WHAT'S NEW


[トピックス]企業幹部の72%が1970・80年代生まれ。

企業幹部の72%が1970・80年代生まれ
- 中国都市部での調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界各国で消費者の価値観や生活態度・意識などを調査しています。この中には、企業幹部を対象にしたものも含まれます。


中国にあるグループ会社のシーティーアール(CTR)社が、都市部の企業幹部を対象に2013年に実施した調査によると、対象者のうち1970年代・80年代生まれの人の割合が72%を占めました。また、2004年に行った調査と比較すると、以前よりもワークライフバランスを考慮する企業幹部の割合が高まっていることもわかりました。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 企業幹部の主流は1970年・80年代生まれ
この調査(名称:『China Business Executive Survey』)は、毎年企業幹部(中国都市部にある50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)約6,000名を対象に仕事上の習慣からライフスタイルまで広く聞いているものです。


対象者の属性を彼らの生まれた年代で見ると、2013年時の調査では1970年代生まれの人が42%、1980年代生まれの人が30%を占めており、それらを合計すると72%になります。つまり、中国の都市部では、企業幹部の72%が24歳-43歳の人たちで占められていたことになります。


(図は全文PDFでご確認ください)


この24歳-43歳くらいの年齢の人たちが企業幹部についている割合は、約10年前にはおおよそ63%でした。これは、2004年の調査結果の1960年代生まれの人(29%)の割合と1970年代生まれの人(34%)の割合を合計した数値です。


これらのことから、中国の都市部では、約10年前から比較的若い年齢層の人たちが企業幹部を務めている(63%)こととその割合が高まっている(72%)ことがわかります。


■ 以前よりワークライフバランスを重視する傾向
次に、企業幹部の仕事に対する価値観について尋ねました。すなわち、「自分の最大の価値は仕事にある」と考えている人の割合は、2013年の調査では63%であり、2004年の調査結果(74%)を下回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、「仕事よりもむしろ人生を楽しむことに注意を払っている」と考えている人の割合は、2013年の調査では69%であり、2004年の調査結果(56%)を上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
上の調査結果から、中国都市部の企業幹部は、より若い年代層が主流を占めるようになり、かつ以前よりもワークライフバランスに重きを置く人が増えているようです。


■ 調査概要
調査名称:『China Business Executive Survey』(中国における企業幹部調査)
調査頻度:年一回
調査国:中国都市部
調査対象:企業幹部(50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)、6,200サンプル(2013年)
調査方法:会場調査
調査実施会社:シーティーアール(CTR)社


※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」又は「CTR社」と記してください。
※CTR社のウェブサイトはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]BBクリームを使う女性、中国都市部で増加の傾向。

BBクリームを使う女性、中国都市部で増加の傾向
- 2年前調査時よりも使用者の割合が高まる -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界各国で消費者の生活態度や意識などを調査しています。このうち、中国では、グループ会社のカンター・ワールドパネル社が、女性の化粧品(スキンケア含む)の使用状況や肌に対する意識の変化を毎年調べています。その調査の中で、中国都市部の女性(13-55歳が対象)でBBクリーム*を使う人が数年前よりも増加傾向にあることがわかりました。


*BBとはBlemish Balmの略。Blemishは傷、Balmは軟膏、香油の意味。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ BBクリームを使用する人が増えている
BBクリームは、もともとピーリング後の肌を保護するために作られた医療用のクリームで、ドイツが発祥と言われています。BBクリームは、韓国の女性に広く受け入れられていることが知られていますが、中国の女性の間でも徐々に広まってきているようです。


全文PDF内の棒グラフは、中国都市部の女性(13-55歳)で平均して週に一度はBBクリームを使っている人の割合を示したものです。調査は日記形式で年間を通じて行っており、ここでは2013年4月-2014年3月までのデータ(直近)と2011年4月-2012年3月までのデータ(2年前)を使用しています。


(図は全文PDFでご確認ください)


これを見ると、2年前に比べて直近の方がBBクリームを使っている人の割合が高まっています。また、16-25歳の女性よりも26歳以上の女性の方がその割合は高まっています。


■ 若い人の方がBBクリームをメイクアップ製品と捉える傾向がある
次に、調査対象者にとってBBクリームは「スキンケア製品」なのか、それとも「メイクアップ製品」なのかを質問しました。すると、全体では、「スキンケア製品」と捉える人の割合も「メイクアップ製品」と捉える人の割合もともに50%でした。(全文PDF内のグラフは2014年のデータ)


年代別にみると、若い人たち(16-25歳)にBBクリームを「メイクアップ製品」と捉える人が多く、年齢層が高くなると「スキンケア製品」と捉える人の方が多くなっていました。


■ 若い人のもっときれいになりたい欲求
この若い人たち(16-25歳)のBBクリームを使う理由は、2年前と直近では少し違ってきているようです。すなわち、平均して週に一度はBBクリームを使っている人にそれを使う理由について聞いたところ、2年前(2012年)の回答では「保湿」が16%だったのに対し、今年は6%でした。一方、「もっときれいになる」は、2年前の9%から18%に増えていました。


(図は全文PDFでご確認ください)


若い人たちは、メイクアップ製品で実現すること(=もっときれいになる)をより強く求めるようになってきているようです。


■ 調査概要
・調査頻度:年一回
・調査国:中国都市部
・調査対象:13歳から55歳の女性、年4,000サンプル
・調査方法:日記調査
・調査実施会社:カンター・ワールドパネル社


※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」又は「カンター・ワールドパネル」と記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


[ニュースリリース]ネットユーザーの約54%が新聞を毎日読む。

ネットユーザーの約54%が新聞を毎日読む。この割合は49ヵ国(地域)で2番目に高い


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。


今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人をネットユーザーと定義し、日本を含む49ヵ国(地域)で実施した調査(名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査』)によると、日本のネットユーザーで「(紙の)新聞」を毎日読むと回答した人の割合は53.5%でした。また、この割合は、49ヵ国(地域)でインドに次いで2番目に高い数値でした。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 毎日読むで、新聞が53.5%、オンラインニュース、スポーツ又は天気が56.5%
まず、日本のネットユーザー約1,000人に対し、彼らがメディアを利用する頻度について聞きました。すると、「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が53.5%、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む(見る)と回答した人の割合が56.5%となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、それぞれについて年齢別に割合を見ると、45-54歳、55-65歳のそれぞれ60%を超える人々が「新聞」も「オンラインニュース、スポーツ又は天気」も毎日読む(見る)と回答していました。


(図は全文PDFでご確認ください)


44歳以下では、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む(見る)人の割合が「新聞」を読む人の割合を上回りました。


■ 新聞を毎日読む人の割合で、日本は49ヵ国(地域)中2番目に高い
次に、49ヵ国(地域)のネットユーザーで「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が高い順に並べ、以下のような表にしました。


(図は全文PDFでご確認ください)


最も割合が高かったのはインドの58.4%、次が日本(53.5%)、その次がシンガポール(52.3%)という結果になりました。49ヵ国(地域)の平均は、35.2%でした。


■ まとめ
ネットユーザーという前提はあるものの、諸外国に比べると「(紙の)新聞」を毎日読む日本人の割合は高い方だといえます。


■ 調査概要
・調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』
・調査時期:2014年3月から6月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象:16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
・調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施


※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


関連記事

2014.08.06[ニュースリリース]ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム

2014.07.30 [ニュースリリース]SNSの利用度で日本は49ヵ国(地域)中最下位


8月8日(金)-17日(日)のお問い合わせについて

カンター・ジャパンのウェブサイトを訪問していただきありがとうございます。


8月8日(金)から17日(日)中にウェブサイトからいただいたお問い合わせに関しては、8月18日(月)以降に対応させていただきます。何卒ご了承いただきますよう、お願いいたします。


カンター・ジャパン 広報


[ニュースリリース]ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム 。

モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は ネットユーザーの約49%
- 週一回以上ゲームをする人の割合は約27% -


(図5)Connected Life.jpg


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。


今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査(名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査』)によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%
ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。


このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、「週一回以上ゲームをする」(「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計)人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。


■ モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い
この調査は、同時期に49ヵ国(地域)で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国(香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国)、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。


すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。


■ 調査概要
上記では、8つの地域(日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ)の調査データを用いました。


・調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』
・調査時期:2014年3月から6月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象:16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
・調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施


*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


関連記事

2014.07.30[ニュースリリース]SNSの利用度で日本は49ヵ国(地域)中最下位。