2014.6.04【トピックス】
［トピックス］アメリカの10代が得るお金の主役は、「親からもらうお金」と「ギフトカード」。
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の価値観や態度に関する調査を行っています。
グループ会社のザ・フューチャーズ・カンパニー社が、昨年アメリカで10代、20代の男女計4,000名を対象に実施した調査によると、10代の人が得るお金（又はそれに準じるもの）の出どころとして「必要なとき親からもらう」に次いで「ギフトカード（類）」と回答する人の割合が高いことがわかりました。
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■ 10代の人が得るお金に「ギフトカード」が挙がる
ザ・フューチャーズ・カンパニー社は、アメリカの10代、20代の人々のライフスタイル、価値観や態度などを把握するオンライン調査（名称：『U.S. TRU Youth MONITOR（ユー・エス・ティーアールユー・ユース・モニター）』）を毎年実施しています。
この調査の中で、彼らに自分の得るお金（又はそれに準じるもの）の出どころについて、該当する回答を選択肢の中から複数選んでもらいました。すると、「13歳から15歳」、「16歳から19歳」の人の回答で最も割合が高かったのは「必要なとき親からもらう」（それぞれ70%、66%）で、その次が「ギフトカード（類）」（それぞれ51%、48%）でした。
（図は全文PDFでご確認ください）
「20歳から23歳」の人の回答では、「パートタイムの仕事」（37%）が最も割合が高く、その次に高いのが「必要なとき親からもらう」（36%）でした。
■ 「フルタイムの仕事」の割合が低下
次に、10代、20代の人が得るお金の出どころが、過去と違ってきているかを調べるため、2007年と2013年の調査結果を比較しました。すると、「13歳から15歳」の人の回答についてはそれほど大きな違いが見られませんでした。
（図は全文PDFでご確認ください）
一方、「16歳から19歳」、「20歳から23歳」の人の回答にはどちらも違いが見られました。まず、「16歳から19歳」の人の場合、2013年調査では「フルタイムの仕事」の割合（3%）が2007年（17%）よりも低く、「必要なとき親からもらう」（66%）や「ギフトカード（類）」（48%）などの割合が2007年（それぞれ52%、32%）よりも高くなりました。
（図は全文PDFでご確認ください）
また、「20歳から23歳」の人の場合、2007年の調査が20歳を含まないので単純比較はできないものの、2013年調査では「フルタイムの仕事」の割合（22%）がかなり低くなっています。
（図は全文PDFでご確認ください）
■ まとめ
欧米では、若年雇用が社会問題になっており、アメリカも例外ではありません。フルタイムの仕事を収入源とする若い人たちの減少は、この調査結果にも表れているようです。
■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンのグループ会社ザ・フューチャーズ・カンパニーがアメリカで実施している10代、20代の人を対象にした調査です。
・調査名称：『U.S. TRU Youth MONITOR（ユー・エス・ティーアールユー・ユース・モニター）』
・調査時期：2013年
・調査国：アメリカ
・調査対象：12歳から29歳の男女4,000名
・調査方法：インターネット調査
・調査実施会社：ザ・フューチャーズ・カンパニー
※本文のデータは、13歳から23歳までの調査結果を使いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp
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