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[記事]どの企業がデジタルエコシステムの戦いに勝つのだろうか?

Nigel Hollis, Millward Brown


Apple、Google、Microsoft、Amazonは、このデジタルの世界で競争を繰り広げています。それぞれが、中核事業に加え、モバイル機器、アプリケーションとクラウドストレージのエコシステムを提供しています。各社ともに自分の小さなワールドにユーザーを囲い込むべく全方位を統合しようとがむしゃらに動いているように見えます。これらのエコシステムの一つが戦いに勝つのか、それとも別のシナリオがあるのでしょうか?


技術的進歩は急速なペースで生じ、比較的短い時間で多くのことが起こります。この10年間の携帯電話市場で起こったことを考えてみてください。 BrandZのデータによると、2003年には、ノキアとモトローラは米国で携帯電話のユーザーの心を支配していました。わずか10年後、彼らは元の自分(とGoogle帝国のモトローラ・モビリティ部分)の単なる影程度にしかユーザーの心を支配していません。その間に、RIMのBlackBerryが急伸し、その後Apple iPhoneに取って代わられました。今SamsungとHTCが人々の気持ちを引きつけ、Appel iPhoneの支配が揺るぎつつある、と指摘されています。


一つのカテゴリーで技術の浮き沈みがある速度を考えると、大きなプレーヤーが、できるだけ多くの製品を跨いで統合することによりビジネスを安定させたいと考えるのに何の不思議があるでしょうか?


たとえあるカテゴリーの勝者になれなくても、彼らは可能な限り競争上の脅威を鈍らせるためにある程度のプレゼンスを持つ必要があります。だから、AppleのiPadは、支配的なタブレットですが、それはAmazon、Google、Microsoftが彼ら自身のタブレットを販売しない方向には働きません。ライバルたちは、自分の製品がユニークになるようにしてきました。AmazonのFireは、最も明確に自分のエコシステムを活用していますが、GoogleのNexus7やMicrosoftの今後登場するSurfaceは独自のOS上で実行され、間違いなくアプリケーションを増やすでしょう。


同様に、数週間前、Appleは、新しい携帯電話のオペレーティングシステムの一部として、Google mapを止め、独自の地図サービスを採用することを発表しました。この動きは、Appleの機器上でのGoogleのプレゼンスを低め、Googleにデータやユーザーへのアクセスを拒否するものです。しかし、それはシステムに既存のAppleユーザーを囲い込むかもしれませんが、それはまた、Google mapに慣れている人たちを遠ざけ、Appleの機器からスイッチする第一歩となるかもしれないことを意味します。NY Timesの記事に書かれているように、そのシステムは、年に10億ドル規模でAppleのリソースをかなり費やすことになるでしょう。


確かにエコシステムの戦いにリスクはつきものです。それぞれの企業は、現在多くの前線で戦っているので、新規よりも現在動いているプロジェクトに時間とリソースがコミットされています。これら4社はお金を持っていますが、持っているだけです。そして、消費者を囲い込むか突き放す(結果として、次善の製品を強いられることになる)ことは、危険なことです。だから、誰もエコシステムの戦いで勝とうとしていないように私には思えるのです。膠着状態は、現プレーヤーの期待できる最善なのです。なぜなら、新たな機会を開拓するためにちょっと変わった競合に道を残すからです。あなたはどう思いますか?膠着状態でしょうか、それとも完全な勝者でしょうか?現プレーヤーでしょうか、それとも新しいプレーヤーが出てくるでしょうか?あなたの考えを共有してください。


この記事のオリジナルはこちらです。


ご質問・コメントのある方は、Nigel Hollisにお願いします。
http://www.millwardbrown.com/Global/Blog/AboutNigelHollis.aspx


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2012.07.23 [ニュースリリース]携帯端末ブランド、認知・ロイヤリティの変遷についての調査結果発表。


[記事]Pinterestを見いだせ!

Compete, a Kantar Media company


ご存知のように、世の中には新しいソーシャルプラットフォームがあります。Pinterestは、ホッケースティックのような(形のカーブを描いた)急成長とユーザーエンゲージメントの獲得を目指し、デジタルの世界で頭角を現しつつあります。それは、Facebookのユーザーを大いに活用し、自社の戦略をFacebookのニュースフィードの経験に組み入れ、毎日何百万人のオンラインソーシャルユーザーに「Pin(された写真)」を見せています。(我々Competeは)独自のソーシャル経験を発展させている最中ですが、最近のCompeteのデータは、消費者がPinterestに効果的に関与していることを示しています。


最近のCompeteの調査では、Pinterest の「ピン(された写真)」がオンラインショッピングの行動に影響を与えたかについて消費者に尋ねました。以下(グラフはオリジナル記事を参照)に示すように、Facebookのプラットフォーム上で「ピン(された写真)」に気づいたオンラインで買い物をする人の31%が、買い物の際にブランドを考慮した(影響された)、と述べています。逆に、Pinterestのプラットフォーム上で 「ピン(された写真)」を見た消費者の25%は、それが彼らの買い物のプロセス中で探索ツールになった、と回答しています。


これは何を意味するのでしょうか?オンラインで買い物をする人の3分の1近くが、自分のFacebookのニュースフィードで見た「Pin(された写真)」を参照するだけでなく、非常に視覚的な探索ツールとしてPinterestを使用しています。


しかし、Pinterestがショッピングプロセスの2つの重要なタッチポイントにおいてオンラインで買い物をする人の増加に影響を及ぼしているという事実にもかかわらず、Pinterestはまだ多くのブランドのソーシャル戦略において重要な役割を果たしていません。 Microsoftのようなハイテク企業からBest Buyのような主要なオンライン小売業者に至るまで、トップクラスの支出を行う広告主は、この非常に魅力的なプラットフォーム上で最低限の認知があります。


それなら、何に手間取っているのでしょうか?なぜ、ブランドはこの影響力のあるソーシャルツールを活用していないのでしょうか?多くのマーケティング担当者は、Pinterestの戦略を実行する方法を理解しようと試みている段階のようです。それは、「一つのやり方が全ての経験に当てはまる」のではなく、マーケティング担当者は、創造力を養い、彼らの特定の商品や産業に関係するPinterestと消費者がどのようにやり取りするかというニュアンスを理解する必要があります。しかし、最低限のラインは、マーケティング担当者は、素早く行動する必要があるということです。Pinterestユーザーがますます増えること、「Pin(された写真)」の消費者への影響、ますます競争的な小売(業界)の展望を前提とすると、Pinterestは、現在のEコマースで非常に重要な役割を果たしつつあります。


記事のオリジナルはこちらです。


Competeによる blog


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2012.05.01 [記事]Pinterest(ピンタレスト)は他と何が違うのでしょうか?


[ニュースリリース]携帯端末ブランド、認知・ロイヤリティの変遷についての調査結果発表。

市場調査会社カンター・ジャパン、
携帯電話端末ブランド別、認知・ロイヤリティの変遷についての調査結果発表
- Apple(iPhone)ブランドが最強、カンター独自の「ブランドピラミッド手法」による調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役:宮島正敬)は、カンター・グループ独自の「ブランドピラミッド手法」(詳細は後述)を用いて、携帯電話端末カテゴリーの2008年から2012年までの各ブランドのブランド力(認知・ロイヤリティ)の変遷について調査し、本日その結果を発表しました。分析の対象は、日本の代表的な携帯電話端末ブランドであるNEC、Panasonic、Sharp、Sony Ericsson*、そしてApple(iPhone)です。調査の対象者は、携帯電話利用者、又は所有者です。


ここから、日本の携帯電話端末ブランドのブランド力が下降線をたどる一方で、Apple(iPhone)のブランド力は現在まで概ね順調に高まっており、特にロイヤリティにおいては、既に他のブランドを寄せ付けないほどの優位性を確立しつつあることがわかりました。


以下が調査結果の要旨です。


調査結果の要旨

1. 日本の携帯電話端末ブランドの認知度は下降基調。一方、Apple(iPhone)の認知度は上昇基調。
 ・日本の携帯電話端末ブランド(NEC、Panasonic、Sharp、Sony Ericsson*)は、2008年には60 - 70%程度の認知度を誇っていた。しかし、2012年の調査では、60%超の認知度を維持しているのはSharpのみである。
 ・2008年にiPhoneが日本市場に投入されて以来、Apple(iPhone)の認知度は概ね順調に伸びている。


2. ロイヤリティでは、Apple(iPhone)が最も優位。
 ・日本の携帯電話端末ブランドのロイヤリティは落ち込む一方で、なかなか上昇の兆しが見えない。2012年の調査では数%程度の水準に留まる。
 ・Apple(iPhone)のロイヤリティは、認知と同様に概ね順調に伸びており、2012年には21%と他を寄せ付けないレベルに達している。


*追記)Sony Ericssonは、現在のSonyブランドです。リリース内では、Sony Ericssonで表記を統一しました。


株式会社カンター・ジャパン会社概要
社名: 株式会社カンター・ジャパン(http://www.kantar.jp/
本社: 東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
設立年月日: 2001年12月13日
代表取締役: 宮島正敬
事業内容: 市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務


※ニュースリリース本文および調査結果の詳細は、以下のPDFファイル(410KB)でご確認ください。
 NewsRelease_KantarJapan_120723(pdf)


※ニュースリリースのトピックは、「BrandZ」調査から抜粋したものです。「BrandZ」は、カンター・ジャパンの親会社であるWPPミルウォード・ブラウン社(日本はカンター・ジャパン)が年一回実施しているブランドエクイティ調査です。この調査は、ミルウォード・ブラウン社のブランドエクイティ調査(名称:BrandDynamics)手法をベースに設計されており、ブランドの現状(強み・弱み、ポジショニングなど)を評価します。BrandZは、世界41カ国、200以上のカテゴリー(アパレル、ビール、自動車、ファーストフード、保険、小売など)のブランドをカバーしています。


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2012.06.13 [ニュースリリース]世界9カ国のソーシャルメディアのブランド調査実施。

2012.05.23 [調査]世界1位はAPPLE。ブランド価値ランキング発表。

2012.02.01 BrandZ - ブランドエクイティ調査 - のご紹介。


グローバルサイト - kantar.com - アドレス変更のお知らせ。

カンター・ジャパン広報からのお知らせです。


カンター・グループのグローバルサイトのアドレスが変更になりました。
http://www.aboutkantar.com/


もともとのグローバルサイトkantar.comは、イギリスのカンター・グループ各社のインサイトを終結したサイトとして生まれ変わりました。


新サイトには、ロンドンオリンピックに関するツイートや関連リサーチなども盛り込まれています。新しいコンテンツを是非お楽しみください。
http://www.kantar.com/special-features/london-2012/


カンター・ジャパンのウェブサイト(kantar.jp)でも、引き続き海外の調査レポートや弊社のニュースリリースなどをご紹介していく予定です。


[セミナー]カンター・ジャパンマーケティングセミナーのご案内

カンター・ジャパン広報からのお知らせです。


カンター・ジャパンが正式に発足して約半年が経過いたしました。
この間、弊グループでは、日本を含む48カ国(地域)の携帯電話の利用実態を調査した「モバイルライフ」の発表、BrandZ Top100(ブランド価値ランキング)の発表などを行い、日本の皆様にもニュースリリースや弊社ウェブサイトなどを通じ、ご紹介してまいりました。これに加え、カンター・ジャパンとしても、独自の新しい取り組みを行っております。


今回、企業のマーケティングに関わる方々にとって関心の高いと思われる「デジタル」と弊社の得意分野の一つである「広告」に関し、セミナーを開催します。弊社の知見や新しい取り組みと皆様の課題を共有する場としてご活用いただければと考えております。夏場の暑い時期ではございますが、是非足をお運びください。


以下が概要です。詳細は、添付(『セミナーのご案内』)にてご確認ください。


◆期日・テーマ
第一回 8月 2日(木) 「デジタル」 消費者の声の活かし方【満席になりました】
第二回 8月28日(火) 「広告」 効く広告アイディアの選び方


※各回ともに15:00-17:00の開催です。(14:30受付開始)
※当日は、名刺を1枚ご用意ください。


◆会場
新宿マインズタワー15F 株式会社アビタス セミナールーム2
http://space.usedu.com/shinjuku.html


◆参加費
無料


◆定員
各回20名程度(先着順)


◆お申し込み方法
Marketing@kantar.co.jp 宛にメールでお申し込みください。
記載の要領は、次のようにお願いいたします。


件名 :「セミナー申し込み」
本文記載項目 :(1)お名前、(2)会社名、(3)部署名、(4)参加希望の回(例:第一回8月2日)、
        (5)ご連絡先メールアドレス、 (6)ご連絡先電話番号、
        (7)(代表者が申し込まれる場合は)参加希望人数


お申し込みが完了された方には、後日メールにて確認のご連絡をさせていただきます。


皆様のご参加をお待ちしております。


※ご参加を取り消される場合は、開催日より3営業日前の18:00までにメールにてセミナー事務局までご連絡くださいますようお願いいたします。


※学生の皆様、同業者の皆様は、お申し込みになられてもご参加をお断りさせていただく場合があります。ご了承ください。


(ダウンロード)セミナーのご案内.pdf


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2012.05.21 [ニュースリリース]58ヶ国の携帯電話ユーザーの利用実態調査発表。


[記事]中国の"オタク"と"オタクマーケティング"。

Hu Ge, TNS China


(中国の)オタク


日本語で「オタク」といえばマニア、すなわち、あるテーマや趣味、特に日本のアニメ、マンガ、ゲーム、その他様々な日本の文化に対し、過剰、そして執拗に興味を示す人を差します。中国では、その文字(宅)がそのまま持ち込まれ、一日中家にこもって現実よりもバーチャルな世界で生きることを好む若者を「宅(ザイ)」(宅男/ザイナン、宅女/ザイヌー。インドアな男性/女性のこと)と呼んでいます。この若者たちは、ほとんどの時間を家で、個人的な習慣や趣味に浸って過ごし、現実の社会的な交流にはほとんど興味を示しません。本当のところ、中国での「宅」のコンセプトは、日本の「オタク」と西洋のカウチポテトを結びつけたもので、その概念は、その2つのうちの好ましい方の考え方(またはその逆。これはあなたの見方次第です)を含んでいます。


「宅」現象は、中国の若者たちの間でよく見られるようになりつつあります。彼らが学校と職場以外で過ごしたいと思うただ一つの場所は、家です。(彼らは)家では誰にも邪魔されたくありません。話しかけられることすら嫌なのです。そして、自分のほしいものは何でもインターネットから手に入れたいと思っています。中国の若者は、自分が宅男、宅女であると喜んで認めます。彼らは、リアルの会話よりもオンラインでチャットすることを好みます。もし、現実の会話をする必要性が生じた場合、彼らの多くは強く困難を感じるでしょう。ところが、オンラインに舞台が移ると、彼らはその言語スキルを遺憾なく発揮します。彼らは、インターネットスラングを熟知しているだけでなく、時には自分でネット上の言語やスタイルを創り上げます。


「宅」の多くの側面


大学は、インドアな男女が一般的に繁殖する場所です。「宅」でいることは比較的安価なので、寮や下宿でACG(アニメ・コミック・ゲーム)に浸ったままでいることが助長されています。インドア男性の中には、大学卒業時に就職活動に挫折し、ニートになってしまう若者もいます。さらに、すでに数年仕事についている若者も「宅」になり得ます。彼らは、仕事や社会からのすべての要求やプレッシャーに嫌気が差し、家にこもることを選ぶのです。インドア男性もインドア女性も自分たちを恥じたりはしません。むしろ、しばしばジョークにさえします。2012年のTRUリサーチ(若者を対象に40ヵ国で行われたTNSの調査)によると、60%近くの中国の若者がインターネットなしでは生きていけない、と答えています。日常の時間の過ごし方で最も重要な活動は、食事や睡眠の次にインターネットです。彼らにとって、QQやMSNでコミュニケーションすること、例えば、自分の気持ちをシグナルを使って表現したり、RPG(ロールプレイングゲーム)でオンライン上の仲間と集ったり、バーチャルペットと遊んだりすることが習慣になっています。


専門家は、若者があまりにも多くの時間をスクリーンの前で費やしていることを心配しています。心理的にも身体的にも害を及ぼす可能性があるからです。そのようなわけで、「宅」を部屋から引っ張り出すことが、多くの人、すなわち、教育庁、親、そして若者自身を含めた社会全体の懸念する問題なのです。


オタク産業


しかし、同時に、私たちは近年のオタク産業の高揚を目にしてきました。増加し続ける「オタク」たちは、レアなアイテムを購入してコレクションする能力、一番新しくてすごいアイテムをグループの中で一番早く手に入れる手腕、彼らのお気に入りのアニメやアイドルに関するトリビアの中でも一番のトリビアを知っていることを非常に誇りに思っています。関連する産業が、オンラインゲームやオンラインショッピングから映像ダウンロードまで徐々に色々な範囲に広がり、ますます盛んになっています。オタク産業は、前途が見込まれる重要な文化産業になりました。中国では、例えば、Netease、Shanda、Taobaoは、「宅」またはオタク現象の受益者です。中国のオンラインの売上は著しく成長しており、オンラインゲーム産業は今から数年で革新的に伸び、平均24%で成長し、2013年までには100億元(約1,250億円/1元=12.5円で計算)の規模まで届くと文化庁が見積もっているほどです。


「宅」現象とオタク産業は、オタクたちの間でもっと直接なオフラインの消費をけん引し、オフラインの世界とも繋がりを築いています。一つの例が「メイドカフェ」と「メイドレストラン」人気です。メイド服を着たウエイトレスは、顧客を「ご主人様」と呼び、「宅」が大好きなACG(アニメ・コミック・ゲーム)の雰囲気を創り上げています。「宅」は、その雰囲気やサービスに魅せられて、時間とお金をそのカフェで使うのです。「宅」を家から外へと誘引するのは、オンラインのアクティビティをオフラインに延長していくことで可能になりそうです。


「宅」マーケティング


しかしながら、「宅」のコンセプトと「宅」族は、マーケティング視点で見ると、関連する他の機会に繋がります。「宅」は、自分の興味のあるエリアに対する旺盛な購買意欲とは別に、専門的な分野に関しては驚くほど精通していることでよく知られています。何より、彼らはオンラインコミュニティ上の自分の存在というものを本当に楽しんでいて、インターネットでの情報の検索と共有に強いこだわりを持っています。それが、彼らを今日の口コミパワーの中心的エネルギーたらしめているのです。マーケターは、「宅」をリクルートしてきて、ブランドに対して好ましい口コミを書いてもらうこと、もっと言えば、ブランドの広報キャラクターにすることさえできます。明らかに、ブランドは、自分たちがリクルートするある特定の「宅」グループに対して広範な分野をまたいで興味を持つことが必要です。実際、マーケティング担当者は、それを超えることもできます。すなわち、「宅」との共同プロデュースです。その結果、彼らの特定の分野における強い興味と、オンラインでの購買意欲を結び付けることができます。したがって、「宅」な人々を引き込み、オンライン、オフライン両方でお金を使ってもらうように仕組むことと、「ブランド評価のマーケティング」に影響を及ぼすパワーをうまく利用することは、今日のブランドにとって大きなカギなのです。


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2012.05.17 [記事]中国の消費者についての7つの質問。

2012.05.07 [記事]中国の一人っ子政策2.0。

2012.04.26 [調査]中国に関して知っておくべき10のポイント。


[調査]お財布ケータイでは、アジアが世界を牽引する。

TNS


アジアの消費者がモバイルテクノロジーに高い信頼を置き、先頭を切って実行しているように、(携帯)電話を銀行取引や買い物に使うことが世界で(行動)規範になりえています。


TNSの実施した調査(『モバイルライフ調査』)で、急成長する市場のモバイルユーザーの半数にも及ぶ人々(インドネシア59%、マレーシア52%、中国48%)が、自分の電話をアプリやセンサーを通して商品の支払いを行うお財布ケータイとして使うことに興味を持っているということがわかりました。


しかし、セキュリティへの不安が第一の障害であり、ヨーロッパやアメリカでお財布ケータイが使われにくい大きな理由となっています。お財布ケータイは、インドネシア(71%)やウガンダ(43%)では現金を持ち運ぶよりも安全だと認識されている一方で、ポルトガル(6%)やデンマーク(9%)ではそう見られていません。


ヨーロッパや北アメリカでも同様の傾向がある一方、(人々の)食指はあるのです。アメリカのモバイル所有者の26%、フランスの27%、イタリアの36%は、適切な方法で取引がされるのであれば、お財布ケータイに興味を持っている、と回答しています。


TNS ConnectのGlobal HeadであるJames Fergussonは次のように言っています。「世界的に、人々はモバイルで銀行取引をしたり、買い物をすることに心を開きつつあります。しかし、この背後にある動機を解きほぐしてみると、用心深い西洋の人々が時流に乗るのに時間がかかるのに対し、中国のような新興市場では新しいテクノロジーが急速に採用される典型的なパターンがあることに気づきます。この真逆のイノベーションは、インフラや需要が対照的であることにより起こりました」。


「約四分の一の日本人モバイルユーザーがお金の管理や商品への支払いにモバイルを使うように、お財布ケータイのベネフィットが先進アジア市場で認識されるにつれて、それ以外の世界の人々もその可能性に目覚めうるだろうと期待できます」。


モバイルで銀行取引明細をチェックしたり、オンライン取引をするとなると、アジアにはサービスの利用に興味を示す消費者がかなり存在します。64%のインドネシア人、48%の中国人は、ドイツやアメリカ(24%)と比べてそのテクノロジーを使いたいと回答しています。


伝統的な銀行口座にアクセスするのが消費者の約半数に過ぎないようなサハラ以南のアフリカ新興市場こそ、伝統的な手段ではアクセスできないような人々にファイナンシャルサービスを提供することによって、モバイルでのサービスはかなりのポテンシャルを示します。便利でアクセスしやすい支払い手段やお金の管理方法を提供することによって、サービス提供者は既に36%のウガンダ人に電話を財布として使うよう推奨しています。世界では9%にすぎないですけれど。


James Fergussonは続けて言います。「モバイルによるファイナンシャルサービスを成功させるストーリーは、サービス提供者が満たされないニーズを特定し、どのようにそれを満たすかを(消費者に)示すところにあります。インドでいえば、このことは、銀行のインフラが限られているところで人々にお金へのアクセスをしやすくすることを意味してきました。しかし、成長市場でも大きな機会があるのです。我々の調査では、10人に1人しかお財布ケータイを使っていないし、約25%はそれ(を使うこと)に反対しています。ブランドにとってのカギは、どこでどのように機能するのかを見極め、既存の銀行チャネルのレパートリーにモバイルがどのようにフィットし、既存の取引を通じてサポートすると同時に、消費者を安心させ(サービスの利用を)動機付ける方法を見つけることです」。


※この記事のオリジナルはこちらです。


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2012.05.21[ニュースリリース]58ヶ国の携帯電話ユーザーの利用実態調査発表。


[調査]ラテンアメリカ版BrandZ Top50(ブランド価値ランキング)発表。

カンター・ジャパン広報からのお知らせです。


年に一度WPPとMillward Brown社が発表しているブランド価値ランキング(『BrandZ Top100』)について、カンター・ジャパンのウェブサイトでも5月に取り上げ、ご紹介しました。昨年その分冊として中国に関するレポートが出ていますが、今回初めてラテンアメリカの最も価値あるブランドに関するレポートが発表されました。


今回ご紹介するレポート(英語)では、『BrandZ Top100』で取り上げられていなかったアルゼンチン、チリ、メキシコなどのブランドについて書かれています。是非ご一読ください!


レポートのダウンロード
 (PDF。32MB。ダウンロードに時間がかかります)


WPPのBrandZ Top 50に関するウェブサイト


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2012.05.23 [調査]世界1位はAPPLE。ブランド価値ランキング発表。