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2014.6.13【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ワールドカップに1番興奮している国はインドネシア。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の価値観や態度に関する調査を行っています。

現在最も注目されているスポーツの祭典の一つ「2014 FIFAワールドカップブラジル大会」に関して、今年の2月に21ヵ国の消費者に大会に関する興奮度合いを聞きました。その結果、「とてもエキサイト（興奮）している」と回答した人の割合が最も高かったのがインドネシアで61%でした。日本の値は28%で、21ヵ国中17番目という結果になりました。

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今回のワールドカップの出場国のみに着目すると、最も割合が高かったのはメキシコの58%、最も割合が低かったのはアメリカの11%でした。開催国のブラジルは43%という結果でした。

■ 調査概要
この調査は、グループ会社のカンター・メディア社が実施しているスポーツに関する意識調査（『SportScope（スポートスコープ）』）の一部です。

『SportScope（スポートスコープ）』調査は、年に数回実施しているインターネット調査で、毎回18歳以上の男女約1,000名／国を対象に様々なスポーツに対する意識や態度、スポーツへの消費や参加状況などを聞いています。

・調査名称：『SportScope（スポートスコープ）』
・調査時期：2014年2月
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：18歳以上の男女
・対象者数：1,000名／国
・調査国：21ヵ国。日本、中国、韓国、インドネシア、タイ、インド、オーストラリア、UAE（アラブ首長国連邦）、トルコ、南アフリカ、ロシア、ドイツ、イタリア、スペイン、アイルランド、イギリス、フランス、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」又は「カンター・メディア」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★カンター・メディアのウェブサイトはこちら。

2014.6.11【ニュースリリース】
［ニュースリリース］「次もiPhone（アイフォーン）を買う」が82%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2014年1月から3月にかけて日本で実施した調査によると、今iPhone（アイフォーン）所有者でこれから1年以内に買い替えを予定している人のうち、次もiPhone（アイフォーン）を買おうと考えている人の割合は82％でした。

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■ 次もApple（アップル）の機種と回答する人の割合が高い日本とアメリカ
この調査では、スマートフォンの所有者に対し、1年以内に買い替えを予定しているか、予定している場合次に購入する機種は何かを聞いています。このうち、Apple（アップル）とSamsung（サムスン）について、それぞれのスマートフォンの所有者が、次も同じブランド（機種）を購入したいと考えているかどうかについて調べました。

まず、1年以内に買い替えを予定していると回答したiPhone（アイフォーン）所有者のうち、次もiPhone（アイフォーン）を買うと回答した人の割合は、日本で82%でした。また、アメリカでは88%、中国（都市部）では41%という結果になりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

一方、1年以内に買い替えを予定しているSamsung（サムスン）のスマートフォン所有者のうち、次もSamsung（サムスン）の機種を買うと回答した人の割合は、日本で27%でした。また、アメリカでは76%と高く、中国（都市部）では46%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ 考察
こうして見ると、アメリカでは、Apple（アップル）とSamsung（サムスン）のスマートフォン所有者に関して、どちらも今と同じブランド（機種）を次も買いたいと考える傾向があると言えます。一方、中国（都市部）では、同じブランド（機種）にあまりこだわらない消費者の姿をうかがうことができます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、日本、アメリカ、中国（都市部）の調査結果になります。
・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2014年1月から3月
・調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：10,000人／月（日本）、20,000人／月（アメリカ）、15,000人／月（中国）
・調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2014.6.04【トピックス】
［トピックス］アメリカの10代が得るお金の主役は、「親からもらうお金」と「ギフトカード」。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の価値観や態度に関する調査を行っています。

グループ会社のザ・フューチャーズ・カンパニー社が、昨年アメリカで10代、20代の男女計4,000名を対象に実施した調査によると、10代の人が得るお金（又はそれに準じるもの）の出どころとして「必要なとき親からもらう」に次いで「ギフトカード（類）」と回答する人の割合が高いことがわかりました。

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■ 10代の人が得るお金に「ギフトカード」が挙がる
ザ・フューチャーズ・カンパニー社は、アメリカの10代、20代の人々のライフスタイル、価値観や態度などを把握するオンライン調査（名称：『U.S. TRU Youth MONITOR（ユー・エス・ティーアールユー・ユース・モニター）』）を毎年実施しています。

この調査の中で、彼らに自分の得るお金（又はそれに準じるもの）の出どころについて、該当する回答を選択肢の中から複数選んでもらいました。すると、「13歳から15歳」、「16歳から19歳」の人の回答で最も割合が高かったのは「必要なとき親からもらう」（それぞれ70%、66%）で、その次が「ギフトカード（類）」（それぞれ51%、48%）でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

「20歳から23歳」の人の回答では、「パートタイムの仕事」（37%）が最も割合が高く、その次に高いのが「必要なとき親からもらう」（36%）でした。

■ 「フルタイムの仕事」の割合が低下
次に、10代、20代の人が得るお金の出どころが、過去と違ってきているかを調べるため、2007年と2013年の調査結果を比較しました。すると、「13歳から15歳」の人の回答についてはそれほど大きな違いが見られませんでした。

（図は全文PDFでご確認ください）

一方、「16歳から19歳」、「20歳から23歳」の人の回答にはどちらも違いが見られました。まず、「16歳から19歳」の人の場合、2013年調査では「フルタイムの仕事」の割合（3%）が2007年（17%）よりも低く、「必要なとき親からもらう」（66%）や「ギフトカード（類）」（48%）などの割合が2007年（それぞれ52%、32%）よりも高くなりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「20歳から23歳」の人の場合、2007年の調査が20歳を含まないので単純比較はできないものの、2013年調査では「フルタイムの仕事」の割合（22%）がかなり低くなっています。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
欧米では、若年雇用が社会問題になっており、アメリカも例外ではありません。フルタイムの仕事を収入源とする若い人たちの減少は、この調査結果にも表れているようです。

■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンのグループ会社ザ・フューチャーズ・カンパニーがアメリカで実施している10代、20代の人を対象にした調査です。
・調査名称：『U.S. TRU Youth MONITOR（ユー・エス・ティーアールユー・ユース・モニター）』
・調査時期：2013年
・調査国：アメリカ
・調査対象：12歳から29歳の男女4,000名
・調査方法：インターネット調査
・調査実施会社：ザ・フューチャーズ・カンパニー

※本文のデータは、13歳から23歳までの調査結果を使いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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