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アジア・パシフィック地域・インターネットユーザーの利用動向調査

3人に2人がオンライン動画コンテンツを毎日視聴

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世界各地のインターネットユーザーの行動を調査したカンターのコネクテッド・ライフ調査によると、アジア・パシフィック地域のインターネットユーザーはこれまで以上に動画コンテンツを視聴していることが分かっています。同調査では、オンラインTVやNetflixなどのメンバーシップ制の動画配信サービスをはじめ、YouTubeやソーシャルメディアに投稿された無料動画配信に至るまで、ユーザーは多種多様なオンライン動画を視聴している、と指摘しています。


調査結果からは、従来から利用されている生中継のTVコンテンツが今でも根強く支持されていることも明らかになっています。例えば、アジア・パシフィック地域のコネクテッド・コンシューマーの77%が従来タイプのTVを利用しており、毎日平均2時間視聴しています。オンライン動画の視聴は増加傾向にあり、ユーザーはこれまでのTV視聴習慣に加えてオンライン動画を見ていることを示しています。


カンターTNSのアジア・パシフィック・デジタル・ディレクター/ Zoe Lawrenceは、次のようにコメントしています。「本調査によると、オンライン動画コンテンツの需要は高く、ユーザーは好きな時に好きな場所で利用している。そのため、ブランドは、これまで注力してきたTV視聴のゴールデンタイムを考慮する必要はなくなるが、それぞれのブランドの『ゴールデンタイム』を明確にしなくてはならない」


カンターは、世界57か国、計7万人の消費者を対象に、今年2016年に実施したモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向調査「Connected Life(コネクテッド・ライフ)」のデータやレポートを提供いたします。


調査レポート、データ詳細については、カンター・ジャパンまで是非ご相談ください。


※アジアパシフィック地域・日本のデータをまとめたレポートはこちら

※インフォグラフィックはこちら
(どちらも英語版のみ)



【調査概要】

■ 調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』

■ 調査内容:媒体の消費、デバイスインフラ、デジタル活動、時間帯別の使用、調査/購買
(オンライン、オフライン)、回答者プロフィール、分野別タッチポイント、およびオンラインカ<スタマーサービス。

■ 調査対象:16歳から65歳のインターネットユーザー

■ 調査時期:2016年6月から9月

■ 調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査

■ 対象者数:57ヵ国、約7万人

■ 調査実施:KANTAR TNS

■ 調査国 :North America(カナダ・アメリカ)/ South America (アルゼンチン・ブラジル・コロンビア・メキシコ・チリ・ペルー)/ Europe (デンマーク・フィンランド・アイルランド・ノルウェー・スウェーデン・フランス・ルクセンブルク・ギリシャ・イタリア・ポルトガル・スペイン・トルコ・ベルギー・ドイツ・オランダ・スイス・イギリス・チェコ・ハンガリー・ポーランド・ウクライナ・ロシア・スロバキア・ルーマニア)/ Asia Pacific (オーストラリア・中国・香港・インド・インドネシア・日本・マレーシア・ミャンマー・ニュージーランド・フィリピン・シンガポール・韓国・台湾・タイ・ベトナム・カンボジア)/ Middle East & Africa (エジプト・ガーナ・イスラエル・ケニヤ・ナイジェリア・サウジアラビア・南アフリカ共和国・アラブ首長国連邦・モンゴル)


Kantar Japan 広報

川井 禮奈

Marketing@kantar.co.jp

Tel: 03-6859-4254



「最もイノベーティブなリサーチカンパニー」にカンターが選ばれています

カンター・グループは、本年度(2016-Q1-2)のGRIT(GreenBook Research Industry Trends)調査において「最もイノベーティブなリサーチ会社」に選ばれています。
これは、TNS、Millward Brown、Added Value、Lightspeed、GMIといった私たちカンターのグループ企業を包括したランキングとなります。GreenBook Research Industry Trends 調査は、GreenBook が2010年から実施しているアンケート調査で、世界各地のリサーチサービスの提供企業とそのクライアント企業による投票結果のランキングです。


カンター本社のイノベーション委員長である Wayne Levingsは、今回1位を獲得したことについて次のように語っています。

"This is a hugely gratifying win for us. We have worked hard to invest in new services and products to bring innovation to the market. We are fortunate enough to have clients that encourage us to do things in fresh ways and highly talented employees that consistently rise to that challenge. It's pleasing to see this effort recognised by those whose opinions we most highly value."


カンター・グループの日本支社であるカンター・ジャパンは、今後もグループが保有するイノベーティブなリサーチ手法の国内導入を積極的に行ってまいります。


カンター・ジャパン 広報


クロスメディア効果測定ソリューションCrossMedia Researchのご紹介

複数メディアのブランド態度変容効果を横断的に検証

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパンは、2014年度よりKantar グループのブランドコミュニケーションエキスパートであるMillward Brownが開発したメディア効果測定ソリューション「CrossMedia Research」(クロスメディア・リサーチ)を日本市場で提供してまいりました。個々のメディアごとではなく、複数メディアを横断的に評価することを可能にした本サービスについては、複数のメディアやチャネルを組み合わせた宣伝活動が増える中で国内実施数も増えています。
この度、より多くの日本のブランドマーケターの課題に答えるべく、本ソリューションの概要をご紹介いたします。


複雑化するメディア環境と断片化した効果指標
消費者のメディア消費時間がテレビからデジタルにシフトする中、ブランドキャンペーンにおけるデジタルメディアの活用がより重視されるようになりました。日本は世界に比べるとまだテレビの利用が多い国 ではあるものの、NHK放送文化研究所が実施した「日本人とテレビ・2015」調査 では、20代の16%がテレビを利用していないという実態が明らかになっています。そのため、多くのブランドキャンペーンにおいてデジタルメディアは、1)テレビをはじめとする従来メディアのリーチを補完すること、そして、2)従来メディアとの重複接触を通じて相乗効果をもたらすこと、という大きく2つの役割を期待されることが一般化しつつあります。また、デジタル広告といえば、プログラマティック、ビデオ、ソーシャルメディア、アプリ広告、ネイティブアドなど、新しい媒体・広告フォーマットが次々と生まれており、メディアプランの選択肢は広がり続けていますが、同時に広告効果を評価する際の指標も、クリック、コンバージョン、ビュースルーコンバージョン、視聴完了率、いいね、バズ、完読率、広告認知...など新しい指標が次々と生み出され、効果測定指標は断片化され続けています。

このようにロングテール化するメディア環境において、ブランドマーケターには以下のようなニーズが生まれていると私たちは考えています。



多くのブランドマーケターが抱える課題
多くのブランドマーケターから以下のような課題を抱えているという声を聴きますが、従来の調査手法では高い精度でこれらの課題に十分に答えることができませんでした。(後述)


■ 各メディア「それぞれの効果」は分かっているものの、他メディアとの比較ができず、どのメディアが「本当に意図した効果」をもたらしているのかが分からない。

■ テレビやその他オフラインメディアとデジタルメディアを併用した際のリーチ、フリクエンシー、クロスリーチが分からない。

■ 各メディアが最終的にブランド指標に貢献しているのか、各メディアの役割が知りたい。(例:ブランド認知・イメージ形成・製品購入意向)

■ 広告メディア以外の、口コミ、広報活動、店頭活動といったアーンドメディアやオウンドメディアでの活動の効果も知りたい。

■ MMM(マーケティングミックスモデル)によるメディア予算配分のシミュレーションだけではなく、ブランド課題やキャンペーンの目的に応じたメディアプランニングの示唆を得たい。



カンターのソリューション: CrossMedia Research(クロスメディア・リサーチ)


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そこで、私たちはクロスメディアキャンペーン評価手法としてグローバルスタンダードとなっているMillwardBrown社の「CrossMedia Research」というソリューションを用いて、この課題にお応えします。

CrossMedia Researchは、メディア投資に対してブランド形成にどのようなリターンがあったかを明らかにするための調査として設計されています。各メディアごとの効果や、それを組み合わせることによるシナジー効果はもちろん、ペイドメディア以外のスポンサーシップ、イベント、広報活動、口コミ、バイラルコンテンツ、店頭活動の効果も見ることが出来ます。



「CrossMedia Research」(クロスメディア・リサーチ)の実績

MillwardBrown社がもつチャネル最適化ソリューションの中でも最上位の手法として位置付けられており、世界40か国で、600以上のキャンペーンを評価した世界で最も実績のあるキャンペーン効果測定手法です。

日本でも既に30以上の大規模なキャンペーンで実績があります。


「CrossMedia Research」(クロスメディア・リサーチ)の主な特徴

1.リーチ、フリクエンシー、態度変容効果およびそれらの投資対効率を、さまざまなデバイスやメディアを横断して評価することができます。

2.ペイドメディアとそれ以外の活動要因を切り分けて、純粋なペイドメディアに対する投資のリターンとして態度変容効果を明らかにします。

3.また、ペイドメディア以外の活動によるブランド貢献も報告することができます。



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他のキャンペーン評価調査との違い

◆ リーチは認識ではなく接触

一般的な広告効果測定ではメディアやタッチポイントごとに広告認知を聴取しますが、複数のメディアで展開されるキャンペーンにおいて、消費者はどのメディアでキャンペーンに接触したかを正確に答えることはできません。また、広告を提示する形で広告認知を聴取した場合、一般的には実際のリーチの半分程度のスコアとなり、クリエイティブやメディアによっても変わってしまいます。CrossMedia Researchでは、「認識」に基づく広告認知ではなく、実際の行動データと、普段のメディア消費に関するアンケート結果、広告投下データを組み合わせたOTSという手法を用い、「接触」を基準として、リーチやフリクエンシー、ターゲット内のGRP、態度変容を算出します。

 

◆ 前提関与の統制

通常、消費者は自分でよく使うブランドやよく購入するブランドの広告には気づきやすく、逆になじみのないブランドの広告には気づきにくい傾向があります。そのため広告認知者と非認知者のブランドへの態度を比較しても、その差分は広告効果とは言えません。このため、広告認知を前提とした手法は、メディア効果の測定では不適切であると私たちは考えています。

また、仮に接触を基準とした評価であっても、過去にテレビでの出稿が多かったブランドが新たにデジタルメディアで出稿した場合、テレビのヘビー利用層は過去の広告によく接触していることでもともとのブランド態度が既に温められているのに対して、テレビを見ずにデジタルメディア中心に利用している層は過去に広告が当たっていないのでブランド態度は低い状態にあることがあります。そのため、単純にテレビ接触者とデジタルメディア接触者のブランド態度を比較したとしても、それはメディアの効果とは言えません。

このようなキャンペーンが始まる前の段階ですでにブランドに対する態度(前提関与)が異なっているという問題を解決するために、MillwardBrown社は長年のブランド調査で得たデータと研究から前提関与を統制する手法を開発し、CrossMedia Researchに採用しています。これにより、事前の関与レベルによらず、各メディアをフェアな環境で評価できるようになっています。

 

◆ プリポスト調査ではない
キャンペーン前後で調査するプリポスト比較の調査手法は、キャンペーンという刺激の前後を比較するスナップショットにすぎません。どのタイミングで事後調査をするかによって、キャンペーン効果は変わってしまいます。また、効果の忘却も発生するため、まったく効果がなかったように見えてしまうこともあります。CrossMedia Researchでは、キャンペーンが始まる前、キャンペーン期間中、キャンペーンの後について継続的に実査を行うことで、各メディアの投下、接触、態度変容がどのように発生するかが内包されたデータを収集し、効果の忘却や広告接触頻度による逓減効果を加味した精緻な分析を行うことができます。

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◆ 評価できるメディアの範囲が広い
オフラインメディアではテレビ、雑誌、新聞、駅内広告、中吊り広告、屋外広告、ラジオなどを広くカバーでき、デジタルメディアでは大手ポータルサイトやビデオ共有サイトの他、一般的に効果測定が難しいとされているネットワーク広告やモバイル広告、ソーシャル広告も横断してカバーすることができます。このほかにもバズや口コミ、広報活動といったアーンドメディアや、店頭やDM、ブランドサイトといったオウンドメディアをカバーすることも一定の条件が満たされれば可能です。

 

◆ マーケティングミックスモデリング(MMM)との違い
CrossMedia ResearchはMMMと混同されやすいのですが、両者は異なるものを評価しており補完し合う関係にあります。MMMは、複数のキャンペーンにまたがって各メディアが短期的なセールスに対してどのように貢献しているのかを明らかにします。一方、CrossMedia Researchは、単一キャンペーンにおいて各メディアが長期的なブランド形成にどのように貢献しているかを明らかにします。手法において言えば、MMMはモデリングの過程で消費者の回答データを必ずしも必要とせず、セールスと広告投下情報の時系列相関を中心に最適な予算配分を算出するのに対して、CrossMedia Researchは消費者一人ひとりのリーチとフリクエンシー状況を踏まえた上で、ブランド課題に応じた予算配分シナリオやメディアプランの示唆をより立体的に提供することが出来ます。



※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

ニュースリリース(PDF)はこちら


本件に関するお問い合わせ先:

カンター・ジャパン 広報 
TEL: 03-6859-4254 Email: Marketing@kantar.co.jp


日本の感覚ではわからない、世界のメディア環境

日本はいまだにPC中心の、メディアシフト後進国 【Connected Life2016】

昨年11月に掲載した、テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社が世界50か国で実施した調査、「Connected Life2016」の記事(前回記事はこちら)について、よくいただく質問への回答を踏まえ、レポートから分かることを数回に分けてご紹介していきたいと思います。


本調査は、カスタマージャーニーに沿って6つにカテゴライズされており、第1回目は下図における「メディア/デバイスの利用状況」に関する本調査データから紐解きます。


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レポートから分かること

・ターゲット層はどのようにメディアやデバイスに接続しているのか?

・デバイスエコシステムはどのように変化しているのか?

・メディアシフトはどれくらいの速度で起こっているのか?

・1日の中でどのようにメディアとつながっているのか?



日本のメディア利用状況--- ネット接続におけるモバイル利用率は最下位

ネットの総利用時間に占める接続状況を50か国で比較すると、海外のネット接続はモバイル中心なのに対し、日本ではモバイルからの接続は少なく、いまだPCからの接続シェアが最も多いことが顕著に表れています。


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モバイルでは先進国であったはずの日本ですが、パソコンを買う豊かさと、ガラケーという特殊文化があったことで、スマホシフトのスピードが遅く、まだまだパソコン利用が中心のスマホ後進国と言えます。

そんな日本でも、若年層を中心に、スマホシフトは速度を上げており、2015年はスマホ率が日本でも急激に伸びた年となりました。


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毎日のメディアとのつながり方には、世代の違いが出ています。
16-24歳の若年層を見ると、メディアの接続時間も、SNSやオンラインビデオを見て過ごす時間も長いことが分かります。


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日本の感覚ではわからない、各国独特のメディア消費パターン

テレビ、パソコン、モバイル、タブレットの利用時間を世界各国で比較してみると、国や世代によって、それぞれ独特の消費パターンが見えてきます。


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各国の消費パターンは近年、急速に生まれ、さらに変化していると言えます。
テレビ視聴時間が極端に少なく、PCとモバイルの接続時間が大半を占めるシンガポールの16-24歳の若年層、圧倒的にモバイル接続時間が長いケニア、など各国で特徴的なパターンがあります。前述の日本においてもそうですが、世代の差が大きい国もありますので、多角的に見ることが大事です。

さらにケニアのような、近年新しくネット接続が可能になった国では、一日の中でのプライムタイムがなく、一日中ネットにつながっている傾向が見られます。


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最後に
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世界各国で独特の消費パターンが生まれ、急速に変化するメディア事情。
日本はメディア消費パターンにおいてもガラパゴス化しており、日本企業が日本の感覚で海外展開を考えると実情に合わないリスクを伴うのです。

当社がクライアントのニーズに合わせてカスタムすることもできる「Connected Life」は、グローバル戦略を策定するための基礎情報として世界のトップブランドに利用されています。本調査は世界各国で毎年行っており、最新の「Connected Life2016」のデータやレポートは現在もご購入いただくことが可能です。


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。



Connected Life2016 調査概要


テレビ、パソコン、ラップトップ、スマートフォン、タブレットと刻々と変化しているメディア環境において、ブランド形成、販売促進、顧客サービスといったカスタマージャーニーに関する包括的な情報を提供するグローバルシンジケート調査が「Connected Life」です。


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この調査は、世界50か国で、週1回以上インターネットを使う60,500人を対象に実施しており、これにより世界のネット人口の90%をカバーしています。

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Email: Marketing@kantar.co.jp
本掲載内容に関するリリース(PDF)はこちら


【セミナー情報】JMRX勉強会に講師として登壇いたしました

カンター・ジャパン デジタルソリューション部ディレクター 関井利光が、1月25日(月)に開催されたJMRX主催のマーケティングリサーチャーの勉強会に講師として登壇いたしました。

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内容:「注目を集めるDMPとナノ化するサーベイ」- BIG DATAとSMALL DATAのマリアージュを考える-(第58回JMRX勉強会)
日時:2016年1月25日(月) 19:30 - 21:00


講演内容のポイントをご紹介いたします。PDFはこちら

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講演後、参加者の方より以下のような感想をいただいております。
「DMPを介在させることで、調査で得たターゲットプロファイルに基づくクリエイティブをその属性に似ている人に届けられ、高い効果を創出できるという点がエポックメイキングだった。」


今後も当社では、このような先進的な事例などの有益な情報をお届けできるよう尽力し、新しい効果的な手法の国内導入を積極的に行ってまいります。



講演内容に関するお問い合わせ
カンター・ジャパン 広報
Email: Markekantar.co.jp


メディア掲載情報:医療業界専門誌「PharmaVOICE」に掲載されました。

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医療業界専門誌の「PharmaVOICE」に、当社のヘルスケアチーム、KANTAR Health (カンターヘルス)池田育弥の取材記事が掲載されました。日本の医療業界にフォーカスする特集「JAPAN Puts Focus on INNOVATION」の中で取り上げられています。

She states in the article, "Despite its large market size, no Japanese company ranks among the global top 10 pharmaceutical companies...
The Japanese market is too large to be ignored and too small to lead the global pharmaceutical market."


掲載記事はこちら


PharmaVOICE Onlineは こちら


本件に関するお問い合わせ先:

カンター・ジャパン 広報 川井
TEL: 03-6859-4254 Email: Marketing@kantar.co.jp


消費者にスキップされないデジタル広告をつくるためには


カンター・ジャパンは、16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー(テレビを所有(又は使用)し、かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人)に対して、テレビ、オンラインビデオ、モバイルビデオのフォーマットにおける広告について広告評価調査を行い、 『AdReaction2015』としてデータとインサイトを提供しています。
ここでは、その調査データをもとに、日本のマーケターに向けたデジタル動画広告のクリエイティブにおけるTIPSをご紹介いたします。


より高いブランド効果を生むためには、その広告に対する消費者の「広告受容性」を無視することはできません。
この調査では全体の中でも特に、この「消費者の広告受容性」について、より深く理解することができます。


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まずは日本人の動画広告に対する実態を探ります。
日本人は他国に比べてテレビをよく見ています。グローバルの状況と比べたときに違う点です。

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下記のグラフでは、日本人がデジタルよりもテレビで動画広告を見るのが好きなこと、デジタル広告の受容が明らかに低いことが分かります。


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では、デジタル広告の受容が低い日本の消費者に、動画広告を受け入れてもらう要素とは何でしょうか。
下記のデータをみると、「消費者側が『広告を見るか見ないかを、自分で選択できる』と感じられること」 が重要なようです。
 

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これはグローバルでみても同じで、消費者が視聴をコントロールできる広告は受容性が高まります。

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しかし、消費者に見るか見ないかの選択を委ねてしまうと、 テレビ用の広告としてどんなに優れているクリエイティブでも、デジタル環境では大半の人が途中で見るのをやめてしまうのです。 せっかく良いクリエイティブ広告を作っても、あまり見てもらえないことが分かります。

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このようなデジタル環境下で、消費者がスキップしない動画広告の要素TOP3は以下のとおりとなりました。

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デジタル広告ならではの、クリエイティブの工夫が必要ということになります。


動画広告が消費者に最後まで見られないことを前提としたクリエイティブにおけるTIPSについては、以下のレポートで詳しく述べておりますのでこちら をご覧ください。



調査概要
調査名称:『AdReaction2015』(2015年アド・リアクション調査)
調査時期:2015年7月から8月
調査方法:スマートフォン、もしくはタブレットによる調査
調査対象:16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有(又は使用)し、かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人
対象者数:約13,500名(42ヵ国)。うち、日本は300名
調査国:アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、コロンビア、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、アイルランド、イタリア、日本、ケニア、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ナイジェリア、ノルウェー、フィリピン、ポーランド、ルーマニア、ロシア、サウジアラビア、スロバキア、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、台湾、タイ、トルコ、米国、UK、ベトナム
調査実施会社:ミルウォード・ブラウン社 (カンター・グループ)


※本文を引用される場合は、出典を明記してください。(「カンター・ジャパン」調べ)。


本件に関するお問い合わせ先:
カンター・ジャパン 広報
TEL: 03-6859-5300【代表】 Email: Marketing@kantar.co.jp


[トピックス]チャリティーに時間を費やす可能性が高い人の割合は45%。

チャリティー、社会活動に時間を費やす可能性が高い人の割合は、日本45%、アメリカ77%、ナイジェリア95%。


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45%
調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。(タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値)


(全文PDFをご確認ください)


一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10?20%程度でした。


■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27%
次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)が27%、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」(「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算)が30%という結果になりました。


(全文PDFをご確認ください)


他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア(52%)や中国(40%)で、低いのがアメリカ(10%)でした。「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。


■ まとめ
アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文では、日本、アメリカ、中国、ナイジェリアの調査結果を用いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]高齢になるまで働かなければならないと考えている人は61%。

[トピックス]高齢になるまで働かなければならないと考えている人は61%
- 韓国は81%。16歳以上の消費者の価値観調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問をしたところ、「そう思う」と回答した人が日本では全体の61%を占めました。また、「そう思う」と回答した人の割合が最も高かった国は韓国で、その割合は81%でした。


「グローバル・モニター」調査では、消費者の健康に関する意識や態度についての質問を行っています。その中で特に老化や高齢化に関する消費者の意識を示す回答について、以下でご紹介します。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 61%の人が、高齢になるまで働かなければならないと思っている
まず、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問に関して、調査の対象者に「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。


すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)と回答した人の割合が61%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、「そう思う」と回答した人の割合について24ヵ国分の結果を並べてみると、一番割合が高かったのは韓国で81%、次がドイツで72%でした。24ヵ国の平均は58%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 38%の人が、年を取ったからといって、体力の低下を感じる必要はないと思っている
次に、「年を取ったからといって、体力や活力の低下を感じる必要はないと思うか」という質問に対し、上と同様に5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)と回答した人の割合が38%でした。これは、24ヵ国中で最も低い結果となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
日本人の場合、高齢になるまで働く必要性を感じている人は多いですが、年を取ることからくる体力や活力の低下に関しては、諸外国の人の方が前向きに考えているようです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]企業幹部の72%が1970・80年代生まれ。

企業幹部の72%が1970・80年代生まれ
- 中国都市部での調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界各国で消費者の価値観や生活態度・意識などを調査しています。この中には、企業幹部を対象にしたものも含まれます。


中国にあるグループ会社のシーティーアール(CTR)社が、都市部の企業幹部を対象に2013年に実施した調査によると、対象者のうち1970年代・80年代生まれの人の割合が72%を占めました。また、2004年に行った調査と比較すると、以前よりもワークライフバランスを考慮する企業幹部の割合が高まっていることもわかりました。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 企業幹部の主流は1970年・80年代生まれ
この調査(名称:『China Business Executive Survey』)は、毎年企業幹部(中国都市部にある50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)約6,000名を対象に仕事上の習慣からライフスタイルまで広く聞いているものです。


対象者の属性を彼らの生まれた年代で見ると、2013年時の調査では1970年代生まれの人が42%、1980年代生まれの人が30%を占めており、それらを合計すると72%になります。つまり、中国の都市部では、企業幹部の72%が24歳-43歳の人たちで占められていたことになります。


(図は全文PDFでご確認ください)


この24歳-43歳くらいの年齢の人たちが企業幹部についている割合は、約10年前にはおおよそ63%でした。これは、2004年の調査結果の1960年代生まれの人(29%)の割合と1970年代生まれの人(34%)の割合を合計した数値です。


これらのことから、中国の都市部では、約10年前から比較的若い年齢層の人たちが企業幹部を務めている(63%)こととその割合が高まっている(72%)ことがわかります。


■ 以前よりワークライフバランスを重視する傾向
次に、企業幹部の仕事に対する価値観について尋ねました。すなわち、「自分の最大の価値は仕事にある」と考えている人の割合は、2013年の調査では63%であり、2004年の調査結果(74%)を下回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、「仕事よりもむしろ人生を楽しむことに注意を払っている」と考えている人の割合は、2013年の調査では69%であり、2004年の調査結果(56%)を上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
上の調査結果から、中国都市部の企業幹部は、より若い年代層が主流を占めるようになり、かつ以前よりもワークライフバランスに重きを置く人が増えているようです。


■ 調査概要
調査名称:『China Business Executive Survey』(中国における企業幹部調査)
調査頻度:年一回
調査国:中国都市部
調査対象:企業幹部(50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)、6,200サンプル(2013年)
調査方法:会場調査
調査実施会社:シーティーアール(CTR)社


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■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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