WHAT'S NEW


[ニュースリリース]アジア人、モノを買うとき「デザイン」重視の傾向。

アジア人には、モノを買うとき「デザイン」重視の傾向あり。
- 日本を含むアジア、欧米比較調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む22ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から4月にかけて実施した調査の中で、各国の16歳以上の消費者に対し「モノ(製品)を買うとき、スタイルやデザインは性能と同様に重要だと思うか?」という質問を行いました。すると、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合が、日本で59%、中国で70%、インドで69%など、アジアの国々で概ね高いことがわかりました。一方、イギリス39%、ドイツ41%、アメリカ42%など、欧米ではそれほど高くありませんでした。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 欧米と比べると、アジアの方が「スタイル」、「デザイン」を重視
「モノ(製品)を買うとき、スタイルやデザインは性能と同様に重要だと思うか?」の問いに対し、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合を合計し、アジア(日本、中国、インド、インドネシア、韓国、タイ)、ヨーロッパ(スペイン、イタリア、ドイツ、フランス、イギリス)、北米(アメリカ、カナダ)の数値を比較しました。すると、アジアが中国の70%を筆頭に概ね高かったのに対し、ヨーロッパと北米はそのほとんどが40%台に留まりました。


(図は全文PDFを参照)


■ 日本では、「性能」と同様に「スタイル」、「デザイン」を重視する傾向が強まる
また、2010年にも同じ調査を実施しており、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合について、日本での当時の回答と今年の回答を比較しました。すると、2010年が51%で、今年は8%増えて59%になりました。


(図は全文PDFを参照)


■ まとめ
この調査によると、日本の消費者は、欧米の消費者よりもモノ(製品)を購入する際に「スタイル」や「デザイン」を重視しており、その傾向は以前よりも強くなっています。これは、中国やインドでも同様で、自分が買うモノ(製品)に「スタイル」や「デザイン」を求める消費者層の増加を示していると考えられます。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、22ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
上記では、22ヵ国のうち、13ヵ国について取り上げました。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2013年2月から4月(2013年)
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:22ヵ国でn=22,000(調整を実施)。日本は992名(2013年)
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ(ここまでが上記13ヵ国)、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


関連記事

2013.08.27[ニュースリリース]日本人は「健康」に対する自己評価が低い。


[記事]バーバリーCEOのアップル転身は、女性にとって損か得か?

アディド・バリュー社のブランドディレクターNina Rahmatallahによる記事の翻訳です。


アンジェラ・アーレンツ(バーバリー社のCEO)がアップル社に転身することに関するツイートを探すと、多くの人々がそれを大きなロス(損失)だと捉えていることがわかります。バーバリーにとっての損失であることは当然であり、また女性にとっての損失であるとも見られています。


これにより、FTSE100(イギリスの株式代表銘柄)企業における女性CEOは2人になります。また、一種のフラストレーションや失望が、グローバルな女性ビジネスのコミュニティ内で広がっているようです。世界の大企業のリーダーに女性が少ないことに対するフラストレーションは理解できます。しかし、いわゆる女性にとっての損失だという失望に対しては、理解しがたいものを感じます。


アンジェラ・アーレンツは亡くなっていませんし、引退もしていません。彼女は、その素晴らしく、居心地のいい組織とブランドを離れることを決めました。そのブランドの再建においては、彼女は主要な役割を果たしました。


アンジェラは、バーバリーで偉業を成し遂げましたが、彼女の新しいチャレンジは、その偉業を小さく見せてしまうほどです。アップルは、会社の規模や売上高などで大きいだけでなく、他とはかなり違います。両方とも非常に羨望され、かつよく知られたブランドであり、デジタルの世界をそのコミュニケーションにシームレスに統合している点では似ています。しかし、ここからは違います。アンジェラは、魅力的で贅沢な世界から、ウィジットやインターフェースの世界に行くことになります。エレガンスと美の世界から機能と容易さの世界へ、イギリスからグローバルへ、排他的な世界からマス(大衆)の世界へと移ります。


ビジネスにおける女性の損失という文脈でこの動きを捉えると、それほど大きなことではないように思われます。ここでの唯一の損失を挙げれば、CEOという肩書(がなくなること)に過ぎないように見えます。我々ビジネス界の女性にとっても、それ以外のことは全て得ではないでしょうか?


おそらく、平等(もしくは不平等)を測ることが、問題を引き起こしています。世界の大企業の女性CEOの数を見てしまうと、誤解に繋がります。まず第一に、このサイズと規模の会社は、決して一人の人では率いることができません。そして、ビジネス界の一人の女性として、私は肩書やポジション、責任のレベルよりもむしろ野望や達成するものに魅力を感じます。


アンジェラの転身するという決定は、それ自体が勇気や野望を持つ人を奮い立たせます。しかし、もし彼女が成功すれば、その決定は、彼女を最も成功した女性というだけでなく、最も成功したビジネスパーソンにした素晴らしい功績になるでしょう。


※この記事のオリジナルはこちらです。


[ニュースリリース]エムスリーと業務提携。(訂正版)

関係者各位


2013年10月3日付のニュースリリースの中で、エムスリー株式会社の問い合わせ電話番号が間違っていました。以下のように訂正し、お詫び申し上げます。大変失礼しました。


★訂正版PDFのダウンロードはこちら


カンター・ジャパン 広報


※本ホームページの2013年10月3日付のニュースリリースについては、既に修正済みです。


[ニュースリリース]エムスリーと業務提携。

エムスリーと業務提携。
製薬会社向けの調査・データ提供サービスを拡大


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、登録医師数で日本最大規模の医療従事者向け情報サイト「m3.com(エムスリー・ドットコム)」を運営するエムスリー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:谷村格、東証一部上場<証券コード2413>、以下エムスリーと略)と医療・ヘルスケア分野の調査・データ提供サービスで業務提携を行うことを本日発表します。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


エムスリーは、製薬会社などの依頼に基づいて、「m3.com(エムスリー・ドットコム)」に登録する60万人以上の医療従事者会員を対象に調査を実施し、マーケティング活動を支援しています。


今回の提携では、製薬会社から依頼されて行う調査業務の拡大に加え、新サービスの開発・販売を視野に入れています。


【業務提携の内容】
(1)調査業務を拡大:製薬会社の依頼に基づき、カンター・ジャパンが、「m3.com(エムスリー・ドットコム)」の登録会員を対象に調査を行う


(2)新サービスの開発・販売:エムスリーとカンター・ジャパンが、ノウハウを共有。共同で調査を企画し、得られたデータを製薬会社に販売する


※日本市場での調査が対象


(1)については本日から実施し、(2)については現在開発中のサービスを11月から販売(予定)し、順次新しいサービスの企画・開発を検討・実施していく予定です。


■ エムスリーの強み:豊富な会員リスト
エムスリーは、医療従事者専用専門サイト「m3.com(エムスリー・ドットコム)」を運営しており、60万人以上の医療従事者に対して多彩な医療関連情報を提供するプラットフォームを提供しています。医療従事者会員のうち、医師の登録会員は25万人に及びます。


医薬品や病気に関する調査は、専門知識が要求されるのと、症例によっては専門医が少ないため、回答できる対象者が限られることがあります。したがって、製薬会社の要望(ニーズ)に応えるためには、豊富な医療従事者のリストを保有していることが強みになります。


また、「m3.com(エムスリー・ドットコム)」の登録会員は調査目的で集まった医療従事者ではないため、中立的な目線で様々な症例の調査に対応することが可能です。


■ 提携の背景:調査業務の拡大基調
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるイギリスのカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。


そのカンター・グループの中に、1940年代から世界中で医療・ヘルスケア分野の調査業務に携わり、現在40ヵ国以上に事業所を持つカンター・ヘルス社があります。カンター・ジャパンは、カンター・ヘルス社の調査経験やノウハウを日本でも活用すべく、2012年にヘルスケア事業部(名称:カンター・ヘルス・ジャパン)を本格展開しました。


変革の時代を迎えた医薬品市場の中で、マーケティングの重要度は高まっています。カンター・ヘルス・ジャパンは、医療・ヘルスケア分野の専門性と、他業界での豊富な課題解決の知見を組み合わせた新たな調査のアプローチを外資系の製薬会社中心に提案してきましたが、最近では日本の製薬会社からの相談が増え、かつ様々な疾患領域の調査に対応しなければならなくなっています。


一方、エムスリーは、「m3.com(エムスリー・ドットコム)」を活用し、カンター・ジャパンと協業することで、より多くの製薬会社の課題解決、マーケティング活動支援に貢献できる機会が増えると考えています。


■ エムスリーについて
・社名:エムスリー株式会社
・本社:東京都港区赤坂1丁目11番44号 赤坂インターシティ10階
・代表取締役社長:谷村格
・事業内容:インターネットを利用した医療関連サービスの提供
・ウェブサイト:http://corporate.m3.com/ 


■ カンター・ジャパン会社概要
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


[ニュースリリース]6-8月の中国のiPhone販売シェア、 前年同時期より減。

6-8月の中国のiPhone(アイフォーン)販売シェア、
前年同時期より減
- 日本のiPhone(アイフォーン)シェアは47.4% -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


中国(都市部)の16歳以上の男女を対象に、2013年6月から8月に実施した調査結果を見ると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS(オペレーティングシステム)別機種の割合では、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)が20.8%で、前年同時期の調査結果よりも販売シェアが減少しました。


同時期の日本のiPhone(アイフォーン)の販売シェアは、47.4%でした。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 中国(都市部)のiPhone(アイフォーン)販売シェアは前年より減少
中国(都市部)の消費者に、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、その割合は、iPhone(アイフォーン)が20.8%、Android(アンドロイド)携帯が72.4%でした。前年同時期に行った調査結果と比較すると、今年はiPhone(アイフォーン)が販売シェアを減らし、Android(アンドロイド)携帯が販売シェアを増やした結果になりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 日本のiPhone(アイフォーン)とAndroid(アンドロイド)携帯の販売シェアは同程度
また、同じ時期に調査を行った日本、他7ヵ国と中国(都市部)の調査結果を並べると、以下のようになりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


日本でのスマートフォンの販売シェアは、iPhone(アイフォーン)47.4%、Android(アンドロイド)携帯48.6%、その他の機種が4.0%でした。


■ まとめ
日本では、先月からNTTドコモ社がiPhone(アイフォーン)の販売を開始しました。また、最近、中国でも携帯キャリア最大手のチャイナ・モバイル(中国移動)社がiPhone(アイフォーン)の販売を始めるのではないかという報道が見られます。この二つの市場については、各携帯キャリアの動向や、それに伴うスマートフォン内の販売シェアの変化がこれから注目されそうです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
 ・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
 ・調査時期:2013年6月から8月
 ・調査方法:主にインターネット調査(日本、中国など)
 ・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
 ・対象者数:10,000人/月(日本)、15,000人/月(中国)
 ・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年5月に購入した人が含まれます。


(参考)カンター・ワールドパネル社が9月30日に発信したニュースリリースはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


関連記事

2013.09.12[ニュースリリース]元NTTドコモユーザーの66%が iPhoneを選んでいた。

2013.05.08[ニュースリリース]アップルiPhoneとアンドロイド携帯のシェア拮抗。