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[ニュースリリース]より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う人の割合は27%。

より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う人の割合は27%
- 24ヵ国中最下位はドイツの24%。日本は23番目に低い -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて実施した調査の中で、各国の消費者(16歳以上)に「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」か、それとも「安全策を取り、不要なリスクを負わない」かの二択から自分に該当するものを選択してもらいました。すると、日本の場合、「多少のリスクを負う」人の割合が27%、「不要なリスクを負わない」人の割合が73%となりました。


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■ より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う日本人の割合は27%
まず、日本の調査結果を見ると、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合は27%で、「安全策を取り、不要なリスクを負わない」を選択した人の割合(73%)を下回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 多少のリスクを負うと考える人の割合が24ヵ国中最も低いのはドイツ、次が日本
次に、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合について、日本を含む24ヵ国の調査結果を比較しました。すると、最も割合が高かったのがケニアの70%、次が南アフリカの60%、3番目がナイジェリアの59%で、アフリカ諸国が上位を占めました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、最も割合が低かったのはドイツの24%で、次が日本の27%でした。24ヵ国の平均は42%でした。


■ まとめ
この調査によると、日本人は他国に比べ「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」ことをしたがらないことがわかります。一方、日本と対極にあるのがアフリカ諸国で、人々は「多少のリスクを負う」ことを厭わないようです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]アルコール飲料を毎日飲む人の割合が24ヵ国中1番高いのは日本。

アルコール飲料を毎日飲む人の割合が24ヵ国中1番高いのは日本


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査によると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合は21%で、24ヵ国中最も高い数値でした。


*飲酒が認められる年齢は国により異なりますが、この調査では対象者の条件である16歳以上で集計した数値を比較しました。


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■ 日本人の5人に1人は毎日何らかのアルコール飲料を飲んでいる
日本の消費者に対し、アルコール飲料とボトル入りの水/ミネラルウォーターの摂取頻度を聞きました。すると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合が21%、ボトル入りの水/ミネラルウォーターを毎日飲むと回答した人の割合が17%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合では、24ヵ国中日本の21%が最も高い数値でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 週に一度以上アルコール飲料を飲む人の割合で24ヵ国平均は37%
次に、アルコール飲料を飲む頻度が週に一度以上(毎日飲むと回答した人を含む)の場合を集計したところ、24ヵ国の平均が37%で、日本とイギリスの56%が最も高い割合となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
この調査から、日本では、他国に比べてアルコール飲料を習慣的に摂取する人の割合が高いことがわかります。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは約29%。

5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは約29%
- 昨年よりも販売シェアが約20ポイント低下 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


2014年5月から7月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)だった人の割合は29%でした。これは、昨年同時期の調査結果49%よりも低い数値でした。


※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。


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■ 日本の5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは29%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人にその機種を回答してもらい、オペレーティングシステム(OS)別の割合を算出しました。すると、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)の割合が29%、Android(アンドロイド)携帯の割合が69%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、各キャリアのスマートフォンのうちiPhone(アイフォーン)が占める割合を見ると、それぞれNTT docomoで19%、auで30%、Softbankで65%という結果になりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ iPhone(アイフォーン)の販売シェアが低下
次に、同じ調査を実施している海外の状況と日本の状況を並べてみました。すると、iPhone(アイフォーン)の販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、昨年同時期の調査結果と今年の結果を比較すると、日本(-20%)とアメリカ(-12%)で販売シェアの大きな変動が見られました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
今年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど携帯電話・スマートフォンの消費に影響を及ぼす出来事が続いているため、販売シェアにも少なからず影響が出ているようです。この傾向は、新型のiPhone(アイフォーン)が発売されるまでは大きく変わらずに推移すると考えられます。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、10ヵ国の調査結果になります。


・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期:2014年5月から7月
・調査方法:主にインターネット調査(日本を含む)
・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
・対象者数:10,000人/月(日本)
・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコ


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに。

クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに
- 動画コンテンツ再生前に流れる広告のブランド効果測定サービス開始 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、バナー広告のブランド効果をリアルタイムに計測するバナー広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を広告主に提供しています。


今年はオンライン広告の中でも動画広告市場の拡大が見込まれており、新しい広告配信技術の開発・導入や広告主の動画広告利用を支援する動きなどが活発化しています。これに合わせて、カンター・ジャパンは、動画広告のブランド効果測定サービスを本日より開始します。


このサービスは、「インストリーム広告(動画コンテンツの視聴前、又は視聴途中に流れる広告)」が配信される動画共有・配信サイトのユーザーに「認知」や「好意度」などブランド効果に関する調査を行い、その結果を広告主に提供するものです。調査は専用のウェブサイトで実施されます。


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■ 「インストリーム広告」は、クリックよりも視聴されることとブランド効果の有無が重要
「インストリーム広告」は、クリックやウェブサイトでの商品の購入などユーザーの積極的行動を狙うバナー広告とは異なり、ユーザーに広告を視聴してもらうことや「認知」・「好意度」などの点で高いブランド効果を獲得することを主な目的としています。また、「インストリーム広告」の料金は、ユーザーが広告を一定時間以上視聴したかどうかで決まる場合が多くなっています。したがって、「インストリーム広告」に関しては、必ずしもクリック数で効果を計測することが適しているとは言えません。


このユーザーの視聴数については、「インストリーム広告」の販売元が計測しており、広告主は容易に入手できます。一方、ブランド効果については、消費者調査を実施しなければ計測することができません。


私たちは、既にバナー広告に関して消費者調査でブランド効果を計測するサービス(『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を実施していますが、これからは「インストリーム広告」についてもブランド効果を計測したいというニーズが高まると考えています。


■ 「インストリーム広告」のブランド効果測定サービス
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告が表示されるウェブサイト上において、広告配信と同時にブランド「認知」・「好意度」などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。この調査は、バナー広告の枠内で動画広告が流れる「インバナー広告」にも既に対応しています。


今回提供を開始する「インストリーム広告」のブランド効果測定にも、『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』を用います。その際、広告が表示されるウェブサイト上ではなく、専用のウェブサイトに調査協力者を集めてブランド「認知」や「好意度」などについて回答してもらいます。


この調査協力者は約20万人いて、毎回調査の条件に応じて選ばれた人が専用のウェブサイト上で回答します。この点は一般的に行われている調査のやり方と変わりませんが、この20万人の集団に関しては、該当の「インストリーム広告」に接触したかどうかの情報(広告の表示履歴)が調査を実施する前にわかるようになっています。この調査のやり方を私たちは『アド・レイダー(Ad Radar)』と呼びます。


このサービスを実施する過程で収集した接触情報(広告の表示履歴)は、調査の目的に限定して用いられます。


■ 新サービスの概要
名称:『アド・レイダー(Ad Radar)』を用いた動画広告のブランド効果測定サービス
内容:インストリーム広告のブランド効果を計測するために行うアンケート調査
提供開始日:2014年9月3日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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