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[トピックス]「いつも異文化体験を探している」で、 日本は最下位。

「いつも異文化体験を探している」で、 日本は最下位
- 日常生活に刺激を与える経験も積極的には求めない傾向が。 22ヵ国調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む22ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から4月にかけて行った調査で、各国の消費者が新しい経験や異文化体験にどの程度関心を持って行動しているかについて問いました。その結果、日本人は、諸外国の人々よりも新しい経験や異文化体験を求めていない姿が見えてきました。


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■ 日本は22ヵ国中最下位
まず、「私は、視野を広げるためにいつも異なる文化的体験や影響を探している」という質問に、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つから該当する回答を各国の消費者に選択してもらいました。その結果、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と肯定的な回答をした人の割合を見ると、日本が32%で22ヵ国中最も低くなりました。


(図は全文PDFをご確認ください)


一方、中国、タイ、インドネシア、インドなどのアジア諸国では、60%前後と高くなりました。


次に、「私は、日常生活に刺激を与えてくれるような新たな経験や興奮を常に求めている」という質問についても、同様に5つの選択肢から自分に該当するものを回答してもらいました。すると、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合で、日本が36%と22ヵ国中最も低くなりました。


(図は全文PDFをご確認ください)


異文化体験や新しい経験に対する日本人の姿勢は、どちらかといえば消極的なようです。


■ まとめ
2013年は、国や地域、それを支える関係者の積極的な活動により、東京へのオリンピック招致、富士山の世界遺産登録、和食の無形文化遺産登録などが実現しました。また、今年は訪日外国人数が過去最高になると言われていますが、これらの要素は今後日本を訪問する人の増加に少なからず貢献すると考えられます。


これからも海外からの訪問者が増えれば、日本人が国内で異文化を体験する機会は増えるでしょう。2020年には多くの外国人が日本を訪れることが予想されますが、その頃には異文化体験に積極的な日本人が増えている状況を期待し、2013年を締めくくりたいと思います。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、22ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。

 ・調査名称:「グローバル・モニター」
 ・調査頻度:年1回
 ・調査時期:2013年2月から4月
 ・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
 ・調査対象:16歳以上の男女
 ・対象者数:22ヵ国でn=22,000(調整を実施)。日本は992名
 ・調査国:日本、中国、韓国、タイ、インドネシア、インド、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ロシア、オーストラリア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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年末年始の営業について

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・営業終了日:12月27日(金)
・年末年始休暇:12月28日(土)-1月5日(日)
・営業開始日:1月6日(月)


ただし、12月24日(火)-27日(金)にいただいた調査のご依頼やお問い合わせに関しては、1月6日(月)以降の回答になります。何卒ご了承いただきますよう、お願い申し上げます。


カンター・ジャパン 広報


[記事]中国移動通信(チャイナ・モバイル)が中国最強のブランド。

ミルウォード・ブラウン社がブランド価値ランキングの中国版を発表しました。


中国で最も価値の高いブランドと評価されたのは、中国移動通信(チャイナ・モバイル)でした。
以下はこの調査のポイントを示したインフォグラフィック(英語)です。
http://www.millwardbrown.com/brandz/2014/China/Docs/BrandZ_2014_China_Top100_Infographic_EN.pdf


ランキングの詳細(英語)はこちら


[ニュースリリース]アップルのスマートフォン販売シェアは76%。

アップルのスマートフォン販売シェアは76%
- 10月の消費者調査結果 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


10月の調査結果を見ると、日本でここ1ヵ月のうちにiPhone(アイフォーン)を購入したと回答した人の割合は、スマートフォンを購入した人の約76%を占めました。また、最も売れた機種は、iPhone5s(アイフォーン・ファイブエス)でした。


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■ iPhone(アイフォーン)販売シェアは76%
ここ1ヵ月のうちにスマートフォンを購入した日本の消費者に対し、その機種について回答してもらいました。調査の実施時期が10月なので、9月にスマートフォンを購入した人も一部含まれます。すると、iPhone(アイフォーン)と回答した人の割合が、スマートフォン購入者の76%を占めました。


(図は全文PDF参照)


また、スマートフォンの販売上位機種を上から3つ挙げると、1位がiPhone5s(46%)、2位がiPhone5(15%)、3位がiPhone5c(13%)という結果になりました。日本では、今年9月に発売された新機種同様に旧機種のiPhone5もよく売れていたようです。


■ 各携帯キャリアのiPhone(アイフォーン)シェア
次に、iPhone(アイフォーン)を取り扱う携帯キャリア別に、各社のスマートフォン購入者のうちどれだけの人がiPhone(アイフォーン)を購入したのかを見ました。すると、NTT Docomo社のスマートフォン購入者のうち、その機種がiPhone(アイフォーン)と回答した人の割合は61%でした。同様に、KDDI社(au)のスマートフォン購入者の72%、Softbank社のスマートフォン購入者の97%がiPhone(アイフォーン)の購入者でした。


(図は全文PDF参照)


■ まとめ
毎月の調査で出るiPhone(アイフォーン)の販売シェアの数値は、スマートフォン購入者の凡そ50%前後です。NTT Docomo社が新規にiPhone(アイフォーン)の取り扱いを開始したことと、今回の調査が新機種の発売直後に行ったものだということもあり、そのシェアは大分高くなっています。競合機種の販売状況にもよりますが、当面この傾向は続くと思われます。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
 ・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
 ・調査時期:2013年10月
 ・調査方法:インターネット調査
 ・調査対象:16歳以上の男女
 ・対象者数:10,000人/月
 ・調査国:日本

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年9月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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