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[ニュースリリース] 広告効果測定ツール「アドインデックス・ダッシュ」がDMP専業大手とデータ連携開始

- 連携記念キャンペーン -
広告出稿の最適化を支援する期間限定パッケージを同時発売


大手金融機関や消費材メーカーを中心に導入企業150社を超えるDMP専業大手の株式会社インティメート・マージャー(本社:東京都文京区、代表取締役社長:簗島 亮次、以下、インティメート・マージャー)と、イギリスに本社を置く世界最大手の広告会社WPPの調査・コンサルティング部門カンター・グループの日本支社である株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦、以下、カンター・ジャパン)は業務提携をし、カンター・ジャパンが提供するネット広告の効果測定サービス「アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)」とオーディエンスデータの連携を開始いたしました。


図1.png


カンター・ジャパンが2013年より販売している「アドインデックス・ダッシュ」は、ネット広告のユーザーの認知や好感度をリアルタイムに測定するツールで、広告出稿主は「アドインデックス・ダッシュ」により、クリック数からは把握できなかったブランド訴求力の観点から運用することが可能になります。

この度の連携により、企業のマーケティング担当者やプランナーは、インティメート・マージャーが保有する5,000超のユーザー属性情報などをリアルタイムに分析することで、これまでは可視化されなかったライブ感のあるターゲットインサイトの抽出が可能になります。

今後も、インティメート・マージャーは、当社が保有する3億超のオーディエンスデータの精度を高めるとともに、膨大なデータを容易に管理・分析できるツールを提供することで、企業の市場分析やマーケティング課題解決にむけてのサポートを行ってまいります。またカンター・ジャパンは、今後も企業が抱えるマーケティング上の課題にデータを活用して柔軟に答えられる環境整備を行って参ります。


【キャンペーン】 連携記念特別パッケージの販売を開始
2015年3月11日-6月30日の期間中、特別価格で下記のサービスを提供いたします。


1. Search Insight Finder【サーチ・インサイト・ファインダー】
特定の検索行動をとった層に、インバナーアンケートを通じて意識調査を実施できるソリューション


2. AdIndex IM plus【アドインデックス・アイエムプラス】
インティメート・マージャーで集積している3億超のオーディエンスデータを用いてターゲティングした広告の効果測定をリアルタイムに実施できるソリューション


3. AdIndex Annual Brand tracker【アドインデックス・アニュアル・ブランド・トラッカー】
年間を通してブランドKPI指標をトラックし、ブランドコミュニケーションにおけるPDCA運用をサポートするソリューション


<「アドインデックス・ダッシュ」インターフェイスイメージ>
図2.png


参考1: オーディエンスデータとは
コンテンツ閲覧履歴、検索履歴、アクセス元履歴、広告接触反応履歴などのオンライン行動履歴及び会員データ、CRMデータ等の総称


参考2: インバナーアンケートとは
ネット広告の表示枠にアンケートを掲出し、回答を得る調査の手法

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連携記念特別パッケージに関するお申込み・お問い合わせ窓口 
株式会社カンター・ジャパン Digtal Task Force 関井・中川
Email: Marketing@kantar.co.jp TEL:03-6859-3273



[トピックス]チャリティーに時間を費やす可能性が高い人の割合は45%。

チャリティー、社会活動に時間を費やす可能性が高い人の割合は、日本45%、アメリカ77%、ナイジェリア95%。


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45%
調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。(タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値)


(全文PDFをご確認ください)


一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10?20%程度でした。


■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27%
次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)が27%、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」(「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算)が30%という結果になりました。


(全文PDFをご確認ください)


他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア(52%)や中国(40%)で、低いのがアメリカ(10%)でした。「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。


■ まとめ
アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文では、日本、アメリカ、中国、ナイジェリアの調査結果を用いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]高齢になるまで働かなければならないと考えている人は61%。

[トピックス]高齢になるまで働かなければならないと考えている人は61%
- 韓国は81%。16歳以上の消費者の価値観調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問をしたところ、「そう思う」と回答した人が日本では全体の61%を占めました。また、「そう思う」と回答した人の割合が最も高かった国は韓国で、その割合は81%でした。


「グローバル・モニター」調査では、消費者の健康に関する意識や態度についての質問を行っています。その中で特に老化や高齢化に関する消費者の意識を示す回答について、以下でご紹介します。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 61%の人が、高齢になるまで働かなければならないと思っている
まず、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問に関して、調査の対象者に「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。


すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)と回答した人の割合が61%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、「そう思う」と回答した人の割合について24ヵ国分の結果を並べてみると、一番割合が高かったのは韓国で81%、次がドイツで72%でした。24ヵ国の平均は58%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 38%の人が、年を取ったからといって、体力の低下を感じる必要はないと思っている
次に、「年を取ったからといって、体力や活力の低下を感じる必要はないと思うか」という質問に対し、上と同様に5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)と回答した人の割合が38%でした。これは、24ヵ国中で最も低い結果となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
日本人の場合、高齢になるまで働く必要性を感じている人は多いですが、年を取ることからくる体力や活力の低下に関しては、諸外国の人の方が前向きに考えているようです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]ウェブサイトのブランド効果測定サービス開始。

ウェブサイトの商品・サービスに対する消費者の「理解」や「好感度」を高める力を計測するサービス開始


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、ウェブサイトの商品・サービスに対する消費者の「理解」、「好感度」や「購入意向」などの高まりを計測するウェブサイト効果測定サービス(名称:『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』)の提供を10月16日より開始します。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 一般的なウェブサイト調査との違い
企業がウェブサイト、特に商品・サービスに特化したウェブサイトを作る目的は、テレビ広告やネット広告などでは伝えきれない特徴や消費者にとっての価値をそこで伝え、サイトを閲覧した消費者の商品・サービスに対する「理解」、「好感度」や「購入意向」などを閲覧前よりも高めることです。この「理解」、「好感度」や「購入意向」の高まりの程度(ブランド効果)は、ウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれアンケート調査を行い、結果を比較することで把握できます。しかし、一般的に行われているウェブサイトの評価は、サイトを閲覧した人にサイトの使い勝手やイメージなどを聞くものであり、ブランド効果を把握するものではないのが実情です。


広告などでウェブサイトに多くの消費者を誘導できたとしても、そのサイトで商品・サービスに対する「理解」が進まなかったり、「好感度」が下がったりすれば、企業が広告やサイト制作などにかけた費用は無駄になりかねません。ここにウェブサイトのブランド効果を計測する意味が出てきますし、実際に企業側でもサイトのブランド効果を把握したいというニーズが生まれています。


今回私たちが提供を開始する『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』は、該当のウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれ商品・サービスの「理解」、「好感度」や「購入意向」などを聞くアンケート調査を依頼し、それらの回答を比較してブランド効果を計測するものです。また、サイトを閲覧していない人へのアンケート調査は、その人がサイトのアドレス(URL)にアクセスし、閲覧する直前にアンケート調査に回答してもらいます。この点が、他のウェブサイト調査とは異なるところです。


サイトを閲覧した/していないは、クッキー(注)の情報で判別します。これは、調査の目的に限定して収集・使用されます。


(注)クッキーとは、ウェブサイトを訪問したユーザーを認識する仕組み・手段のこと。


■ 既に商品・サービスに関心を持つ消費者の「理解」や「好感度」の高まりを見る
この調査の対象者は、ウェブサイトのアドレス(URL)にアクセスした人から無作為に選ばれ、サイトを閲覧する直前、又はサイト閲覧中に調査依頼を受けることになります。彼らは既に商品・サービスに対して何らかの関心を持ってサイトにアクセスしているので、閲覧する直前の人の回答と閲覧中の人の回答を比較することによって、該当のサイトが商品・サービスに関心のある人の「理解」、「好感度」や「購入意向」などをどの程度高めたかがわかります。


■ 新サービスの概要
・名称:『アドインデックス・マイクロサイト(AdIndex Microsite)』
・内容:商品・サービスに特化したウェブサイトのブランド効果を計測するアンケート調査
・提供開始日:2014年10月16日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


【ご注意ください】「カンター・ジャパン」の名前を使った架空請求メールについて

一部の方から「(株)カンター・ジャパン」を配信元とする身に覚えのない通告・請求のメールが届いているというご連絡をいただいております。


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メールの例
弊社は調査業務や情報管理、顧問弁護士を通しての法的紛争解決を主な業務とする(株)カンタージャパンの××と申します。
先日、弊社業務PCよりご連絡差し上げましたが、ご返答が無かった為、ドメイン指定を考慮した上で担当者の社用携帯電話から再送信させて頂きますので、ご了承お願い申し上げます。
今回、貴殿がご利用中のインターネットサイト運営会社(以下、通告会社)の代理として通告させて頂きます。


以下省略
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一般の消費者の方に弊社からこのようなメールをお送りすることはありません。また、メールに書かれている内容も弊社の業務とは全く関係ないものです。


ご注意をお願いいたします。


カンター・ジャパン 広報


[ニュースリリース]より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う人の割合は27%。

より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う人の割合は27%
- 24ヵ国中最下位はドイツの24%。日本は23番目に低い -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて実施した調査の中で、各国の消費者(16歳以上)に「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」か、それとも「安全策を取り、不要なリスクを負わない」かの二択から自分に該当するものを選択してもらいました。すると、日本の場合、「多少のリスクを負う」人の割合が27%、「不要なリスクを負わない」人の割合が73%となりました。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う日本人の割合は27%
まず、日本の調査結果を見ると、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合は27%で、「安全策を取り、不要なリスクを負わない」を選択した人の割合(73%)を下回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 多少のリスクを負うと考える人の割合が24ヵ国中最も低いのはドイツ、次が日本
次に、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合について、日本を含む24ヵ国の調査結果を比較しました。すると、最も割合が高かったのがケニアの70%、次が南アフリカの60%、3番目がナイジェリアの59%で、アフリカ諸国が上位を占めました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、最も割合が低かったのはドイツの24%で、次が日本の27%でした。24ヵ国の平均は42%でした。


■ まとめ
この調査によると、日本人は他国に比べ「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」ことをしたがらないことがわかります。一方、日本と対極にあるのがアフリカ諸国で、人々は「多少のリスクを負う」ことを厭わないようです。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]アルコール飲料を毎日飲む人の割合が24ヵ国中1番高いのは日本。

アルコール飲料を毎日飲む人の割合が24ヵ国中1番高いのは日本


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。


今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査によると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合は21%で、24ヵ国中最も高い数値でした。


*飲酒が認められる年齢は国により異なりますが、この調査では対象者の条件である16歳以上で集計した数値を比較しました。


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■ 日本人の5人に1人は毎日何らかのアルコール飲料を飲んでいる
日本の消費者に対し、アルコール飲料とボトル入りの水/ミネラルウォーターの摂取頻度を聞きました。すると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合が21%、ボトル入りの水/ミネラルウォーターを毎日飲むと回答した人の割合が17%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合では、24ヵ国中日本の21%が最も高い数値でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 週に一度以上アルコール飲料を飲む人の割合で24ヵ国平均は37%
次に、アルコール飲料を飲む頻度が週に一度以上(毎日飲むと回答した人を含む)の場合を集計したところ、24ヵ国の平均が37%で、日本とイギリスの56%が最も高い割合となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
この調査から、日本では、他国に比べてアルコール飲料を習慣的に摂取する人の割合が高いことがわかります。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測(シナリオ・プランニング)を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称:「グローバル・モニター」
・調査頻度:年1回
・調査時期:2014年2月から3月
・調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査
・調査対象:16歳以上の男女
・対象者数:24ヵ国でn=24,000(調整を実施)。日本は977名
・調査国:日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは約29%。

5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは約29%
- 昨年よりも販売シェアが約20ポイント低下 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。


2014年5月から7月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)だった人の割合は29%でした。これは、昨年同時期の調査結果49%よりも低い数値でした。


※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 日本の5-7月のiPhone(アイフォーン)販売シェアは29%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人にその機種を回答してもらい、オペレーティングシステム(OS)別の割合を算出しました。すると、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)の割合が29%、Android(アンドロイド)携帯の割合が69%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、各キャリアのスマートフォンのうちiPhone(アイフォーン)が占める割合を見ると、それぞれNTT docomoで19%、auで30%、Softbankで65%という結果になりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ iPhone(アイフォーン)の販売シェアが低下
次に、同じ調査を実施している海外の状況と日本の状況を並べてみました。すると、iPhone(アイフォーン)の販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%でした。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、昨年同時期の調査結果と今年の結果を比較すると、日本(-20%)とアメリカ(-12%)で販売シェアの大きな変動が見られました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
今年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど携帯電話・スマートフォンの消費に影響を及ぼす出来事が続いているため、販売シェアにも少なからず影響が出ているようです。この傾向は、新型のiPhone(アイフォーン)が発売されるまでは大きく変わらずに推移すると考えられます。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、10ヵ国の調査結果になります。


・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期:2014年5月から7月
・調査方法:主にインターネット調査(日本を含む)
・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
・対象者数:10,000人/月(日本)
・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコ


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。


・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[ニュースリリース]クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに。

クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに
- 動画コンテンツ再生前に流れる広告のブランド効果測定サービス開始 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、バナー広告のブランド効果をリアルタイムに計測するバナー広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を広告主に提供しています。


今年はオンライン広告の中でも動画広告市場の拡大が見込まれており、新しい広告配信技術の開発・導入や広告主の動画広告利用を支援する動きなどが活発化しています。これに合わせて、カンター・ジャパンは、動画広告のブランド効果測定サービスを本日より開始します。


このサービスは、「インストリーム広告(動画コンテンツの視聴前、又は視聴途中に流れる広告)」が配信される動画共有・配信サイトのユーザーに「認知」や「好意度」などブランド効果に関する調査を行い、その結果を広告主に提供するものです。調査は専用のウェブサイトで実施されます。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 「インストリーム広告」は、クリックよりも視聴されることとブランド効果の有無が重要
「インストリーム広告」は、クリックやウェブサイトでの商品の購入などユーザーの積極的行動を狙うバナー広告とは異なり、ユーザーに広告を視聴してもらうことや「認知」・「好意度」などの点で高いブランド効果を獲得することを主な目的としています。また、「インストリーム広告」の料金は、ユーザーが広告を一定時間以上視聴したかどうかで決まる場合が多くなっています。したがって、「インストリーム広告」に関しては、必ずしもクリック数で効果を計測することが適しているとは言えません。


このユーザーの視聴数については、「インストリーム広告」の販売元が計測しており、広告主は容易に入手できます。一方、ブランド効果については、消費者調査を実施しなければ計測することができません。


私たちは、既にバナー広告に関して消費者調査でブランド効果を計測するサービス(『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』)を実施していますが、これからは「インストリーム広告」についてもブランド効果を計測したいというニーズが高まると考えています。


■ 「インストリーム広告」のブランド効果測定サービス
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告が表示されるウェブサイト上において、広告配信と同時にブランド「認知」・「好意度」などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。この調査は、バナー広告の枠内で動画広告が流れる「インバナー広告」にも既に対応しています。


今回提供を開始する「インストリーム広告」のブランド効果測定にも、『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash)』を用います。その際、広告が表示されるウェブサイト上ではなく、専用のウェブサイトに調査協力者を集めてブランド「認知」や「好意度」などについて回答してもらいます。


この調査協力者は約20万人いて、毎回調査の条件に応じて選ばれた人が専用のウェブサイト上で回答します。この点は一般的に行われている調査のやり方と変わりませんが、この20万人の集団に関しては、該当の「インストリーム広告」に接触したかどうかの情報(広告の表示履歴)が調査を実施する前にわかるようになっています。この調査のやり方を私たちは『アド・レイダー(Ad Radar)』と呼びます。


このサービスを実施する過程で収集した接触情報(広告の表示履歴)は、調査の目的に限定して用いられます。


■ 新サービスの概要
名称:『アド・レイダー(Ad Radar)』を用いた動画広告のブランド効果測定サービス
内容:インストリーム広告のブランド効果を計測するために行うアンケート調査
提供開始日:2014年9月3日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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[トピックス]企業幹部の72%が1970・80年代生まれ。

企業幹部の72%が1970・80年代生まれ
- 中国都市部での調査 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、世界各国で消費者の価値観や生活態度・意識などを調査しています。この中には、企業幹部を対象にしたものも含まれます。


中国にあるグループ会社のシーティーアール(CTR)社が、都市部の企業幹部を対象に2013年に実施した調査によると、対象者のうち1970年代・80年代生まれの人の割合が72%を占めました。また、2004年に行った調査と比較すると、以前よりもワークライフバランスを考慮する企業幹部の割合が高まっていることもわかりました。


★全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 企業幹部の主流は1970年・80年代生まれ
この調査(名称:『China Business Executive Survey』)は、毎年企業幹部(中国都市部にある50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)約6,000名を対象に仕事上の習慣からライフスタイルまで広く聞いているものです。


対象者の属性を彼らの生まれた年代で見ると、2013年時の調査では1970年代生まれの人が42%、1980年代生まれの人が30%を占めており、それらを合計すると72%になります。つまり、中国の都市部では、企業幹部の72%が24歳-43歳の人たちで占められていたことになります。


(図は全文PDFでご確認ください)


この24歳-43歳くらいの年齢の人たちが企業幹部についている割合は、約10年前にはおおよそ63%でした。これは、2004年の調査結果の1960年代生まれの人(29%)の割合と1970年代生まれの人(34%)の割合を合計した数値です。


これらのことから、中国の都市部では、約10年前から比較的若い年齢層の人たちが企業幹部を務めている(63%)こととその割合が高まっている(72%)ことがわかります。


■ 以前よりワークライフバランスを重視する傾向
次に、企業幹部の仕事に対する価値観について尋ねました。すなわち、「自分の最大の価値は仕事にある」と考えている人の割合は、2013年の調査では63%であり、2004年の調査結果(74%)を下回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


一方、「仕事よりもむしろ人生を楽しむことに注意を払っている」と考えている人の割合は、2013年の調査では69%であり、2004年の調査結果(56%)を上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
上の調査結果から、中国都市部の企業幹部は、より若い年代層が主流を占めるようになり、かつ以前よりもワークライフバランスに重きを置く人が増えているようです。


■ 調査概要
調査名称:『China Business Executive Survey』(中国における企業幹部調査)
調査頻度:年一回
調査国:中国都市部
調査対象:企業幹部(50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人)、6,200サンプル(2013年)
調査方法:会場調査
調査実施会社:シーティーアール(CTR)社


※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」又は「CTR社」と記してください。
※CTR社のウェブサイトはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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