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「重症喘息(難治性の喘息)」のインタビューにご参加頂ける方を募集しています。

カンター・ジャパンでは、重症喘息(難治性の喘息)の患者さんで、6月11日(日)のグループインタビューにご協力いただける方を募集させていただきます。
ご家族・ご友人・お知り合いに喘息の方がいらっしゃいましたら、是非ご紹介ください。


詳細、応募方法はこちら


Twitterでも募集しておりますので、フォローいただけますと幸いです。
喘息のインタビュー、モニター募集


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About Kantar Health
カンター・ジャパンのヘルスケア領域のリサーチを専門とするチームであるKANTAR HEALTHでは、医療機関やヘルスケア産業を支えているのは、行政機構、医療従事者だけでなく、様々な疾患を抱える患者さん、そしてその家族であると考えています。


人々の健康や生活の質を守るための医学・薬学の分野における製品は、日々進化し続けています。
私たちは、その製品のライフサイクルを構築し持続させるために、様々なデータと、私たちカンターならではのブランディングの知識やノウハウを統合する取り組みを行い、新薬の開発や新しい処方のイノベーション、そして、これまでになかった視点や患者を起点とする考え方を日本の医療分野に応用し、貢献していきます。


広告クリエイティブに新たなインパクトを

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消費者にリーチできるチャネルの数が増えるにつれ、ブランドはほぼ毎週のように、大量の広告を生み出しています。


その一方でKantar MillWARDBROWNが行っている調査によると、広告に込められたメッセージを消費者が自然に理解できている割合は、たった15%であることがわかっています。
ブランドと消費者との長期に渡る感情的なつながりは、結果的にその製品・サービスの売上向上やビジネスの拡大につながります。製品やサービスの短期的な売上のみにフォーカスした広告作りから、消費者の感情に訴えかけるストーリーテリングを意識した、ブランドの個性を輝かせるためのクリエイティブに切り替えてみましょう。


本日カンターが公開したレポートは、消費者の心に強く印象づける、インパクトのある広告クリエイティブのための5つの要素をまとめています。


レポートのダウンロードはこちらから


ウェビナー録画版のご案内:次世代のカスタマージャーニー

テクノロジーの進化によって消費者行動が急速に変化する昨今、カスタマージャーニーを見直す動きが様々な企業・業種で見られます。
デジタルメディアの出現以降、カスタマージャーニーは急速に変化を遂げ、多様化してきています。そのため、顧客が求めているタッチポイントやジャーニーを把握しにくくなってきたと感じる方も多いかもしれません。

顧客は、その製品やサービスを認知し、使い始めるまでのジャーニーを作り上げるどのタッチポイントでも、整合性のあるシームレスな体験を求めます。顧客満足や顧客のロイヤルティ向上を図るには、ひとつひとつのタッチポイントではなく、ジャーニー全体を把握することが重要なのです。


2017年5月18日に開催したウェビナーでは、ビジネスにインパクトを与えることができるようなKantar TNSならではの"カスタマー・ジャーニー・マッピング"の新手法をご紹介いたしました。


ウェブキャスト録画(英語・約45分)をご覧になりたい方はこちらからご登録ください。


ウェビナー録画版のご案内:消費者に選ばれるコンテンツを作るために


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デジタルマーケティングを取り巻く環境は急速に変化し、消費者行動にも次々と新しい動きが生まれています。ブランドが消費者にリーチできるデジタルチャネルの数も急速に増え、マーケターはとにかく新しいコンテンツを大量に、継続的に生産することを求められるため、作りやすいコンテンツを十分検討せずに作っているという状態が現状なのではないでしょうか。


しかし、消費者が望む体験をブランドが提供するためには、コンテンツ開発前にそのアイデアやコンセプトを迅速に評価する必要があるのです。


4月27日(木)に開催したKantar TNSのウェブセミナーでは、ユニリーバの定性調査を活用したキャンペーン開発成功例をもとに新しいアプローチ法をご紹介いたしました。


ウェブキャスト録画(英語・約45分)をご覧になりたい方はこちらからご登録ください。

 

 


なぜZ世代が注目されるのか?「アド・リアクション」日本レポート公開

-世界39か国で実施された動画広告の視聴態度調査最新版「アド・リアクション」-

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「Z世代」と呼ばれる新しい世代が成人をむかえ、徐々に購買力を持ちつつあります。
Z世代 はポスト・ミレニアル世代、センタニアル世代とも呼ばれており、スマートフォンと共に育ってきた一番最初の世代ということで世界的にマーケターの関心を集めています。Y世代(ミレニアル)やX世代(ベビーバースト)に比べメディアに対する態度や行動にどのような違いがあるのか、そして、メディアプランニングやクリエイティブ制作をしていく上でどの程度、この違いを考慮に入れるべきかという課題が目前まで迫っているからです。


この世代の移り替わりと同時に、メディアの断片化はマーケターに最適なチャネル選定やクリエイティブアイデア開発を追い打ちをかけています。特に動画、モバイル、ソーシャルといった新しいフォーマットの選択肢が急増している中で、それぞれの有効性を検証することは大きな課題です。


カンターが、2015年10月に発表した前回のAdReaction Videoでは、動画に焦点を置き、日本人がまだまだテレビを中心に動画を消費しているものの、デジタルでの消費も増えてきていること、そして、デジタル動画広告はテレビ広告に比べると否定的に受け止められていることを明らかにしました。また、そんな状況の中でもなぜ今後デジタルやモバイルに適応していかないといけないのか、どのように適応していくべきなのかについて提言を行いました。


今回発表するAdReactionでは、世代を横断的に見た時に、どのように対応していけば広告は受け入れてもらえるのか、そして、いつ・どこでそれぞれの世代は肯定的な反応を示すのかが詳しく書かれています。又、マーケターに向けた広告回避に打ち勝つ戦略法や世代に応じたクリエイティブに関する実践的なアドバイスも含まれています。


最新版「AdReaction (アド・リアクション)」日本レポートは、以下よりご覧ください。
日本語レポート
英語レポート


尚、ケーススタディを含む詳細は、対面でのご案内とさせていただいております。
ご希望の方はこちらまでご連絡ください。



カンター・ジャパン
広報 / 川井 


DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー掲載のお知らせ


カンター・フェルメール(Kantar Vermeer)が実施した「インサイト2020調査」(Insight 2020)が、2月10日発売のDIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー3月号に特集記事として取り上げられております。


時代の移り変わりとともに、ビジネス環境も変わり、企業やブランドの顧客起点の成長(=Customer Centric Growth)が優位性につながる時代になりました。多くの優良企業は、顧客データからインサイトを導き分析することの必要性、そこから戦略を構築する能力がカギを握っていることを認識しています。「インサイトエンジン」と呼んでいるこの能力をフルに活用しているユニリーバの成功事例を引きながら、優れたインサイトエンジンに備わった10の特徴を解説しています。


DHBR-COVER.gif【Article Information】

Published on February 10th, 2017

Issue: 3月号 2017

Pages: 78 - 93








■Insight 2020調査概要
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「インサイト2020調査」(Insight 2020)は、顧客起点の成長(=Customer Centric Growth)を索引し、グローバル・マーケティング・リーダーシップの先駆けとなる、グローバル調査です。本調査は、2014年に行われた「マーケティング2020」(Marketing2020)*の続章となります。「マーケティング2020」(Marketing2020)では、業績を上げている優良な企業やブランドの組織が、ビッグインサイト、意義あるポジショニング、そして全方位的体験を通して事業成長を遂げていることが明らかになりました。これに続く、「インサイト2020調査」(Insight 2020)では更に踏み込んで、インサイト&分析のリーダーに向けた戦略的枠組み、実践的なガイドライン、ケーススタディを提供することを目的としています。


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* 250名以上のCMO、92の国・地域から1万人以上のマーケッターにアンケートした包括的調査


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
カンター・ジャパン 広報 


史上初のデジタルネイティブ「Z世代」の攻略ポイントは、音楽!

-世界39か国で実施された動画広告の視聴態度調査最新版「アド・リアクション」ローンチのお知らせ-

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カンター・ジャパンは、人々がどのように広告を知覚しているか、2001年から実施している「AdReaction(アド・リアクション)」の調査結果を毎年公開しています。今回発表するKantar Millward Brown(カンター・ミルウォード・ブラウン)のAdReaction(アド・リアクション)最新版レポートは、日本を含む世界39カ国、16,000人以上の消費者の調査(2016年実施)に基づいて、主要メディアの消費パターン、広告に対する態度や特定のアプローチへの対応を分析しています。
本調査によると、ポストミレニアル世代とも呼ばれる「Z世代」は、独自の行動、態度、広告に対する反応を持っていることが明らかになっています。世界のZ世代(5-19歳)の人口は全体の27%(約20億人)を占め、日本においては、人口の4.7%(約600万人)にあたります。現在年齢が16-19歳となった成長中のこの世代を対象に、今回初めて意見調査も行うことができました。 カンターは、マーケティング担当者にとってますます重要性を増している「Z世代」を中心に、3つの世代(本調査対象は、X世代:35-49歳、Y世代:20-34歳、Z世代:16-19歳)の広告受容性について研究分析しており、どんなアプローチが最も効果的であるかについて実践的なアドバイスを提供いたします。

本リリースでは、日本における上記3世代についてのデータと分析結果をもとに、今後注視されるであろうZ世代がマーケターにもたらす課題と、攻略するためのTIPSをご紹介いたします。



■日本のZ世代の関心を引きつけるために
Z世代は、生まれたときからデジタルに囲まれて成長してきた「デジタルネイティブ」で、日本では67%が モバイルを「1日に1時間以上利用する」と答えており(Y世代は57%、X世代は29%)、多くの時間をモバイル機器に費やし、ラップトップからモバイルへのシフトが他の世代と比べて顕著に見られます。屋外に出る機会もこの世代の特徴であり、モバイルと連動させてメディアシナジー効果を期待するような取り組みも考えられます。また、日本では世代に限らずテレビの利用も多く、Z世代の71%が「1日に1時間以上テレビを見ている」という結果が特徴的です。では、ブランド広告が、このZ世代に少しでも強い印象を残し、好感を得るにはどうすればよいのでしょうか。

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TIPS1 ユーザーそれぞれのオンライン空間を尊重すること:
Z世代はデジタル上の広告に最も懐疑的な世代と言えます。モバイル用の動画リワード広告を好ましいと捉え、スキップできないプリロール広告やバナー内の自動再生広告などの侵入的広告には否定的な態度が目立ちます。広告ブロッカーの利用率が最も高いY世代に牽引され、Z世代もまた広告をブロックするためのソフトウェアを使い始めています。さらに、他の世代以上に待つことを好まないZ世代は調査データによると、動画広告の時間は10秒以内のものを好み、20秒までが許容範囲となります。

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TIPS2 創造的なアプローチが違いをもたらす:
「広告がどんな要素を持っていると肯定的に受け止められるか」を聞いた回答が下図になります。日本のZ世代が良い音楽を要素として持っている広告に対して、他の世代よりも好意的だと答えています。また、Z世代の30%が「音楽のある環境で広告の印象が良くなる」と答えているデータもあり、音楽が広告の受容性に与える影響が大きいことがわかります。さらに、この世代は何かを作り上げる過程に関わったり、さらにその結果を見ることができたりするようなユーザー参加型の広告に魅力を感じています。「広告の受け手が次に起こることに投票する」または「広告の受け手が自分で決定する」といった、受け手が次に起こることを方向付けることができるような手法をとるブランドを、より好ましいと捉えているようです。

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TIPS3 これまで以上にソーシャルな世代であることを理解する:
Z世代は、費やす時間においても、利用しているプラットフォームの数という点でも、ソーシャルメディアのヘビーユーザーと言えます。グローバルデータでは、Facebook やYouTubeはもちろん、Instagramや Twitter、Snapchatも含まれていますが、日本のZ世代においては、YouTubeとTwitter の利用率に高く表れています。



■まとめ
総合的に見ると、Z世代はたくさんの選択肢の中から、好きな時間に好きなコンテンツを視聴するオンデマンドの世界で育っています。こうした背景は、彼らの広告に対する好感に顕著に反映されることになります。ブランドからの情報を好むX世代、他のユーザーのレビューやソーシャルメディアからの情報を好むY世代に対して、Z世代は、自分が参加できるブランドのイベントやソーシャルメディアのフィード、セレブリティが薦めているかどうか、といったことをより重視する傾向がグローバルレポートでは見受けられます。世代の特色は一枚岩ではないものの、その世代の育った背景や嗜好、デジタル技術へのアクセスの仕方などが独特の態度や行動を生み、マーケターに対して新たなマーケティング課題を呈するのです。X世代からY世代、そしてZ世代と、若年層になるにつれ広告への好感が得にくくなるなか、最も広告に対して批判的なZ世代への考慮と施策は、最終的に彼らの関心を引き付ける広告を作ることにつながるはずです。


■ グローバルレポート『AdReaction---Engaging across generations』はこちらからダウンロードが可能です。


■調査概要
【調査名称】『AdReaction』(2016年アド・リアクション調査)
【調査実施会社】カンター・ミルウォード・ブラウン 
【調査方法】
  スマートフォン、もしくはタブレットによる調査 (以下も含む)
  *アメリカ・ドイツ・中国のZ世代に対する質的調査
  *10か国のテレビおよびデジタルプラットフォームで31のテレビ広告テスト     
【調査対象】
  16歳から49歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有(又は使用)し、
  かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人
【対象者数】約16,000名(39ヵ国)
  うち、日本での調査対象者数は600名
  Z世代 (16-19歳) = 154
  Y世代 (20-34歳) = 220
  X世代 (35-49歳) = 226
【調査国】 
  AFRICA & MIDDLE EAST : エジプト,イスラエル,サウジアラビア,南アフリカ
  ASIA : オーストラリア,中国,香港,インド,インドネシア,日本,韓国,フィリピン,台湾,タイ,ベトナム    
  C&E EUROPE : クロアチア, チェコ, ギリシャ,ハンガリー,ポーランド,ルーマニア,ロシア, スロバキア,トルコ
  WESTERN EUROPE : ベルギー,フランス,ドイツ,アイルランド,イタリア,オランダ,スペイン,イギリス
  LATAM : アルゼンチン,ブラジル,チリ,コロンビア,メキシコ
  NORTH AMERICA : カナダ,アメリカ


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン
広報 / 川井  
Tel:03-6859-4254
E-mail:Marketing@kantar.co.jp  



CLINICAL STUDY SUPPORT とカンター・ジャパンの業務提携について

リアルワールドエビデンスに基づくマーケティングを日本から世界へ展開

株式会社新日本科学のグループ会社である株式会社 CLINICAL STUDY SUPPORT(本社:愛知県名古屋市、 代表取締役社長:磯村 達也、以下「CSS 社」)と株式会社カンター・ジャパン(日本法人:東京都渋谷 区、代表取締役社長兼 CEO:大竹 秀彦、以下「カンター社」)は、製造販売後の使用実態下における「リ アルワールドリサーチ(以下 RWR)」の分野において業務提携いたしましたので、お知らせいたします。 今後大きな成長の見込まれる RWR において、パブリケーションを見据えたユニークなリサーチ力を持つ CSS 社とグローバルなマーケティング力を持つカンター社が協働で取り組むことで、日本という有望市 場を基盤にグローバルに向けた業容拡大を図ってまいります。

RWR は製造販売後の使用実態下における薬の有用性やプロファイリングなど、開発段階では得られな いエビデンスを創出し、ライフサイクルマネジメントを強化する重要な役割を担うことが期待されてい ます。いち早くその重要性に注目した欧米では、使用実態下のリアルワールドデータ(以下 RWD)の集 積及びそれらを活用したエビデンスの創出が進められており、実際にライフサイクルマネジメントの強 化に繋がっています。日本は米国、中国に続く世界有数の医薬品市場規模を誇り、新薬の使用実績データが世 界で最も多く迅速に収集可能であることから、RWD に基づくエビデンスを創出するリーディングカント リーとしての多大なる可能性を秘めています。

CSS 社は 2004 年の起業以来、RWR に注目し、デザイン、統計解析、メディカルライティングなど、こ の分野での数多くの支援実績を構築してまいりました。一方、カンター社は傘下にカンターヘルスを持 ち、世界 40 カ国以上のヘルスケアデータビジネスに関わる中で世界的なリアルワールドエビデンスの潮 流に着目し、各国で実績構築に取り組んでいます。

今後は、両社それぞれの強みを活かした協働により、貴重なリアルワールドエビデンスをパブリケー ションのみで終わらせず、臨床現場での実践に繋がるマーケティング、さらには市場での価値を最大化 するブランディングを日本から世界に向けて展開するため、クライアントへの共同提案、共同プロモー ション及び共同販売を積極的に行ってまいります。また、医薬品開発の受託研究機関で CSS 社の親会社 でもある株式会社 新日本科学とも連携し、日本の医薬品業界に加え欧米市場への事業展開も視野に入れ た、日本並びに世界の医療へ貢献するビジネスの展開を目指します。

※プレスリリース全文(PDF)はこちら


株式会社カンター・ジャパン
広報 / 川井 禮奈
Tel:03-6859-4254
E-mail:Marketing@kantar.co.jp


電気自動車の成長性は、ハイブリッドコンパクトよりも大きい!

カンターの「コンバージョン・モデル」が市場変化を半年以上前に予測

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日本自動車販売協会連合会の発表によると、2016年11月の車名別販売ランキングは電気自動車の技術を投入した日産「ノート」がトップとなりましたが、弊社は、カンター独自の消費者セグメンテーションおよび市場変化の予測モデルである「ConversionModel」(コンバージョン・モデル)を用いて、この電気自動車の成長性を予測していました。今回はこの「ConversionModel」がどのように電気自動車の成長性を予測したかをご紹介します。


■「ConversionModel」(コンバージョン・モデル)とは


ConversionModelは、購買行動のみを観察しているだけでは突発的に起こっているように見えるブランドスイッチやカテゴリスイッチを調査によって精緻に予測することを可能にします。100カ国以上、400カテゴリー以上、18,000プロジェクト以上で実施実績がある"世界で最も利用されているブランド診断モデル"のひとつで、ブランドの健康診断はもちろん、成長戦略策定とアクションのための示唆も提供することができます。


ConversionModelの基本理念は極めてシンプル:
「パワー・イン・ザ・マインド」と「パワー・イン・ザ・マーケット」。


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「パワー・イン・ザ・マインド」とはブランド力のこと。ブランドが目標を達成するためには、消費者にとって意味のある経験や関連のあるコミュニケーションを通して消費者と強力かつエモーショナルな関係を築くことが重要です。ConversionModelは消費者の「パワー・イン・ザ・マインド」を測定することにより、そのブランドが消費者にとってどの程度魅力的であるのか、また、消費者はどの程度購入/使用するつもりでいるのかを明らかにすることができます。


一方「パワー・イン・ザ・マーケット」とは市場要因のこと。消費者の欲求は完全に行動に変換されるわけではありません。確実に消費者の好意を行動へ駆り立てるためには、ブランドが市場で勝つために市場要因を拡張する必要があります。ConversionModelは「パワー・イン・ザ・マーケット」を測定することにより、消費者にとって、ブランドがどの程度購入しやすいのか、あるいは購入しづらいのかを明らかにすることができるのです。


ConversionModelは、このマーケットシェアを決定する2つの要因「パワー・イン・ザ・マインド」と「パワー・イン・ザ・マーケット」を測定することにより、ブランドスイッチやカテゴリスイッチ、マーケットシェアの変化を予測します。


■ 簡易的なConversionModelが車市場の変化を予測


半年以上前にあたる2016年4月に、カンター・ジャパンがディーアンドエム社と共同で簡易的なConversionModelを用いて車市場の分析を行った結果、電気自動車の成長性がハイブリッドコンパクトの成長性よりも高いという予測結果がでました。下記の図をみると、ハイブリッドコンパクトは当時パワー・イン・ザ・マインドがマーケットシェアを上回っており、将来的に2%マーケットシェアが伸びる可能性があったことを示しています。しかし、そのハイブリットコンパクトよりもさらに高い成長性が予測されたのが電気自動車です。電気自動車は3.0%もマーケットシェアが伸びる可能性があったことを示しており、「電気自動車の方がハイブリッドコンパクトよりも成長性が高い」ことを予測していたことになります。


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アウトプットの見方は以下を参照:


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さらに、この簡易的なConversionModelは、電気自動車が、コンパクトをはじめ軽自動車やハイブリッドセダンから多くのシェアを獲得し、さらにはハイブリッドコンパクトからもシェアを奪う可能性があると予測していました。ConversionModelでは、ブランドがどの競合ブランドからシェアを獲得できそうで、どの競合ブランドにシェアを奪われそうなのかを予測することが可能で、下図(図1)をみると、現状王者のコンパクトからハイブリッドコンパクトに多くのシェアが流れていくと予測されていたことがわかります。


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一方、次の図(図2)をみると、電気自動車は、コンパクトをはじめ軽自動車やハイブリッドセダンから多くのシェアを獲得する可能性があったということがわかります。さらに、図1のコンパクトからのシェアのシフト予測では、ハイブリッドコンパクトが電気自動車よりも多くのシェアを奪うとされていましたが、図2の電気自動車のシェア獲得予測をみると、「電気自動車は当のハイブリッドコンパクトからもシェアを奪う」と予測されていました。


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アウトプットの見方は以下を参照:


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そして先月、電気自動車である「ノート e-POWER」を発売したばかりの日産「ノート」が乗用車車名別新車販売台数1位を獲得したというニュースが出ているとおり、既にこの簡易的なConversionModelの予測が現実のものになり始めています。ニュースによると、日産車が1位を獲得するのは約30年ぶりとのこと
http://response.jp/article/2016/12/07/286585.html )。約30年ぶりの快挙ということから、ノートe-POWER発売が市場のトレンドにぴったりはまったことがわかります。


■ さらに完全版のConversionModelを実施すると打ち手が見えてくる


では、日産「ノート」はなぜここまでの快挙を達成することができたのでしょうか。電気自動車への購入意向を牽引しているのは何なのでしょうか?燃費でしょうか?加速でしょうか?それとも革新性でしょうか?また、この電気自動車への欲求を購買に転換するにあたって障壁となっているものはどういうものなのでしょうか?


前述のとおり、電気自動車はコンパクトから最も多くのシェア流入が見込まれていたことがわかります。ということは、日産「ノート」が電気自動車でありながら、コンパクトでもある、という車種のアベーラビリティが鍵になったということでしょうか。または、電気自動車の課題とされていた航続距離を改善したこと、つまりバリアを克服したことが大きな要因だったのでしょうか。

完全版のConversionModelを実施すると、日産「ノート」1位の要因まで特定することができます。つまり、フルバージョンのConversionModelでは、市場変化の予測だけでなく、ブランドのパワー・イン・ザ・マインドとパワー・イン・ザ・マーケットを強化するには具体的にどういう戦略やアクションをとっていったらよいかという示唆を得ることができるのです。下記の図は、そのアウトプットが実際にどのように提示されるかを示しています。


【アウトプット例】

パワー・インザ・マインドを強化するには...


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パワー・インザ・マーケットを強化するには...


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■ 「Kantarグロースターゲティング」と組み合わせて、さらなるグロースセグメントに直接リーチ


また、このConversionModelの結果を、ターゲティング付加価値ソリューション「Kantarグロースターゲティング」と組み合わせることによって、特定のブランドやカテゴリーの消費が増え得るグロースセグメントを特定し、広いリーチの規模を持って広告配信を行うことが可能になりました。以下の図のように市場全体の中から「既存顧客の中で購買が増え得る層」、と「競合ユーザーの中で自社ブランドに流入し得る層」をグロースセグメントとして判別することができるのです。


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つまり、今回のケースであれば、電気自動車のグロースセグメントを判定し、さらにアドテクノロジーを活用することで、このグロースセグメントに対して情報価値を損なわずに直接的にリーチすることが可能になるのです。


詳しくは前回のプレスリリースへ:


リリース全文(PDF)はこちら


Kantar Japan

デジタル・ソリューション 関井・光冨

Marketing@kantar.co.jp

Tel: 03-6859-3273


アジア・パシフィック地域・インターネットユーザーの利用動向調査

3人に2人がオンライン動画コンテンツを毎日視聴

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世界各地のインターネットユーザーの行動を調査したカンターのコネクテッド・ライフ調査によると、アジア・パシフィック地域のインターネットユーザーはこれまで以上に動画コンテンツを視聴していることが分かっています。同調査では、オンラインTVやNetflixなどのメンバーシップ制の動画配信サービスをはじめ、YouTubeやソーシャルメディアに投稿された無料動画配信に至るまで、ユーザーは多種多様なオンライン動画を視聴している、と指摘しています。


調査結果からは、従来から利用されている生中継のTVコンテンツが今でも根強く支持されていることも明らかになっています。例えば、アジア・パシフィック地域のコネクテッド・コンシューマーの77%が従来タイプのTVを利用しており、毎日平均2時間視聴しています。オンライン動画の視聴は増加傾向にあり、ユーザーはこれまでのTV視聴習慣に加えてオンライン動画を見ていることを示しています。


カンターTNSのアジア・パシフィック・デジタル・ディレクター/ Zoe Lawrenceは、次のようにコメントしています。「本調査によると、オンライン動画コンテンツの需要は高く、ユーザーは好きな時に好きな場所で利用している。そのため、ブランドは、これまで注力してきたTV視聴のゴールデンタイムを考慮する必要はなくなるが、それぞれのブランドの『ゴールデンタイム』を明確にしなくてはならない」


カンターは、世界57か国、計7万人の消費者を対象に、今年2016年に実施したモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向調査「Connected Life(コネクテッド・ライフ)」のデータやレポートを提供いたします。


調査レポート、データ詳細については、カンター・ジャパンまで是非ご相談ください。


※アジアパシフィック地域・日本のデータをまとめたレポートはこちら

※インフォグラフィックはこちら
(どちらも英語版のみ)



【調査概要】

■ 調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』

■ 調査内容:媒体の消費、デバイスインフラ、デジタル活動、時間帯別の使用、調査/購買
(オンライン、オフライン)、回答者プロフィール、分野別タッチポイント、およびオンラインカ<スタマーサービス。

■ 調査対象:16歳から65歳のインターネットユーザー

■ 調査時期:2016年6月から9月

■ 調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査

■ 対象者数:57ヵ国、約7万人

■ 調査実施:KANTAR TNS

■ 調査国 :North America(カナダ・アメリカ)/ South America (アルゼンチン・ブラジル・コロンビア・メキシコ・チリ・ペルー)/ Europe (デンマーク・フィンランド・アイルランド・ノルウェー・スウェーデン・フランス・ルクセンブルク・ギリシャ・イタリア・ポルトガル・スペイン・トルコ・ベルギー・ドイツ・オランダ・スイス・イギリス・チェコ・ハンガリー・ポーランド・ウクライナ・ロシア・スロバキア・ルーマニア)/ Asia Pacific (オーストラリア・中国・香港・インド・インドネシア・日本・マレーシア・ミャンマー・ニュージーランド・フィリピン・シンガポール・韓国・台湾・タイ・ベトナム・カンボジア)/ Middle East & Africa (エジプト・ガーナ・イスラエル・ケニヤ・ナイジェリア・サウジアラビア・南アフリカ共和国・アラブ首長国連邦・モンゴル)


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川井 禮奈

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