※この募集は終了しました。ご応募いただいた皆様、誠にありがとうございました。
2013年1月11日 カンター・ジャパン 採用担当
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募集要項に「トランスレーションスタッフ」を追加しました。
募集要項はこちらです。
カンター・ジャパン 採用担当
スマートフォンでソーシャルネットワーキングサービスの一つであるフェイスブックを利用していると、投稿を一覧で見ることができるニュースフィード上に製品・サービスの広告がよく表示されるようになった印象があります。モバイル、特にスマートフォンが普及するにつれて、製品・サービスを扱う企業にとって、モバイル上での広告展開は、今やマーケティングの優先事項の一つになってきているのではないでしょうか？
一方、消費者が必ずしもこの動向に好ましい感情を抱いているとは限りません。今回のトピックスでは、カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社が15ヵ国で行った調査から、「モバイル広告に対する消費者の態度」について紹介します。この調査に日本は含まれていませんが、先進国の消費者の態度が日本でも参考になると我々は考えています。
対象国：アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、トルコ、イギリス、
ケニア、ナイジェリア、南アフリカ、インド、中国
★全文PDF（296KB）のダウンロードはこちらです。
■ モバイル広告に好意的なアフリカ諸国・インド
スマートフォンユーザーに対して、スマートフォン上の広告に対する態度を質問したところ、ケニア、ナイジェリアでは、「非常に好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人が48%と過半数近くに上りました。また、インドでも43%と広告に対して好意的な態度が見られました。
（図1）スマホ広告に対する消費者の態度→PDFでご確認ください。
一方、北米、西欧諸国では、どの国も20%未満となりました。
次に、タブレットユーザーに対しても同じ質問を行いました。すると、全体的にスマートフォンユーザーよりも「非常に好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合が大きく、タブレットユーザーの方が広告には好意的な様子がうかがえます。
（図2）タブレット広告に対する消費者の態度→PDFでご確認ください。
アフリカ諸国やインドの消費者は、先進国ほど製品・サービスの広告に触れる機会が多くありません。したがって、モバイル広告は、彼らにとって製品・サービスを知るための重要な機会になっており、それが上記のような好意的な態度に繋がっていると考えられます。
■ オンラインショッピングは好まれやすい
次に、モバイル上でその製品・サービスなどを見たいと思う企業・ブランドについて質問しました。
（図3）モバイル上で見たい企業・ブランド→PDFでご確認ください。
グローバル全体では、「オンラインショッピングサイト」が最も高く（37%）、「新聞・雑誌」（32%）、「地元のレストラン」（32%）が続く結果となりました。一方、「自動車会社」は17%であり、自分のモバイル上に企業やブランドが登場することを消費者はそれほど強く望んでいないようです。
また、企業によるモバイル上の取り組みの中で、製品・サービス（ブランド）への心象を良くするものは何かを質問したところ、その上位3つに挙がったのは、「お得情報やクーポンの提供」（35%）、「モバイルのウェブサイトが良い」（34%）、「アプリの提供」（30%）でした。
（図4）モバイル上での好ましい企業の取り組み→PDFでご確認ください。
■ まとめ
概して、先進国の人々は、オンライン・オフライン問わず広告に触れる機会が多く、敢えてモバイル上で広告を見たいとは考えない傾向にあるようです。逆に、アフリカ諸国やインドでは、モバイル広告にチャンスあり、と見ることができそうです。
ミルウォード・ブラウン社の調査レポート（英語）は、こちらでダウンロードすることができます。
http://www.millwardbrown.com/Sites/Changing_Channels/AdReaction.aspx
※今回の調査のグラフを引用する場合は、"ミルウォード・ブラウン社調べ"と但し書きをお願いします。このトピックスのテキストは全てカンター・ジャパンの文責になります。
■ 調査概要
カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社は、『アド・リアクション2012』と題し、18ヵ国で「モバイル広告に対する消費者の態度」を中心に調査を行いました。上記で取り上げたのは、定量調査を行った15ヵ国の結果の一部であり、6,000人を超えるスマートフォン・タブレットの両方、又はどちらかのユーザーが対象となっています。
■ 会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
・ 社名：株式会社カンター・ジャパン
・ 本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・ 代表取締役：宮島正敬
・ 事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ ウェブサイト：http://www.kantar.jp
★全文PDF（296KB）のダウンロードはこちらです。
年末年始は、2012年12月29日（土）から2013年1月6日（日）まで休業とさせていただきます。
弊社ウェブサイトからのお問い合わせに関しては、2012年12月21日（金）までにいただいたものについては年内に回答します。それ以降のお問い合わせに関しては、年明け2013年1月7日（月）以降の回答になります。
何卒ご理解いただきますよう、お願い申し上げます。
カンター・ジャパン 広報
身だしなみケア、男性に最も支持される「ギャツビー」
- 18-65歳男性に聞く、男性向けパーソナルケア製品の認知と評価 -
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：宮島正敬）は、ここ数年身だしなみやスキンケアに対する男性の意識が高まっている風潮を受けて、主な男性向けのパーソナルケア製品ブランドに関する認知度と評価について調査を行いました。
※全文のPDF（256KB）はこちらでダウンロードできます。
■ 約8割の人が「ギャツビー」を知っている
今回の調査では、最も認知度の高かった製品ブランドが「ギャツビー」（マンダム）となりました。また、「ウーノ」（資生堂）、「ビオレ」（花王）、「サクセス」（花王）なども過半数を超える人が「知っている」と回答しており、男性のパーソナルケア製品ブランドとして一定の認知度を獲得しています。
一方、髭剃り（シェービング）の「シック」（シック）、「ジレット」（P&G）の認知度は、それほど高くありませんでした。
※図はPDFをダウンロードしてご確認ください。
■ 約6割の人が「ギャツビー」を評価している
次に、各製品ブランドに対する評価をみると、こちらも「ギャツビー」が他の製品ブランドを上回りました。
※図はPDFをダウンロードしてご確認ください。
■ 消費者と結びつきの強い製品ブランド
今回の調査では、消費者と各製品ブランドの結びつきの強さを段階的に測定する設問構成を取っています。「ギャツビー」の場合、「このブランドに満足している、他は選ばない」と回答している人が10%存在します。他の製品ブランドに乗り換えしやすい製品カテゴリーとしては、消費者との結びつきは強い方だと言えます。
※図はPDFをダウンロードしてご確認ください。
マンダム社のウェブサイトでは、「ギャツビー」について"男性のグルーミングシーンを満足させる幅広いカテゴリーと品揃えで、高い認知力と信頼感・安心感を確立し、若者に支持されつづけるブランドとして定着しています。"とうたっています。今回の調査でも、この宣言が裏付けられる形となったようです。
■ まとめ
この調査は、製品ブランドの現状の強み・弱みを理解し、次のブランド戦略に役立てる目的で行うものです。「ギャツビー」に関する数値が高いのは、正にマンダム社が自社ブランドの強み・弱みを理解した上でブランド戦略を立て、実行に移しているからではないでしょうか？
■ 調査概要
上記調査結果は、グループ会社のミルウォード・ブラウン社がWPP社から委託を受けて、毎年実施している『BrandZ』という製品・サービスブランドに関する調査の一部です。日本ではカンター・ジャパンが担当しています。
『BrandZ』は、世界41カ国、200以上のカテゴリー（アパレル、ビール、自動車、ファーストフード、保険、小売など）の製品・サービスブランドをカバーしており、ブランドの現状（強み・弱み）を把握し、ブランド戦略やマーケティングの課題を明らかにする目的で行われます。この結果に基づいて、WPP社とミルウォード・ブラウン社は、毎年グローバルブランドの価値ランキング（BrandZ Top100）を公表しています。
・BrandZのウェブサイト（英語）：http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役：宮島正敬
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp
※全文のPDF（256KB）はこちらでダウンロードできます。
Nigel Hollis, Millward Brown
メディアの世界ではテクニカルシフトが続いています。オンラインは、今ではアメリカでのトップメディアのテレビに迫る勢いです。2012年の初めから現在までに、グーグルだけがより多くの広告収入を生み出していて、それは全ての新聞を足したよりも多く、雑誌とほぼ同じくらいの規模になっています。しかし、他の変化も起こりつつあります。ここ数年のうちに、スマートフォンが、支配的な手段になるでしょう。人々は、スマートフォンでデジタルコンテンツを消費し、アプリや広告に親しむでしょう。
モバイルは、デジタル領域における、何でもできる新興の巨人です。成長率は驚異的であり、スマートフォンの普及率は、各国で最も裕福な人々を超えて広がっており、我々は、多くの人々が自分の携帯電話を経由してウェブやアプリにアクセスすることを期待できます。G20諸国では、2015年までにパソコンでウェブにアクセスする4倍ほどのアクセスをスマートフォンで行うことが予想されています。
このことを踏まえ、ミルウォードブラウンは、モバイル広告に対する消費者の態度に関する調査（AdReaction）を行い、発表しました。その調査は、定性・定量の手法を用い、18ヵ国で行われました。その調査は、マーケティング担当者が、モバイルスペースで自信を持って広告を打つために知っておくべきことを理解できるよう設計されました。
デジタルマーケティングは難しいと思っているのであれば、モバイルはもっと難しいです。AdReaction調査が示すように、世界のほとんどの人々は電話上での広告を喜んではいません。態度は、テレマーケティングよりもモバイル広告の方が好まれないし、オンラインディスプレイ広告よりも低くなっています。もちろん、この態度は国によって異なります。ケニア、ナイジェリア、インドに住む人々は、最も好意的です。そこでは、モバイルがインターネットへの主なアクセス手段であり、人々はブランドについてもっと知りたいと思っているからです。北アメリカと西洋の人々は、モバイル広告に対してほとんど好意を示しません。
モバイル広告の成功のカギは、ユーザーのニーズやマインドセットを尊重することです。人々は、モバイルからはある種のことを期待します。彼らは、モバイルに自分たちは誰なのか、自分たちのニーズは何かを知ってほしい、彼らの関心のあることを有形で交換したいなどと考えています。AdReaction調査のレポートが示すように、モバイルマーケティングは、多くの重要な役割を担いうるのですが、個人の空間を侵すように目の前を通るのであれば、人々の否定的な反応をも引き起こします。
モバイル広告をテストするにつれて、ディスプレイ広告に効くものとモバイル広告に効くものの明確な類似性がわかってきました。典型的なスマートフォンのスクリーンのサイズを所与とすれば、これは驚くことではありません。小さなスクリーンサイズが意味するのは、モバイル広告が単純で、簡単にコミュニケーションのできるものである必要があるということです。もっと重要なのは、人々がパソコンでウェブにアクセスするときよりも、第一印象が決め手になります。
オンライン同様に、人々は邪魔されることを期待していないですし、広告が彼らが本当にほしいコンテンツと自分たちの間に挿入されるならば、好意的な反応を示さないでしょう。
AdReaction調査のレポートは、モバイルマーケティングの成功法則、頭文字でRESPECT、についてまとめています。詳細については、レポート（英語）をお読みください。
私には、そのレポートが、巨大なモバイルの出現は、マーケティングのハードルをさらに高くしたと言っているように感じられます。あなたはどう思いますか？考えを共有してください。
※カンター・ジャパン注：AdReaction調査の対象国に日本は含まれていません。
※ご質問があれば、Nigelにお願いします。
http://www.millwardbrown.com/Global/Blog/AboutNigelHollis.aspx
※この記事のオリジナルはこちらです。
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