2014.5.23【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ユニクロのブランド価値向上。前年より60%近い上昇。
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリューピーピー）の子会社です。WPPグループが行っているブランド価値ランキング（『BrandZ TOP100 Ranking（ブランジー・トップ100ランキング）』）の中で、アパレル部門（スポーツアパレルブランドを含む）のランキングにおいて、日本のブランドUniqlo（ユニクロ）が大幅に価値を向上し、ランキング上位に入りました。
※全文PDFのダウンロードはこちらです。
■ Uniqlo（ユニクロ）のブランド価値が大幅に向上
今年のアパレル部門のブランド価値ランキングでは、1位がNike（ナイキ）、2位がZara（ザラ）、3位がH&M（エイチ・アンド・エム）という結果になりました。Uniqlo（ユニクロ）は、これらに次ぐ4位に入りました。
（図は全文PDFでご確認ください）
Uniqlo（ユニクロ）の過去からのランキング推移を見ると、初めてアパレル部門のランキングに入った2011年以降毎年ブランド価値が高まっていることがわかります。
（図は全文PDFでご確認ください）
■ まとめ
今年のSony（ソニー）のブランド価値は7,718百万ドルという評価だったので、Uniqlo（ユニクロ）の7,303百万ドルはそれに迫る値になりました。アパレル部門を含む全部門のランキングの中でもUniqlo（ユニクロ）の前年伸長率（58%）は非常に高いものとなっています。
■ 『BrandZ Top100 Ranking（ブランジー・トップ100ランキング）』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で9回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。
ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。
ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年1回実施しているブランドに関する消費者調査（『BrandZ（ブランジー）』）の結果などを用いて行われます。
※ランキングの詳細版（英語）は、特設サイト及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開されています。
・http://www.brandz100.com/site/
・http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx
※1-100位のランキングは、カンター・ジャパンのニュースリリース（5月22日付）をご覧ください。
・http://kantar.jp/whatsnew/2014/05/kantarjapan_pr_0522.html
■ WPPについて
WPP（ダブリューピーピー）グループは、2013年の売上高が110億ポンド（日本円で約1兆7,600億円。1ポンド160円で計算）を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション（PR）業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。
WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ（ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む）はそこに属しています。
・社名：ダブリューピーピー（WPP PLC）
・本社：イギリス・ロンドン
・代表：マーティン・ソレル
・事業内容：広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
・上場市場：ロンドン証券取引所、ナスダック
■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ（本社：イギリス・ロンドン）は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp
※全文PDFのダウンロードはこちらです。
関連記事