2014.4.08【ニュースリリース】
［ニュースリリース］タブレット浸透率は、日本が18%でアメリカが37%。
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。
2013年10月から12月にかけて16歳以上の男女を対象に日本とアメリカで実施した調査によると、タブレットの浸透率はそれぞれ18%、37%となりました。また、タブレットを保有していない人に直近1年以内のタブレットの購入意向を尋ねると、「買わないと思う」と回答した人が日本で62%、アメリカで53%を占めました。
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■ 日本のタブレット浸透率は18%
昨年末の時点で、日本とアメリカのタブレットの浸透率は、それぞれ18%、37%となっています。これは、日本とアメリカの消費者にタブレットの保有状況を質問し、「保有している」と回答した人の割合を意味します。
（図は全文PDFを参照）
日本のタブレット浸透率は、昨年6月末で15%だったので、半年で3%伸びたことになります。
■ タブレット非保有者（日本）の62%は、タブレットを1年以内に買わないと回答
次に、タブレットを保有していない人が1年以内にタブレットを買おうと思っているかどうかを調べました。すると、「買わないと思う」と回答した人が日本では62%、アメリカでは53%、「わからない」と回答した人が日本では28%、アメリカでは34%という結果になりました。
（図は全文PDFを参照）
また、1年以内にタブレットを「買わないと思う」と回答した人に、その理由について尋ねると、「現在のPC（パソコン）で満足している」と回答した人が日本でもアメリカでも最も多く、それぞれの割合は89%、72%でした。
（図は全文PDFを参照）
さらに、1年以内にタブレットを買うかどうか「わからない」と回答した人に、その理由について尋ねると、「デバイスの価格が高すぎる」と回答した人の割合が日本（42%）でもアメリカ（47%）でも最も高くなりました。
（図は全文PDFを参照）
■ まとめ
アップル社が第一世代のiPad（アイパッド）を発売したのは2010年のことで、以降他社からも様々なタブレット型携帯情報端末が発売されるようになりました。それから約4年が経ち、アメリカでのタブレット浸透率は4割、日本のそれは2割に近づいています。
一方、どちらの国でもタブレットの非保有者に現在のPCで満足と考える人々がかなり存在すると見られ、タブレットにPCとは異なる価値や必要性を見いだせない消費者の姿が見えてきます。
■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2013年10月から12月
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：20,000人／月（アメリカ）、10,000人／月（日本）
・調査国：アメリカ、日本
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp
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