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史上初のデジタルネイティブ「Z世代」の攻略ポイントは、音楽!

-世界39か国で実施された動画広告の視聴態度調査最新版「アド・リアクション」ローンチのお知らせ-

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カンター・ジャパンは、人々がどのように広告を知覚しているか、2001年から実施している「AdReaction(アド・リアクション)」の調査結果を毎年公開しています。今回発表するKantar Millward Brown(カンター・ミルウォード・ブラウン)のAdReaction(アド・リアクション)最新版レポートは、日本を含む世界39カ国、16,000人以上の消費者の調査(2016年実施)に基づいて、主要メディアの消費パターン、広告に対する態度や特定のアプローチへの対応を分析しています。
本調査によると、ポストミレニアル世代とも呼ばれる「Z世代」は、独自の行動、態度、広告に対する反応を持っていることが明らかになっています。世界のZ世代(5-19歳)の人口は全体の27%(約20億人)を占め、日本においては、人口の4.7%(約600万人)にあたります。現在年齢が16-19歳となった成長中のこの世代を対象に、今回初めて意見調査も行うことができました。 カンターは、マーケティング担当者にとってますます重要性を増している「Z世代」を中心に、3つの世代(本調査対象は、X世代:35-49歳、Y世代:20-34歳、Z世代:16-19歳)の広告受容性について研究分析しており、どんなアプローチが最も効果的であるかについて実践的なアドバイスを提供いたします。

本リリースでは、日本における上記3世代についてのデータと分析結果をもとに、今後注視されるであろうZ世代がマーケターにもたらす課題と、攻略するためのTIPSをご紹介いたします。



■日本のZ世代の関心を引きつけるために
Z世代は、生まれたときからデジタルに囲まれて成長してきた「デジタルネイティブ」で、日本では67%が モバイルを「1日に1時間以上利用する」と答えており(Y世代は57%、X世代は29%)、多くの時間をモバイル機器に費やし、ラップトップからモバイルへのシフトが他の世代と比べて顕著に見られます。屋外に出る機会もこの世代の特徴であり、モバイルと連動させてメディアシナジー効果を期待するような取り組みも考えられます。また、日本では世代に限らずテレビの利用も多く、Z世代の71%が「1日に1時間以上テレビを見ている」という結果が特徴的です。では、ブランド広告が、このZ世代に少しでも強い印象を残し、好感を得るにはどうすればよいのでしょうか。

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TIPS1 ユーザーそれぞれのオンライン空間を尊重すること:
Z世代はデジタル上の広告に最も懐疑的な世代と言えます。モバイル用の動画リワード広告を好ましいと捉え、スキップできないプリロール広告やバナー内の自動再生広告などの侵入的広告には否定的な態度が目立ちます。広告ブロッカーの利用率が最も高いY世代に牽引され、Z世代もまた広告をブロックするためのソフトウェアを使い始めています。さらに、他の世代以上に待つことを好まないZ世代は調査データによると、動画広告の時間は10秒以内のものを好み、20秒までが許容範囲となります。

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TIPS2 創造的なアプローチが違いをもたらす:
「広告がどんな要素を持っていると肯定的に受け止められるか」を聞いた回答が下図になります。日本のZ世代が良い音楽を要素として持っている広告に対して、他の世代よりも好意的だと答えています。また、Z世代の30%が「音楽のある環境で広告の印象が良くなる」と答えているデータもあり、音楽が広告の受容性に与える影響が大きいことがわかります。さらに、この世代は何かを作り上げる過程に関わったり、さらにその結果を見ることができたりするようなユーザー参加型の広告に魅力を感じています。「広告の受け手が次に起こることに投票する」または「広告の受け手が自分で決定する」といった、受け手が次に起こることを方向付けることができるような手法をとるブランドを、より好ましいと捉えているようです。

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TIPS3 これまで以上にソーシャルな世代であることを理解する:
Z世代は、費やす時間においても、利用しているプラットフォームの数という点でも、ソーシャルメディアのヘビーユーザーと言えます。グローバルデータでは、Facebook やYouTubeはもちろん、Instagramや Twitter、Snapchatも含まれていますが、日本のZ世代においては、YouTubeとTwitter の利用率に高く表れています。



■まとめ
総合的に見ると、Z世代はたくさんの選択肢の中から、好きな時間に好きなコンテンツを視聴するオンデマンドの世界で育っています。こうした背景は、彼らの広告に対する好感に顕著に反映されることになります。ブランドからの情報を好むX世代、他のユーザーのレビューやソーシャルメディアからの情報を好むY世代に対して、Z世代は、自分が参加できるブランドのイベントやソーシャルメディアのフィード、セレブリティが薦めているかどうか、といったことをより重視する傾向がグローバルレポートでは見受けられます。世代の特色は一枚岩ではないものの、その世代の育った背景や嗜好、デジタル技術へのアクセスの仕方などが独特の態度や行動を生み、マーケターに対して新たなマーケティング課題を呈するのです。X世代からY世代、そしてZ世代と、若年層になるにつれ広告への好感が得にくくなるなか、最も広告に対して批判的なZ世代への考慮と施策は、最終的に彼らの関心を引き付ける広告を作ることにつながるはずです。


■ グローバルレポート『AdReaction---Engaging across generations』はこちらからダウンロードが可能です。


■調査概要
【調査名称】『AdReaction』(2016年アド・リアクション調査)
【調査実施会社】カンター・ミルウォード・ブラウン 
【調査方法】
  スマートフォン、もしくはタブレットによる調査 (以下も含む)
  *アメリカ・ドイツ・中国のZ世代に対する質的調査
  *10か国のテレビおよびデジタルプラットフォームで31のテレビ広告テスト     
【調査対象】
  16歳から49歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有(又は使用)し、
  かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人
【対象者数】約16,000名(39ヵ国)
  うち、日本での調査対象者数は600名
  Z世代 (16-19歳) = 154
  Y世代 (20-34歳) = 220
  X世代 (35-49歳) = 226
【調査国】 
  AFRICA & MIDDLE EAST : エジプト,イスラエル,サウジアラビア,南アフリカ
  ASIA : オーストラリア,中国,香港,インド,インドネシア,日本,韓国,フィリピン,台湾,タイ,ベトナム    
  C&E EUROPE : クロアチア, チェコ, ギリシャ,ハンガリー,ポーランド,ルーマニア,ロシア, スロバキア,トルコ
  WESTERN EUROPE : ベルギー,フランス,ドイツ,アイルランド,イタリア,オランダ,スペイン,イギリス
  LATAM : アルゼンチン,ブラジル,チリ,コロンビア,メキシコ
  NORTH AMERICA : カナダ,アメリカ


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン
広報 / 川井  
Tel:03-6859-4254
E-mail:Marketing@kantar.co.jp  



CLINICAL STUDY SUPPORT とカンター・ジャパンの業務提携について

リアルワールドエビデンスに基づくマーケティングを日本から世界へ展開

株式会社新日本科学のグループ会社である株式会社 CLINICAL STUDY SUPPORT(本社:愛知県名古屋市、 代表取締役社長:磯村 達也、以下「CSS 社」)と株式会社カンター・ジャパン(日本法人:東京都渋谷 区、代表取締役社長兼 CEO:大竹 秀彦、以下「カンター社」)は、製造販売後の使用実態下における「リ アルワールドリサーチ(以下 RWR)」の分野において業務提携いたしましたので、お知らせいたします。 今後大きな成長の見込まれる RWR において、パブリケーションを見据えたユニークなリサーチ力を持つ CSS 社とグローバルなマーケティング力を持つカンター社が協働で取り組むことで、日本という有望市 場を基盤にグローバルに向けた業容拡大を図ってまいります。

RWR は製造販売後の使用実態下における薬の有用性やプロファイリングなど、開発段階では得られな いエビデンスを創出し、ライフサイクルマネジメントを強化する重要な役割を担うことが期待されてい ます。いち早くその重要性に注目した欧米では、使用実態下のリアルワールドデータ(以下 RWD)の集 積及びそれらを活用したエビデンスの創出が進められており、実際にライフサイクルマネジメントの強 化に繋がっています。日本は米国、中国に続く世界有数の医薬品市場規模を誇り、新薬の使用実績データが世 界で最も多く迅速に収集可能であることから、RWD に基づくエビデンスを創出するリーディングカント リーとしての多大なる可能性を秘めています。

CSS 社は 2004 年の起業以来、RWR に注目し、デザイン、統計解析、メディカルライティングなど、こ の分野での数多くの支援実績を構築してまいりました。一方、カンター社は傘下にカンターヘルスを持 ち、世界 40 カ国以上のヘルスケアデータビジネスに関わる中で世界的なリアルワールドエビデンスの潮 流に着目し、各国で実績構築に取り組んでいます。

今後は、両社それぞれの強みを活かした協働により、貴重なリアルワールドエビデンスをパブリケー ションのみで終わらせず、臨床現場での実践に繋がるマーケティング、さらには市場での価値を最大化 するブランディングを日本から世界に向けて展開するため、クライアントへの共同提案、共同プロモー ション及び共同販売を積極的に行ってまいります。また、医薬品開発の受託研究機関で CSS 社の親会社 でもある株式会社 新日本科学とも連携し、日本の医薬品業界に加え欧米市場への事業展開も視野に入れ た、日本並びに世界の医療へ貢献するビジネスの展開を目指します。

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広報 / 川井 禮奈
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