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[トピックス]ルイ・ヴィトンの評価。「満足」で中国が日本を上回る

[トピックス]中国と日本の消費者のルイ・ヴィトン評価。「満足」で中国が日本を上回る
- ブランド力調査。日本、中国、アメリカ、フランスの比較 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、2013年9月から11月にかけて、高級ブランドの認知や評価などについて日本・中国・アメリカ・フランスの4ヵ国でインターネット調査を行いました。すると、ルイ・ヴィトンに対し、「満足・このブランドしか買わない」と捉えている人の割合(ポイント)では、中国が一番高いことがわかりました。


<調査対象>
・対象国:日本、中国、アメリカ、フランス
・対象者:18歳から65歳の男女で、過去12ヵ月の間にデザイナー(ブランド)の洋服やアクセサリーを購入し、かつ洋・服を買うことに興味のある人
・対象者数:日本・アメリカ・フランスはそれぞれ400名、中国は300名


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ ルイ・ヴィトンの認知・使用経験はどの国でも高い
各国の消費者に対し、「ルイ・ヴィトンを知っているか」、「製品を使ったことがあるか」などの質問を行い、それを『認知・使用経験スコア』として100点満点で評価しました。点数が100点に近ければ、「知っている」、「使ったことがある」と回答した人の割合が高く、0点に近ければ、「知っている」、「使ったことがある」と回答した人の割合が低いことを意味します。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、日本とフランスが87点、中国が79点、アメリカが77点と概ね高い結果になりました。


■ 購入の選択肢に入るブランドとしてもルイ・ヴィトンの数値は高い
次に、「ルイ・ヴィトン(の製品)を評価しているか」、「購入の選択肢に入るブランドか」などの質問を行い、それを『購入選択スコア』として100点満点で評価しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、日本が53点で、中国の51点、フランスの45点、アメリカの38点を上回りました。


■ 満足では中国が一番高く、日本がその次に高い
さらに、「ルイ・ヴィトン(の製品)に満足しているか」、「他のブランドよりもルイ・ヴィトンを買いたいと思うか」などの質問を行い、それを『満足スコア』として100点満点で評価しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


すると、中国が18点で一番高く、日本の12点、アメリカの6点、フランスの5点が続く結果になりました。


■ まとめ
上記調査の『満足スコア』で10点を超えるブランドは多くありません。このことから、中国と日本の消費者のルイ・ヴィトンに対する評価の高さがわかります。


■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社が年一回実施している製品・サービスブランドに関する調査の一部です。


・調査名称:『BrandZ(ブランジー)』
・調査時期:2013年9月から11月
・調査国:日本、中国、アメリカ、フランス
・調査対象:18歳から65歳の男女で、過去12ヵ月の間にデザイナー(ブランド)の洋服やアクセサリーを購入し、かつ洋服を買うことに興味のある人
・対象者数:日本・アメリカ・フランスはそれぞれ400名、中国は300名
・調査方法:インターネット調査


※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


(参考)
この『BrandZ(ブランジー)』の結果は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPPグループが毎年行っているブランド価値ランキング(『BrandZ Top100 Ranking』)で用いられています。ルイ・ヴィトンはランキングの100位以内に入っており、今年のランキングでは全体で30位、高級ブランド(Luxury)部門で1位でした。


(図は全文PDFをご確認ください)


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]ユニクロのブランド価値向上。前年より60%近い上昇。

ユニクロのブランド価値が大幅に向上。前年より60%近い上昇を見せる
- 世界最大手の広告会社WPPグループによるブランド価値ランキング。アパレル部門 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリューピーピー)の子会社です。WPPグループが行っているブランド価値ランキング(『BrandZ TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』)の中で、アパレル部門(スポーツアパレルブランドを含む)のランキングにおいて、日本のブランドUniqlo(ユニクロ)が大幅に価値を向上し、ランキング上位に入りました。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ Uniqlo(ユニクロ)のブランド価値が大幅に向上
今年のアパレル部門のブランド価値ランキングでは、1位がNike(ナイキ)、2位がZara(ザラ)、3位がH&M(エイチ・アンド・エム)という結果になりました。Uniqlo(ユニクロ)は、これらに次ぐ4位に入りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


Uniqlo(ユニクロ)の過去からのランキング推移を見ると、初めてアパレル部門のランキングに入った2011年以降毎年ブランド価値が高まっていることがわかります。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
今年のSony(ソニー)のブランド価値は7,718百万ドルという評価だったので、Uniqlo(ユニクロ)の7,303百万ドルはそれに迫る値になりました。アパレル部門を含む全部門のランキングの中でもUniqlo(ユニクロ)の前年伸長率(58%)は非常に高いものとなっています。


■ 『BrandZ Top100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で9回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。


ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。


ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年1回実施しているブランドに関する消費者調査(『BrandZ(ブランジー)』)の結果などを用いて行われます。


※ランキングの詳細版(英語)は、特設サイト及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開されています。
http://www.brandz100.com/site/
http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx


※1-100位のランキングは、カンター・ジャパンのニュースリリース(5月22日付)をご覧ください。
http://kantar.jp/whatsnew/2014/05/kantarjapan_pr_0522.html


■ WPPについて
WPP(ダブリューピーピー)グループは、2013年の売上高が110億ポンド(日本円で約1兆7,600億円。1ポンド160円で計算)を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション(PR)業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。


WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む)はそこに属しています。


・社名:ダブリューピーピー(WPP PLC)
・本社:イギリス・ロンドン
・代表:マーティン・ソレル
・事業内容:広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
・上場市場:ロンドン証券取引所、ナスダック


■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ(本社:イギリス・ロンドン)は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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- 世界最大手の広告会社WPPグループによるブランド価値ランキング -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリューピーピー)の子会社です。WPPグループは、今年で9回目になるブランド価値ランキング(『BrandZ TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』)を発表します。ブランド価値の算出およびランキングを行ったのは、同じグループに属するミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


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ニュースリリースランキング


■ 今年のブランド価値1位はGoogle(グーグル)
今年最もブランド価値が高いと評価されたブランドはGoogle(グーグル)で、昨年まで3年連続1位だったApple(アップル)が2位という結果になりました。


(図は全文PDFをご確認ください)


<ミルウォード・ブラウン・オプティモア社マネージング・ディレクターのニック・クーパーのコメント>
グーグルは、Google Glass(グーグル・グラス)の開発、AI(人工知能)への投資、そしてAndroid (アンドロイド)搭載車の開発を初めとする他製品分野でのパートナーシップの構築など昨年は非常に革新的でした。これらの活動が、Google(グーグル)が何なのかを消費者に強く示すことになりました。


■ 躍進するソーシャルネットワーキングサービスブランド
今年のランキングで目立つのは、ソーシャルネットワーキングサービスブランドの価値が高まっている点です。例えば、Tencent(テンセント)やFacebook(フェイスブック)が前年よりも価値を大幅に高めました。また、Twitter(ツイッター)やLinkedIn(リンクトイン)が100位以内に入りました。


(図は全文PDFをご確認ください)


こういったサービスは、単なるツールを超え、我々の生活の一部になってきているところがブランド価値を高めることにつながっています。


■ 日本の自動車ブランドの価値が向上
日本のブランドでは、前年と同じく4つのブランド(トヨタ、ホンダ、ニッサン、NTTドコモ)が100位以内に入りました。どの自動車ブランドも前年より価値が向上しました。


(図は全文PDFをご確認ください)


■ まとめ
このランキングを開始した2006年時のブランド価値と今年のブランド価値を比較すると、最も価値の絶対額を増やしたブランドがApple(アップル)で、その次がGoogle(グーグル)になります。ミルウォード・ブラウン・オプティモア社のコメントにあるように、昨年はGoogle(グーグル)の革新的な活動が目立った一年であり、それが今年のランキングに表れたようです。


■ 『BrandZ Top100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で9回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。


ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。


ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年1回実施しているブランドに関する消費者調査(『BrandZ(ブランジー)』)の結果などを用いて行われます。


1-100位までのランキングについては、添付資料(日本語)をご覧ください。


※ランキングの詳細版(英語)は、特設サイト及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開されています。
http://www.brandz100.com/site/
http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx


■ WPPについて
WPP(ダブリューピーピー)グループは、2013年の売上高が110億ポンド(日本円で約1兆7,600億円。1ポンド160円で計算)を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション(PR)業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。


WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む)はそこに属しています。


・社名:ダブリューピーピー(WPP PLC)
・本社:イギリス・ロンドン
・代表:マーティン・ソレル
・事業内容:広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
・上場市場:ロンドン証券取引所、ナスダック


■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ(本社:イギリス・ロンドン)は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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ニュースリリースランキング


[ニュースリリース]NTT Docomoのスマホ購入者のうち、42%がiPhone。

NTT Docomoのスマートフォン購入者のうち、42%がiPhone(アイフォーン)を選択
- 2014年1月から3月のスマートフォン販売シェア調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


今年の1月から3月に実施した調査によれば、過去1ヵ月の間にスマートフォンを購入(機種変更を含む)した人の機種で、それがiPhone(アイフォーン)だった割合を携帯キャリア別にみると、NTT Docomoの場合が42%、au(KDDI)の場合が59%、Softbankの場合が81%となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


スマートフォン全体では、この期間のiPhone(アイフォーン)の販売シェアは58%となっています。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期:2014年1月から3月
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:10,000人/月
・調査国:日本


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年12月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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2014.05.08 [ニュースリリース]直近3ヵ月のiPhone販売シェアは57.6%


[ニュースリリース]直近3ヵ月のiPhone販売シェアは57.6%。

直近3ヵ月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは57.6%
- 前年同時期の販売シェアより約9%上昇 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


2014年1月から3月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その57.6%がiOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)で、41.5%がAndroid(アンドロイド)の機種だったことがわかりました。


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■ 日本の直近3ヵ月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは57.6%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiPhone(アイフォーン)の割合は57.6%で、Android(アンドロイド)の機種の割合41.5%を上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ アメリカ、中国のiPhone(アイフォーン)販売シェアは前年よりも低い
次に、アメリカ・中国など日本以外の8ヵ国についても、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人の機種が何かを調べました。その結果は、以下のようになりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


このうち、iPhone(アイフォーン)の割合(販売シェア)を前年同時期に行った調査結果と比較すると、日本が8.6%と大きく上昇し、アメリカ(▲7.8%)、イタリア(▲7%)や中国(▲5.4%)が大きく低下したことがわかりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
先日行われたアップル社の決算発表の資料を見ると、日本市場での製品の売れ行きが好調なことがうかがわれます。我々の調査でも、スマートフォン内の販売シェアの観点からは、それが裏付けられた形と言えるでしょう。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
 ・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
 ・調査時期:2014年1月から3月
 ・調査方法:主にインターネット調査(日本を含む)
 ・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
 ・対象者数:10,000人/月(日本)
 ・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年12月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要

カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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