドン)は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]リッチメディア広告のブランド効果測定開始。

動画広告などリッチメディア広告のブランド認知・好感度をリアルタイムに計測。バナー広告のブランド効果測定法をリッチメディア広告にも適用


- スマホでもこれからリッチメディア広告が本格化。ネット広告・スマホ広告ともにブランド効果の計測を伴う広告商品の利用が広告主のデジタル施策の一つになる -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、バナー広告のブランド効果を計測するバナー広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を提供しています。


この度、この効果測定サービスが、動画広告などリッチメディア広告配信サービスを提供する株式会社ゴールドスポットメディア(本社:米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人代表取締役:三谷幸洋、以下ゴールドスポットメディア社)の広告商品の効果を計測する方法として採用されたことをお知らせします。


この結果、リッチメディア広告への出稿を検討している広告主(企業)は、ゴールドスポットメディア社の広告配信サービスを利用する際、オプションとしてブランド効果測定サービス(『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を選択できるようになります。


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■ 成長が期待されるリッチメディア広告

リッチメディア広告は、インターネット広告の一種で、動画(映像)や音声などを使い、テキスト広告や静止画広告よりも多彩で豊かな表現を可能にする広告です。これには、広告へのクリックやマウスオンなど広告を見た人の行動に応じて反応するような広告も含まれます。


特に動画広告は、グーグル社やヤフー社など主要なインターネット企業が力を入れており、市場の成長が期待される分野です。また、動画広告は、マス広告と違いターゲットを絞った配信がしやすく、動画(映像)で効果的に対象ブランド(商品・サービス)を訴求できる可能性があります。


ただし、動画広告には、テキスト広告や静止画広告よりも広告素材(クリエイティブ)の制作費が高くなる傾向があります。したがって、広告のクリックや表示数など消費者の接触状況に加え、ブランド効果を把握し、その費用対効果を高めることが広告主(企業)にとって重要な課題になってくると考えられます。


■ リッチメディア広告のブランド効果測定

『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告配信と同時にブランド認知・好感度などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。


ゴールドスポットメディア社は、リッチメディア広告を通常のバナー広告の枠に配信しているので、リッチメディア広告の場合にもバナー広告の調査と同じ仕組みのまま『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』を適用します。


バナー広告の場合、広告主(企業)は、この調査結果に基づいてブランド効果の低い広告素材(クリエイティブ)の差し替えや効果の高い広告配信先のウェブサイトへの集中出稿などを検討・実施し、費用対効果の向上を図ります。リッチメディア広告についても、同様の意思決定を行うことが可能になると考えられます。


※広告主(企業)が、スマートフォン(スマホ)上のリッチメディア広告出稿を検討している場合も、オプションでブランド効果測定サービスを選択することができます。その場合は、スマホ広告のブランド効果測定サービス(『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』)になります。


■ 株式会社ゴールドスポットメディアについて

ゴールドスポットメディア社は、HTML5を使用したマルチデバイス対応のリッチメディア広告配信プラットフォームを提供するアドテクノロジーベンダーです。彼らは、動画配信媒体(メディア)ではなくポータルサイトなどの通常バナー枠に動画を配信できるビデオバナーをはじめとした多彩なリッチメディア広告フォーマットを有し、ブランディング広告市場を中心に展開しています。


・ウェブサイト:http://www.goldspotmedia.com/(英語)


■ カンター・ジャパン会社概要

カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


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2013.05.15[ニュースリリース]ネット広告の新しい効果測定開始。


[ニュースリリース]テレビ広告を好ましいと感じる人の割合が高い日本。

先進国では一番。テレビ広告を好ましいと感じる人の割合が高い日本
- テレビを所有(又は使用)し、かつスマホ又はタブレットを所有(又は使用)する16歳から44歳の人の広告の捉え方。26ヵ国調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、テレビを見ているときにスマートフォンやタブレットを使用している人の実態を把握する調査を実施しています。


2013年11月から12月にかけてグループ会社のミルウォード・ブラウン社(本社:イギリス)が行った調査によると、テレビ広告を好ましいと感じている日本の消費者の割合は51%で、先進国の中では一番高い結果となりました。


この調査は、16歳から44歳のテレビを所有(又は使用)し、かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人*を対象に26ヵ国で実施されました。日本の対象者数は164名です。


*以下では、マルチスクリーンユーザーと呼びます。


★ニュースリリース本文(PDF)はこちらです。また、日本の主な調査結果はこちらです。


■ マルチスクリーンユーザーが一番好ましいと思う広告フォーマットは「テレビ」
この調査は、『AdReaction2014』というミルウォード・ブラウン社が実施している調査で、マルチスクリーンユーザーのテレビ・PC(パソコン)・スマートフォン・タブレットに費やす時間や併用状況、各フォーマットの広告に対する態度などを明らかにするものです。


その日本の調査の中で、「各デバイスで見る広告をどう思いますか」という質問に対し、「とても好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合を合計すると、それぞれテレビが51%、PCが12%、スマートフォンが12%、タブレットが18%という結果になりました。


(図はニュースリリース本文のPDFでご確認ください)


また、テレビ広告について「とても好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合を国別に見ると、日本の値はグローバル平均(41%)よりも高く、先進国では最も高い数値になりました。


(図はニュースリリース本文のPDFでご確認ください)


この割合で最も高かったのはナイジェリアの75%、最も低かったのはロシアの15%でした。


■ 注意を払っている広告でも「テレビ」の割合が一番高い
次に、「各デバイス(機器)を見る(使う)度に、そこで見る広告にどの程度注意を払っていますか」という質問に対し、「完全に注意を払っている」、「大抵は注意を払っている」、「多少は注意を払っている」と回答した人の割合を合計すると、日本の場合、テレビの63%が最も高く、PC(49%)・スマートフォン(48%)・タブレット(49%)が同程度という結果になりました。


(図はニュースリリース本文のPDFでご確認ください)


■ まとめ
この調査結果を見ると、日本のマルチスクリーンユーザーに該当する人たちは、デジタル系のデバイス広告よりもテレビ広告の方を好意的に受け止めたり、注意を払ったりする傾向があるようです。


■ 調査概要
・調査名称:『AdReaction2014』(2014年アド・リアクション調査)
・調査時期:2013年11月から12月
・調査方法:スマートフォン、もしくはタブレットによる調査
・調査対象:16歳から44歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有(又は使用)し、かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人
・対象者数:約11,400名(26ヵ国)。うち、日本は164名
・調査国:イギリス、フランス、ドイツ、スペイン、イタリア、トルコ、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、中国、インド、インドネシア、韓国、タイ、ベトナム、フィリピン、日本、オーストラリア、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルゼンチン、コロンビア、ブラジル


※本文を引用される場合は、出典を明記してください。(「カンター・ジャパン」調べ)。
※『AdReaction2014』の調査結果(英語)は、ミルウォード・ブラウン社のウェブサイトで確認することができます。(http://www.millwardbrown.com/AdReaction/2014/#/


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★ニュースリリース本文(PDF)はこちらです。また、日本の主な調査結果はこちらです。


[トピックス]伝統的な広告は 車を買う人にとって信頼できる情報源。(アメリカ)

伝統的な広告手法(テレビ・新聞・雑誌等)は 車を買う人にとって信頼できる情報源。 一方、ソーシャルメディア等の消費者主導型コンテンツに影響される人は7%程度
- 車を買いたいアメリカの消費者約1,000名に聞いた -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、近々新車の購入を検討している人たちが、情報収集から実際の購入までにどのような行動を取るのかをアメリカや中国で調査し、その結果を分析しています。


昨年7月から10月にかけてグループ会社のテイラーネルソンソフレス(TNS)社がアメリカで実施した調査によると、4-6ヵ月以内に新車を買おうと考えている人のうち、テレビや新聞広告などの伝統的な広告手法を信頼する情報源として捉えている人の割合は約59%でした。
*伝統的な広告手法とは、テレビ広告、新聞広告、雑誌広告、ラジオ広告、屋外広告などを指します。


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■ 単独で割合が高いのは、自動車ディーラー
TNS社は、4-6ヵ月以内に新車を買おうと考えている消費者に彼らの情報収集から実際に車を買うまでの行動についてインターネット経由で毎週報告してもらったり、アンケートに回答してもらったりする形式で調査を行いました。その中で、信頼する情報源を尋ねると、テレビや新聞広告などの伝統的な広告手法を挙げた人が59%を占めました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、自動車ブログやSNS(ソーシャルネットワークサービス)のレビューなど消費者主導型のオンラインコンテンツを信頼する情報源と回答した人の割合は7%程度でした。また、自動車ディーラーを信頼する情報源と回答した人の割合は38%でした。


(参考)
時期は異なりますが、中国でも同様の調査を実施しています。そのときの回答では、伝統的な広告手法(テレビ、新聞広告など)が43%、自動車ディーラーが26%、消費者主導型のオンラインコンテンツが31%でした。


■ 考察
車を買いたいと考えるようなアメリカ人は、インターネットに慣れ親しんでいます。そのような人たちでも、消費者主導型のオンラインコンテンツから得られる情報を信頼するとまではいかないようです。ただし、このことが、直ちにデジタルマーケティングの施策は効かないとか、企業は施策を怠ってもいいなどの結論を導くわけではありませんし、TNS社もその点については否定しています。実際、自動車メーカーによって実施されたデジタルキャンペーンの成功例は見られます。


この調査によると、伝統的な広告手法は、それを見て消費者がブランドのウェブサイトを見たり、自動車ディーラーに出かけたりする後押しをしてくれる情報源となっており、それが信頼する情報源として評価されているところです。一方、消費者主導型のオンラインコンテンツは、購入する車種を絞り込む際の情報源になっているようです。


■ 調査概要
この調査は、新車の購入に至るまでの消費者の意思決定の変化や行動について理解する目的で実施されたものです。
 ・調査名称:『The Automotive Path to Purchase Study(TAPPS)』(自動車購入前調査)
 ・調査時期:2013年7月から10月
 ・調査対象:4-6ヵ月以内に新車を買おうと考えている人約1,000名
 ・調査国:アメリカ
 ・調査方法:インターネット調査
 ・調査実施会社:テイラーネルソンソフレス(TNS)社
※本文を引用される際は、出典を「TNS社」又は「カンター・ジャパン」で明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・代表取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※『The Automotive Path to Purchase Study(TAPPS)』の英語サイト
http://www.tnsglobal.com/what-we-do/the-automotive-path-to-purchase-study


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[ニュースリリース]スマホ広告のブランド効果測定サービス開始。

iPhone(アイフォーン)のアプリやブラウザで広告が表示されたという履歴情報は、必ずしも収集されていない。それを収集できるようにして行う「スマホ広告のブランド効果測定」を本日より開始


- 広告が表示された人とそうでない人のブランドへの認知・好感度の差がブランド効果。これをアンドロイド端末とiPhone(アイフォーン)で計測できれば、認知・好感度の向上に効果的なスマホ広告の打ち方が見えてくる。企業のスマホ広告への予算拡大の動きに合わせて効果測定の新手法を導入 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、スマートフォン(以下スマホと略)広告のブランド効果を計測するスマホ広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』)の提供を本日より開始します。


この効果測定は、アプリ広告とブラウザ広告それぞれのブランド効果を明らかにするもので、その効果はスマホで行うアンケート調査の結果を用いて計測します。このとき、消費者がどのスマホを使っているかは問いません。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 「iPhone(アイフォーン)上の広告のブランド効果を計測するのが難しい」現状
一般的なオンライン広告(バナー広告)の場合、消費者の広告接触状況は、その人がウェブサイトを訪問したときに広告が表示されたという履歴が残ることでおおよそわかるようになっています。それを可能にしているのがクッキー(注1)です。大手の広告主(企業)の中には、既にこのクッキーの情報(履歴)を収集して広告のブランド効果を計測し、その結果を踏まえた広告の最適な出稿の仕方を検討・実施しているところがあります。


一方、スマホ広告の場合、同じ方法で広告のブランド効果を計測するには一つ課題があります。それは、iPhone(アイフォーン)では一部のクッキー(注2)が受け付けられないため、iPhone(アイフォーン)使用者が広告に接触したことがあるかどうかは必ずしもわからないことです。したがって、iPhone(アイフォーン)で広告のブランド効果を計測するには、クッキー以外の方法で接触情報(広告の表示履歴)を収集する必要がありました。


(注1) クッキーとは、ウェブサイトを訪問したユーザーを認識する仕組み・手段のこと
(注2) 第三者クッキー。主に広告主が、広告を掲載しているウェブサイトを訪問したユーザーの行動追跡に利用する


■ 「iPhone(アイフォーン)上の広告のブランド効果も計測できる」新サービス登場
私たちが提供を開始する『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』は、グループ会社のミルウォード・ブラウン・デジタル社(本社:イギリス)が世界で広告主(企業)向けに提供しているスマホ広告効果測定サービスです。


このサービスでは、クッキーの代わりにタグ技術(注3)を使ってiPhone(アイフォーン)使用者の広告への接触情報(広告の表示履歴)を収集します。アンドロイド端末使用者の場合は、クッキーの情報を使います。この結果、消費者が使用しているスマホ端末の大部分で、広告のブランド効果を計測することが可能になります(注4)。


ミルウォード・ブラウン・デジタル社は、昨年4月にこのサービスを開始し、現在までに世界で450件以上のスマホ広告のブランド効果測定を行っています。


このサービスを実施する過程で収集した接触情報(広告の表示履歴)は、調査のための使用に限定されています。


(注3)日本語では、荷札、付箋。この場合のタグは、配信される広告に挿入され、スマホユーザーが広告に接触したという情報を収集する
(注4)日本の消費者が使用するスマホの内訳は、2013年12月に実施した調査でiPhone(アイフォーン)が約44%、アンドロイド端末が約51%、その他の端末が約5%という状況。カンター・ワールドパネル社調べ


■ 今、期待が高まるスマホ広告とその効果
ミルウォード・ブラウン・デジタル社(旧ダイナミック・ロジック社)は、もともとオンライン広告(バナー広告)のブランド効果測定に強みを持つ会社であり、その事業領域をスマホ広告や動画広告など新しいプラットフォームを使った広告の効果測定へと拡大しています。


これまで彼らが実施したブランド効果測定の結果から、新しいプラットフォームを使った広告は、その導入段階で高いブランド効果を期待できることがわかっています。その傾向は、特にスマホ広告で強く見られます。


日本の広告主(企業)が本格的にスマホ広告を活用し始めるのはこれからになりますが、オンライン広告(バナー広告)同様にスマホ広告でもブランド効果を計測し、広告の最適な出稿に役立てようとする動きは今後増えてくると考えられます。私たちは、いち早く『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』を市場に投入することで、スマホ広告に注目している広告主(企業)の最適な広告出稿を支援できると考えています。


■ サービスの概要
・名称:『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』
・内容:スマホ広告のブランド効果を計測するために行う、スマホを使ったアンケート調査
・提供開始日:2014年2月24日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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