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[ニュースリリース]SNSの利用度で日本は49ヵ国(地域)中最下位。

ソーシャルネットワークサービスの利用度で日本は49ヵ国(地域)中最下位
- 写真・動画などのアップロードでも日本は最下位 -


(図5)Connected Life.jpg

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。


今年の3月から6月にかけて、49ヵ国(地域)のインターネットユーザー約55,000人(日本は996人)を対象に実施した調査(名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査』)によると、ソーシャルネットワークサービス(以下SNSと略)を利用している人の割合が最も低かった国は日本でした。


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■ 日本はSNS利用度で最下位
SNSの利用頻度を聞く質問の回答で、「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」、「利用するが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「SNSを利用する」として集計し、その割合の高い国から順に並べたのが以下の表です。


(表・グラフは全文PDFを参照)


これを見ると、49ヵ国中最も割合が高かったのはインドネシアで98.5%、最も割合が低かったのは日本で66.5%でした。49ヵ国の平均は、81.8%でした。


また、同じ質問の回答で「SNSを利用しない」を選択した人に、今後SNSの利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本の場合、「SNSを利用しない」人(33.5%)のうち、「関心がある」と回答した人が1.8%、「関心がない」と回答した人が28.8%でした。


(表・グラフは全文PDFを参照)


■ 写真・動画などのアップロード行為でも日本は最下位
次に、調査対象者に「写真、動画又は音楽のアップロード」に関する利用頻度についても質問し、上と同様に「毎日アップロードする」、「少なくとも週に一度はアップロードする」、「アップロードするが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「写真、動画又は音楽をアップロードする」として集計し、その割合を国別に比較しました。


(表・グラフは全文PDFを参照)


すると、この割合が最も低かったのが日本で38.0%でした。割合が最も高かったのはロシアで89.4%、49ヵ国の平均は73.4%でした。


また、「写真、動画又は音楽をアップロードしない」と回答した人に、今後の利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本では、「アップロードしない」人(62.0%)のうち、「関心がある」と回答した人が9.3%、「関心がない」と回答した人が47.7%という結果になりました。


(表・グラフは全文PDFを参照)


■ まとめ
上の調査結果から、日本でもSNSの利用は6割を超えており、多くのインターネットユーザーがSNSに親しんでいることがわかります。ただし、SNSを利用しないユーザーの中で今後の利用を考える層が多いとは言えないため、今後SNSの利用度が飛躍的に伸びるとは考えにくいです。


ちなみに、SNSを週一度以上利用する人(「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」の合計)に絞ると日本の値は45.3%となっています。


■ 調査概要
・調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』
・調査時期:2014年3月から6月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象:16歳から65歳の週次でインターネットを利用する人
・対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
・調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施


※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※TNS社のホームページはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]24ヵ国で「お年寄りは何歳から?」を調査。日本は68歳。

24ヵ国で「お年寄りは何歳から?」を調査。世界の平均は63歳、日本は68歳


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて実施した調査の中で、各国の16歳以上の男女に対し「お年寄りとは何歳からだと思うか」という質問を行いました。すると、24ヵ国の人々の回答の平均値が約63歳で、日本の平均値が約68歳という結果になりました。


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■ 日本の人々が思う「お年寄り」の開始年齢は約68歳
各国の人々に対し、「お年寄りとは何歳からだと思うか」という質問に自分が該当すると考える年齢を自由に記載してもらいました。その結果の平均値を年齢の高い国から順番に並べたものが下図です。


(図は全文PDFをダウンロードしてご確認ください)


これを見ると、「お年寄り」の開始年齢の平均値が最も高かった国はイタリアで72.2歳、最も低かった国はインドネシアで51.2歳となりました。また、日本は67.7歳で、24ヵ国中6番目に高い値でした。24ヵ国の平均値は63.4歳でした。


次に、日本の回答分布を見てみると、「61-70歳」の間の年齢を回答した人の割合が65%で最も高く、「51-60歳」の20%、「71-80歳」の13%が続きました。


(図は全文PDFをダウンロードしてご確認ください)


これを「お年寄り」の開始年齢が最も低かったインドネシアと比較してみると、その分布の仕方が顕著に違うことがわかります。インドネシアの場合、「61歳」よりも高い年齢を「お年寄り」の開始年齢と回答した人が12%程度であるのに対し、日本の場合、その割合は80%近くになります。


(図は全文PDFをダウンロードしてご確認ください)


■ まとめ
インドネシアのように60歳以下を「お年寄り」の開始年齢と捉える人の割合が高い国もありますが、世界的には60代が「お年寄り」の開始年齢として捉えられているようです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は997名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※ザ・フューチャーズ・カンパニー社のウェブサイト:http://thefuturescompany.com/


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]中国のスマートフォン販売シェアで2位の小米科技(シャオミ)。

中国(都市部)のスマートフォン販売シェア。1位サムスン、2位小米科技(シャオミ)、3位アップル
- 2014年1月から5月の調査結果 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


2014年1月から5月にかけて中国(都市部)で実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約または機種変更した人のスマートフォンブランドの割合は、1位がサムスンで23%、2位が小米科技(シャオミ)で21%、3位がアップルで16%となりました。


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■ 中国(都市部)で最も売れているブランドはサムスン
中国(都市部)の16歳以上の消費者で過去1ヵ月の間にスマートフォンの新規契約または機種変更を行った人に対し、何のブランドを購入したのかについて質問しました。すると、最も割合が高かったブランドはサムスン(23%)で、次に高かったのが小米科技(シャオミ)という中国のブランド(21%)でした。


■ サムスン、ノキアなどのユーザーが小米科技(シャオミ)に乗り換えている
次に、小米科技(シャオミ)ブランドの購入者に対し、購入前にスマートフォンを使用していたかどうか、使用していた場合はどのブランドだったのかについて聞きました。すると、購入前もスマートフォンを使用していた人の割合は70%でした。


また、前のスマートフォンのブランドも小米科技(シャオミ)だった人の割合は20%であり、他ブランドからの乗り換えではノキア(18%)やサムスン(17%)などの割合が高いことがわかりました。


■ まとめ
小米科技(シャオミ)というブランドは、今中国で最も勢いのあるスマートフォンブランドの一つです。上の調査結果でも、小米科技(シャオミ)は中国(都市部)で2番目に売れているブランドであることがわかります。ちなみに、顧客層の違いからかiPhone(アイフォーン)から小米科技(シャオミ)に乗り換えるユーザーは5%程度に留まっています。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期:2014年1月から5月
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:15,000人/月
・調査国:中国(都市部)


※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年12月に購入した人が含まれます。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」または「カンター・ワールドパネル社」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]「見た目」、「収入」より 「知性」に秀でたい53%。

53%の人が「見た目(ルックス)」、「収入」より 「知性」に秀でることを理想と考えている
- 諸外国でも同様の傾向あり。24ヵ国調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の男女約1,000人を対象に日本でインターネット調査を実施し、「知性」、「見た目(ルックス)」、「収入」のうち1つだけが優れ、残りの2つは平均的だとしたら、どの組み合わせが一番理想的かを尋ねました。すると、「知性が非常に高く、見た目(ルックス)と収入は平均的」を選択した人が回答者の53%を占めました。


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■ 日本人は「知性」を選択
日本の消費者に以下の3つの選択肢を提示し、その中から1つを選択してもらいました。


1.「知性が非常に高く、見た目(ルックス)と収入は平均的」
2.「お金持ちで、見た目(ルックス)と知性は平均的」
3.「見た目(ルックス)が非常に良く、知性と収入は平均的」


すると、1を選択した人が全体の53%、2を選択した人が35%、3を選択した人が12%という結果になりました。


■ 24ヵ国中22ヵ国の人々が「知性」を選択
次に、日本以外の23ヵ国でも同時期に同じ調査を行っています。そこで、各国の調査結果を並べてみると、1.「知性が非常に高く、見た目(ルックス)と収入は平均的」を選択した人の割合では、ポーランドの83%が最も高く、韓国の27%が最も低いことがわかりました。


この1.「知性が非常に高く、見た目(ルックス)と収入は平均的」を選択した人が多数派を占めた国は22ヵ国ありました。一方、韓国とナイジェリアでは、2.「お金持ちで、見た目(ルックス)と知性は平均的」を選択した人が多数派を占めました。3.「見た目(ルックス)が非常に良く、知性と収入は平均的」を選択した人が多数派を占めた国はありませんでした。


■ まとめ
この調査から、「知性」、「見た目(ルックス)」、「収入」の3つを比較した場合、「知性」に秀でるのを理想と考える人が世界には多いことがわかります。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は997名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※ザ・フューチャーズ・カンパニー社のウェブサイト:http://thefuturescompany.com/


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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