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2013.3.26【トピックス】
［トピックス］5分でわかるカンター・ジャパンの人。

「カンター・ジャパンらしさは"動物園"であること」。今年社長に就任した大竹の年初の言葉です。市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、従業員数230名ほどの外資系企業であり、そこで働く人々は実に多様です。

今回のトピックスでは、そのような従業員を(1)性質と(2)仕事に対する意識の側面から捉えてみよう、という社内の取り組みについて取り上げます。

★全文PDF（255KB）のダウンロードはこちらです。

(1)性質
カンター・ジャパンを"動物園"と言うのであれば、「動物占い(R)」で従業員を分類してみたらどういう結果になるのだろう・・・そのような好奇心を形にしたのが次の図です。

（図は省略。PDFでご確認ください）

興味深い点は、「目標志向型」（必ず計画を立て、きちんと「何をやるか」考えてから行動。また、一度「こうしよう」と思ったら途中で変更するのが嫌い。決めた目標に向かって動き、結果にこだわるタイプ）に分類される従業員が多数派（60%超）を占めていることです。マーケティング・リサーチ（市場調査）は、情報を誤りがないように収集・分析して顧客企業に提供することが求められるので、その特性を考えると頷ける結果だと言えます。

（注）「動物占い(R)」は、株式会社ノラコムにより提供されている占いサービスです。これは、「四柱推命」をベースにした考え方を採用し、かつ統計学の手法で検証されている信頼性の高いものです。今回の試みは、株式会社ノラコムの了解を得て行っています。PDF内の図の複製はご遠慮ください。

(2)仕事に対する意識
数年前に実施した社内勉強会の中で、従業員に対し「仕事に対する意識」についてアンケート調査を行いました。以下の図はそのときの結果を抜粋、加工したもので、「効率を重視して計画実行」、「リーダーシップ志向」などが共通して見られました。

（図は省略。PDFでご確認ください）

この結果は、現在のカンター・ジャパンにも当てはまっているようです。

(3)まとめ
カンター・ジャパンでは、従業員一人一人の持つ性質や価値観、経験などが様々であることを重視しています。実際、型にはまらない人が多く、典型的な「カンター・ジャパンの人」を言葉で表現するのは難しいです。(1)(2)の試みが、我々の人となりを少しでも理解する参考になればと思います。

今年大学・大学院を卒業した新しい仲間がこの4月に加わります。彼らにも自分の持つ個性や経験などを活かし、カンター・ジャパンの新しい戦力として活躍してくれることを期待しています。

■「動物占い(R)」について
「動物占い(R)」は、株式会社ノラコムの登録商標です。
動物キャラやその説明などについては、株式会社ノラコムが運営する「動物占い(R)」のウェブサイト（http://www.doubutsu-uranai.com/）にてご確認ください。

■会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2013.3.21【海外市場】
［調査］ソーシャルメディアの活用度合いを5つに分類してみた。

ソーシャルメディアの活用度合いに関する調査を紹介します。これは、CIC社（中国のクチコミ分析のパイオニア企業）により実施されたもので、ソーシャルメディアの活用度合いを5つの段階に分け、どのくらいの企業がどのステージにあると思っているのかを調べました。

5つの段階とは、

1.Dormant:　経営層がソーシャルメディアに対する態度を決めかねており、従業員が個人のソーシャルメディア活動を実際のビジネス価値に結び付けることができていない段階。

2.Isolated:　経営層がソーシャルメディアに対し前向きであり、トレーニングが形になり始める。しかし、ソーシャルメディアを測る指標がない段階。

3.Testing:　幾分かのソーシャルメディアのパフォーマンスを測る指標はあるが、実際のビジネスパフォーマンスとは結びついていない段階。

4.Scaling:　ソーシャルメディアがビジネス戦略上重要な位置づけにある段階。

5.Advanced:　従業員がソーシャライズされており、革新的な取組みが奨励されている段階。

です。

この調査は、中国の企業人350人（24以上のインダストリーの300社以上に及ぶ）を対象に実施されました。その結果、

5.Advanced：6%程度

1.Dominant：21%

2.Isolated：34%

3.Testing：25%

だったそうです。

※記事のオリジナルはこちらです。

2013.3.12【海外市場】
［調査］日本の女性は美に自信がない。

「アジア人の美意識」についての記事をアディド・バリュー社のブログからピックアップし、日本語訳しました。日本人は、自分の見た目を10点中4.8点だと考えているようです。

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Tessa Brown, MD of Added Value Saffron Hill in Singapore.

この10年で、アジアは世界の成長を引っ張ってきました。特に幾つかの国では2ケタ成長と目覚ましい躍進をしています。ヨーロッパが苦しむのを背に、アジアは持続的に明るい数字を達成しています。

しかし、不思議なことに、この楽観さと自信はアジアの女性の美の領域での自分自身の見方について当てはまりません。アディド・バリューがAllergan社向けに行ったオンライン調査によると、20歳以上のアジアの女性は、自分の見た目を10点中6点だと見ています。日本人はもっとも否定的で、10点中4.8点だと考えています。

しかし、これらは変わろうとしています。アジアの女性は、今は自分の美しさに自信がなくても、明らかに改善に取り組んでいます。アジアの女性の願望は、10点中8点になることです。そして、理想的には年齢に「勝つ」ことすら望んでいます。ここでは、真正面からこれに取り組む女性の姿が見えてきます。70%の韓国人とタイ人は、毎日自分の見た目や美しさを改善しようと思うと回答しています。美が日々の優先事項になっているようで、ほとんどの女性は、既に自分の給料の約4分の1を見た目をよくするために費やしていますし、面白いことに、それを3分の1にまで上げていいと考えています。

これは、アジアにおける美のビジネスがこの数年で大きなブームになりうることを示しています。中国やインドの女性は、見た目を良くするためにそれぞれ給料の37%、28%を費やしていると回答しています。これは、美のビジネスを行っている企業にとってはとても刺激的な数値です。アジアの女性は、美のスコアを2ポイント改善したいと真面目に考えています。

しかし、ブランドや企業はこの波にどうやって乗るべきでしょうか？

製品の視点からいうと、アンチエイジング、ホワイトニング、コスメ、注入ケアなどのカテゴリーは自然と伸びるでしょう。しかし、より大きな挑戦は、どう目立ち、市場のシェアを取るかです。企業は、アジアの女性を真に理解し、彼女たちを共鳴させルものが何かを理解しなければなりません。そして、おそらくもっとも重要なことは、個々の文化ごとに進化するアジア人の理想や美の定義を理解する必要があります。

明らかなのは、消費者がもはや白人や西洋人のような色白の肌を望んではいないことです。この頃、アジアの女性は、同じアジア人のような色白さを望んでいます。例えば、インドネシアの女性は、韓国や日本のセレブの肌色やその輝きに憧れています。そして、ロレアルやメークアップ・フォーエバーのようなブランドは、その感情にいち早く気づき、女優のコン・リーやキム・ソナをブランドの顔として起用しています。

ローカリゼーションもまた重要です。一つのサイズが全てにフィットするという考え方はこの地域では通用しません。なぜなら、アジアの国々は発展のステージが様々で、受け継いでいるものも多様だからです。例えば、アジアの原料だけでなく、その地域のものも含める必要があります。スキンケア製品を例にとれば、インドネシアではボディローションの中にヒカマ、フィリピンではフェイスケア製品の中にパパイア、日本で人気のスキンケア製品の中にはピテラ（酒の中に入っている酵母）が入っています。

アジアの女性が自分の美のためのニーズを主張するところに（ブランドや企業の）できることがまだ多く存在しています。また、アジア経済が発展するにつれて、将来的には彼女たちが目に見える豊かさの装飾品だけではなく、自分自身にも投資するようになっていくでしょう。

※記事のオリジナルはこちらです。

2013.3.11【海外市場】
［記事］新しいスマホOSの発表（World Mobile Congress 2013）。

2月25日から28日にかけてスペインのバルセロナで開催された『World Mobile Congress』では、新しいスマートフォンOSの発表が話題になっていたようです。中でもFireFox Mobile OSは、新興国向けのスマートフォンを指向して作られており、20社以上のキャリアや端末メーカーでの採用が決まっているようです。新しいOSは、今後AndroidやiOSを脅かす存在になりうるのでしょうか？

以下はカンター・ワールドパネル社のドミニクによるレポート（英語）です。

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Dominic Sunnebo Insight Director, Kantar Worldpanel

Android stays home while FireFox launches a new Mobile OS

With around 1500 exhibitors (including Kantar) and more than 67,000 attendees, the Mobile World Congress is a record breaking trade show. Every year people gather in Barcelona to hear the latest developments in mobile: from robots and smart-fridges, to medical apps and phone accessories.

The Mobile World Congress (MWC) is often dominated by new product launches and major announcements, but in 2013 it was just as interesting to see what wasn't being promoted.

The absence of Android from the show after the attention it grabbed last year, told a big story in itself. Manufacturers using Android have been struggling to create real points of differentiation in the eyes of consumers.

By disappearing from view, Android has allowed the handset manufacturers the opportunity to showcase their own brand and content to consumers, without the constant reminder that all devices on the platform are essentially working from the same software.

Elsewhere, the announcement of the new FireFox Mobile OS, aims to capitalise on fast rising levels of Smartphone adoption in emerging markets, particularly Latin America. In a market dominated by iOS & Android, the new OS has been welcomed by a number of major carriers such as Telefonica hoping to wrestle power back towards the operators. Carrier support is vital to help get the new OS off the ground, but convincing consumers of its merits is likely to prove challenging - with a dearth of apps, and no clear benefits over what exists already.

After a hands-on experience with the Firefox OS at MWC, it's undoubtedly a good looking, slick system, but I saw nothing to worry Android. Prices will undoubtedly be attractive, helped by a partnership with ZTE, but with Nokia announcing the Lumia 520 and Samsung already churning out a number of entry level Smartphones, it will be difficult to undercut the competition by any significant margin.

※記事のオリジナルはこちらです。

2013.3.05【トピックス】
［トピックス］世の中をよりうまく生きていく方法は？（21ヵ国調査）

世の中で成功する、うまく生きていくためには何が必要だと思いますか？

よく耳にする回答の一つが「自信を持つ」ことです。他人から見て、成功している、世の中をうまく生きている人には、「自分を信じる」ことを実践している方が多いのではないかと思われます。一方、日本の人々は、少し前まで「自分を信じる」よりも「専門家に助言を求める」方が成功する、うまく生きていけると考えていたようです。今回のトピックスでは、そのような調査結果を取り上げます。

これは、市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）が提供している21ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）から抜粋しています。

★全文PDF（249KB）のダウンロードはこちらです。

■ 震災の前後で「自分を信じる」が「専門家に助言を求める」を逆転した
我々は、「グローバル・モニター」調査の中で人々の価値観に関する質問を行っています。調査は毎年1回春頃に実施しているのですが、2011年は東日本大震災の後ということもあり、東北地区を調査対象から除外しました。その点を踏まえた上で、調査結果を見ていきます。

16歳以上の男女約1,000名に対し、「どちらの考え方が世の中をよりうまく生きていく方法だと思いますか？」という質問を行いました。選択肢は、「専門家に助言を求める」又は「できるだけ自分を信じる」の二つです。

（図は省略。PDFでご確認ください）

「できるだけ自分を信じる」と回答した人の割合は、2009年が41%、2010年が48%で過半数を下回っている状況でした。これが、2011年の調査では、前年から18%増えて66%と、「専門家に助言を求める」の数値を上回りました。2012年には前年を下回ったものの、「できるだけ自分を信じる」と回答する人が63%と依然多くなっています。

このことより、震災後は、世の中をよりうまく生きていくには、どちらかといえば「できるだけ自分を信じる」と考える人が多数派になっているようです。

■ 欧米先進国は概ね「自分を信じる」が多数派
次に、同じ質問に対する欧米先進国（とオーストラリア）の人々の回答（2012年）を見てみました。すると、「できるだけ自分を信じる」と回答した人の割合は概ね過半数を超えており、スペインだけが過半数を下回る結果となりました。

（図は省略。PDFでご確認ください）

スペインには特殊事情もしくは考え方の違いがあるようですが、概して先進国の人々は、どちらかといえば「できるだけ自分を信じる」方が世の中をよりうまく生きていけると考えているようです。

■ まとめ
未曽有の大震災は、日本の人々がこれまで信じていたものや価値観に少なからず揺らぎを引き起こしました。我々の調査の中にそれが表れていないかという視点で見たときに、震災前後の調査結果で大きく変化が見られたものが今回の内容でした。

世の中で成功する、よりうまく生きていくには「自分を信じる」方がよいという考え方は、おそらく震災を経験していなくても増える傾向にあったと思われます。むしろ、日本の人々が、他の先進国の人々並みに「自分を信じる」ことに重きを置くようになっていることが興味深い点だと言えます。?

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、21ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称：「グローバル・モニター」
・調査頻度：年1回
・調査時期：2012年3月から5月（2012年）
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：21ヵ国でn＝21,000（調整を実施）。日本は987名（2012年）
・調査国：日本、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アイルランド、オーストラリアまでが本文の10ヶ国。残りは、中国、ロシア、韓国、インド、ポーランド、トルコ、サウジアラビア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ 会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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