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2014.1.28【トピックス】
［トピックス］インドネシア世帯の86%が同じ製品を買う。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、世界各地にあるグループ会社の事業所と協力して、海外の消費者の実態を様々な方法で把握しています。

東南アジア最大の経済国であるインドネシアでは、グループ会社のカンター・ワールドパネル社がその都市部に住む5,000世帯を対象に日用品に関する購買記録を取っています。彼らは、その購買記録から、消費者がどの程度日用品のブランドにこだわりを持っているのかについて分析しました。分析の対象としたカテゴリーは、7つ（チョコレート飲料、粉ミルク、コンデンスミルク、歯磨き粉、インスタントコーヒー、インスタントラーメン、洗濯洗剤）です。

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■ 分析の考え方
分析は、実際に各家庭が購入した製品（ブランド）の傾向から、4つのタイプに分類して行いました。最も製品（ブランド）に対するこだわりが強いのが(1)、最もこだわらないのが(4)と捉えています。

(1)同じ製品（ブランド）を買う
(2)2つの製品（ブランド）のうち、どちらかを買う
(3)3つ以上の製品（ブランド）から買う
(4)製品（ブランド）は何でもいい・・・価格など条件のいいものを買う

■ 消費者が最もブランドにこだわるのは、チョコレート飲料
まず、(1)の「同じ製品（ブランド）を買う」世帯の割合を調べました。すると、チョコレート飲料*では、世帯の86%が毎回同じ製品（ブランド）を購入していました。

（図は全文PDFでご確認ください）

インスタントコーヒーやインスタントラーメンなどが2%程度であることを考えると、その数値は圧倒的です。

*チョコレート飲料は、日本でいうとミロ（ネスレ社）などが当てはまります。

■ 消費者が最もブランドにこだわらないのは、インスタントコーヒー
逆に、(4)の「製品（ブランド）は何でもいい」世帯の割合を見ると、インスタントコーヒーが45%で最も高くなりました。インドネシアの消費者には、あまりブランドにこだわらず、価格面など条件のいいインスタントコーヒーを選ぶ傾向があるようです。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
上記7つのカテゴリーを含む全ての日用品の購買記録を平均すると、インドネシアの約半数の世帯は(3)の「3つ以上の製品（ブランド）から買う」タイプに分類することができます。(1)の割合が40%と大きい粉ミルクでも、(3)に分類される世帯は36%存在します。これを踏まえると、チョコレート飲料における特定製品（ブランド）へのこだわりの強さは特異なものだと言えます。

■ 調査概要
・調査時期：2013年（1年間）
・調査対象：インドネシア都市部（ジャワ、スマトラ、マカッサル）の5,000世帯
・調査方法：家庭訪問
・対象カテゴリー：チョコレート飲料*、粉ミルク、コンデンスミルク、歯磨き粉、インスタントコーヒー、インスタントラーメン、洗濯洗剤
・調査実施会社：カンター・ワールドパネル社

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
*麦芽飲料を含みます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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※カンター・ワールドパネル社のウェブサイト（英語）
http://www.kantarworldpanel.com/

2014.1.22【ニュースリリース】
［ニュースリリース］iPhone保有者のうち、既に63%はチャイナ・モバイルを利用。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

中国（都市部）で16歳以上のiPhone（アイフォーン）保有者を対象に実施した調査によると、昨年9月末時点でその約63%は中国移動通信（以下チャイナ・モバイル）のネットワークを利用していることがわかりました。

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（図は全文PDFでご確認ください）

中国には、3つの携帯通信事業者が存在します。そのうち最大規模（約7億7千万人*）の契約者を抱えるチャイナ・モバイルは、唯一iPhone（アイフォーン）を販売していませんでした。中国では、必ずしも日本のように通信契約と携帯端末の販売がセットで行われるわけではないので、消費者がチャイナ・モバイルと通信契約を結んで、別途入手したiPhone（アイフォーン）を使うことは可能です。したがって、上記調査結果のように、既にiPhone（アイフォーン）保有者の過半数を超える人がチャイナ・モバイルの契約者という状況が見られるのです。

■ 考察
今回のチャイナ・モバイルとの提携によって、アップルは、7億人を超えるチャイナ・モバイルの契約者にiPhone（アイフォーン）の新機種（iPhone5s、iPhone5c）を訴求しやすくなります。また、チャイナ・モバイルの契約者には既にiPhone（アイフォーン）の旧機種を使用している層が一定数存在するので、その層の機種変更には期待が持てるかもしれません。

一方で、中国市場は、iPhone（アイフォーン）よりも入手しやすい価格帯のAndroid（アンドロイド）端末が主流であり、チャイナ・モバイルの契約者が容易にアップルの顧客に代わるとは考えにくい側面があります。

カンター・ワールドパネル社**は、提携成功のカギが昨年12月に開始された4G***ネットワークサービスの拡充にあると捉えています。カンター・ジャパンは、引き続き今後の中国市場の動向に注目していきます。

（注）
* 2013年12月31日時点で767,206千人。ちなみに、他の2社の契約者数は、チャイナ・ユニコムが280,983千人、チャイナ・テレコムが185,580千人となっている。全て各社のホームページを参照。
** カンター・ジャパンのグループ会社。この「コムテック調査」は、カンター・ワールドパネル社が実施。
*** 第4世代移動通信システム。中国では、TD-LTEという方式が採用されている。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：毎月実施（上記は2013年9月）
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：15,000人／月
・調査国：中国（都市部）
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2014.1.15【ニュースリリース】
［ニュースリリース］日本のiPhone販売シェアは69.1%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

昨年9月から11月に実施した調査によると、日本におけるスマートフォンのOS（オペレーティングシステム）別販売シェアでは、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）のシェアが69.1%、Android（アンドロイド）の機種のシェアが30.0%でした。

また、アメリカ、イギリス、ドイツなど欧米各国では、昨年同時期に行った調査のときよりもiPhone（アイフォーン）のシェアが概ね低下していました。

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■ 日本のiPhone（アイフォーン）販売シェアは69.1%
日本の16歳以上の消費者に対し、過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種について質問しました。すると、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）と回答した人の割合が69.1%、Android（アンドロイド）の機種と回答した人の割合が30.0%という結果になりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ 欧米主要国で前年に比べiPhone（アイフォーン）のシェアが低下
次に、アメリカ、イギリスなど9ヵ国（日本を含む）の消費者にも、過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種について質問しました。その結果が以下のグラフです。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、各国のiPhone（アイフォーン）の販売シェアについて、2012年9月から11月に行った調査結果と2013年のデータを比較しました。すると、スペインを除く7ヵ国でiPhone（アイフォーン）の販売シェアは前年を下回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

※日本では同時期に調査を実施していません。

■ まとめ
昨年発売されたiPhone（アイフォーン）の新機種（iPhone5s、iPhone5c）の販売は良好のようですが、欧米主要国ではWindows Phone（ウインドウズフォーン）のような競合が少しずつシェアを拡大しており、iPhone（アイフォーン）の販売シェアは伸びなかったとみられます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
　・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
　・調査時期：2013年9月から11月
　・調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
　・調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
　・対象者数：10,000人／月（日本）
　・調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年8月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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