WHAT'S NEW
お知らせ

2014.10.30【トピックス】
［トピックス］チャリティーに時間を費やす可能性が高い人の割合は45%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。

※全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45%
調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。（タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値）

（全文PDFをご確認ください）

一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10?20%程度でした。

■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27%
次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」（「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算）が27％、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」（「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算）が30%という結果になりました。

（全文PDFをご確認ください）

他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア（52%）や中国（40%）で、低いのがアメリカ（10%）でした。「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。

■ まとめ
アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測（シナリオ・プランニング）を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称：「グローバル・モニター」
・調査頻度：年1回
・調査時期：2014年2月から3月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：24ヵ国でn＝24,000（調整を実施）。日本は977名
・調査国：日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン

※本文では、日本、アメリカ、中国、ナイジェリアの調査結果を用いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

※全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.10.23【トピックス】
［トピックス］高齢になるまで働かなければならないと考えている人は61%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問をしたところ、「そう思う」と回答した人が日本では全体の61%を占めました。また、「そう思う」と回答した人の割合が最も高かった国は韓国で、その割合は81%でした。

「グローバル・モニター」調査では、消費者の健康に関する意識や態度についての質問を行っています。その中で特に老化や高齢化に関する消費者の意識を示す回答について、以下でご紹介します。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 61%の人が、高齢になるまで働かなければならないと思っている
まず、「平均寿命の延長に伴って、私たちは高齢になるまで働かなければならないと思うか」という質問に関して、調査の対象者に「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。

すると、日本では、「そう思う」（「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算）と回答した人の割合が61%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「そう思う」と回答した人の割合について24ヵ国分の結果を並べてみると、一番割合が高かったのは韓国で81%、次がドイツで72%でした。24ヵ国の平均は58%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ 38%の人が、年を取ったからといって、体力の低下を感じる必要はないと思っている
次に、「年を取ったからといって、体力や活力の低下を感じる必要はないと思うか」という質問に対し、上と同様に5つの選択肢から自分に当てはまるものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」（「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算）と回答した人の割合が38%でした。これは、24ヵ国中で最も低い結果となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
日本人の場合、高齢になるまで働く必要性を感じている人は多いですが、年を取ることからくる体力や活力の低下に関しては、諸外国の人の方が前向きに考えているようです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測（シナリオ・プランニング）を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称：「グローバル・モニター」
・調査頻度：年1回
・調査時期：2014年2月から3月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：24ヵ国でn＝24,000（調整を実施）。日本は977名
・調査国：日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.9.18【ニュースリリース】
［ニュースリリース］より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う人の割合は27%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて実施した調査の中で、各国の消費者（16歳以上）に「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」か、それとも「安全策を取り、不要なリスクを負わない」かの二択から自分に該当するものを選択してもらいました。すると、日本の場合、「多少のリスクを負う」人の割合が27%、「不要なリスクを負わない」人の割合が73%となりました。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う日本人の割合は27%
まず、日本の調査結果を見ると、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合は27%で、「安全策を取り、不要なリスクを負わない」を選択した人の割合（73%）を下回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ 多少のリスクを負うと考える人の割合が24ヵ国中最も低いのはドイツ、次が日本
次に、「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」を選択した人の割合について、日本を含む24ヵ国の調査結果を比較しました。すると、最も割合が高かったのがケニアの70%、次が南アフリカの60%、3番目がナイジェリアの59%で、アフリカ諸国が上位を占めました。

（図は全文PDFでご確認ください）

一方、最も割合が低かったのはドイツの24%で、次が日本の27%でした。24ヵ国の平均は42%でした。

■ まとめ
この調査によると、日本人は他国に比べ「より大きな報酬を得るチャンスのために多少のリスクを負う」ことをしたがらないことがわかります。一方、日本と対極にあるのがアフリカ諸国で、人々は「多少のリスクを負う」ことを厭わないようです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測（シナリオ・プランニング）を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称：「グローバル・モニター」
・調査頻度：年1回
・調査時期：2014年2月から3月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：24ヵ国でn＝24,000（調整を実施）。日本は977名
・調査国：日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.9.10【ニュースリリース】
［ニュースリリース］アルコール飲料を毎日飲む人の割合が24ヵ国中1番高いのは日本。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査によると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合は21%で、24ヵ国中最も高い数値でした。

*飲酒が認められる年齢は国により異なりますが、この調査では対象者の条件である16歳以上で集計した数値を比較しました。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 日本人の5人に1人は毎日何らかのアルコール飲料を飲んでいる
日本の消費者に対し、アルコール飲料とボトル入りの水/ミネラルウォーターの摂取頻度を聞きました。すると、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合が21%、ボトル入りの水/ミネラルウォーターを毎日飲むと回答した人の割合が17%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、アルコール飲料を毎日飲むと回答した人の割合では、24ヵ国中日本の21%が最も高い数値でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ 週に一度以上アルコール飲料を飲む人の割合で24ヵ国平均は37%
次に、アルコール飲料を飲む頻度が週に一度以上（毎日飲むと回答した人を含む）の場合を集計したところ、24ヵ国の平均が37%で、日本とイギリスの56%が最も高い割合となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
この調査から、日本では、他国に比べてアルコール飲料を習慣的に摂取する人の割合が高いことがわかります。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測（シナリオ・プランニング）を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。
・調査名称：「グローバル・モニター」
・調査頻度：年1回
・調査時期：2014年2月から3月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：24ヵ国でn＝24,000（調整を実施）。日本は977名
・調査国：日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.9.04【ニュースリリース】
［ニュースリリース］5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは約29%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2014年5月から7月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）だった人の割合は29%でした。これは、昨年同時期の調査結果49%よりも低い数値でした。

※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 日本の5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは29%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人にその機種を回答してもらい、オペレーティングシステム（OS）別の割合を算出しました。すると、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）の割合が29%、Android（アンドロイド）携帯の割合が69%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、各キャリアのスマートフォンのうちiPhone（アイフォーン）が占める割合を見ると、それぞれNTT docomoで19%、auで30%、Softbankで65%という結果になりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ iPhone（アイフォーン）の販売シェアが低下
次に、同じ調査を実施している海外の状況と日本の状況を並べてみました。すると、iPhone（アイフォーン）の販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、昨年同時期の調査結果と今年の結果を比較すると、日本（-20%）とアメリカ（-12%）で販売シェアの大きな変動が見られました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
今年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど携帯電話・スマートフォンの消費に影響を及ぼす出来事が続いているため、販売シェアにも少なからず影響が出ているようです。この傾向は、新型のiPhone（アイフォーン）が発売されるまでは大きく変わらずに推移すると考えられます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、10ヵ国の調査結果になります。

・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2014年5月から7月
・調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
・調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
・対象者数：10,000人／月（日本）
・調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコ

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.07.09 ［ニュースリリース］中国のスマートフォン販売シェアで2位の小米科技（シャオミ）。

2014.05.14 ［ニュースリリース］NTT Docomoのスマホ購入者のうち、42%がiPhone。

2014.8.28【トピックス】
［トピックス］企業幹部の72%が1970・80年代生まれ。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の価値観や生活態度・意識などを調査しています。この中には、企業幹部を対象にしたものも含まれます。

中国にあるグループ会社のシーティーアール（CTR）社が、都市部の企業幹部を対象に2013年に実施した調査によると、対象者のうち1970年代・80年代生まれの人の割合が72%を占めました。また、2004年に行った調査と比較すると、以前よりもワークライフバランスを考慮する企業幹部の割合が高まっていることもわかりました。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 企業幹部の主流は1970年・80年代生まれ
この調査（名称：『China Business Executive Survey』）は、毎年企業幹部（中国都市部にある50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人）約6,000名を対象に仕事上の習慣からライフスタイルまで広く聞いているものです。

対象者の属性を彼らの生まれた年代で見ると、2013年時の調査では1970年代生まれの人が42%、1980年代生まれの人が30%を占めており、それらを合計すると72%になります。つまり、中国の都市部では、企業幹部の72%が24歳-43歳の人たちで占められていたことになります。

（図は全文PDFでご確認ください）

この24歳-43歳くらいの年齢の人たちが企業幹部についている割合は、約10年前にはおおよそ63%でした。これは、2004年の調査結果の1960年代生まれの人（29%）の割合と1970年代生まれの人（34%）の割合を合計した数値です。

これらのことから、中国の都市部では、約10年前から比較的若い年齢層の人たちが企業幹部を務めている（63%）こととその割合が高まっている（72%）ことがわかります。

■ 以前よりワークライフバランスを重視する傾向
次に、企業幹部の仕事に対する価値観について尋ねました。すなわち、「自分の最大の価値は仕事にある」と考えている人の割合は、2013年の調査では63%であり、2004年の調査結果（74%）を下回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

一方、「仕事よりもむしろ人生を楽しむことに注意を払っている」と考えている人の割合は、2013年の調査では69%であり、2004年の調査結果（56%）を上回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
上の調査結果から、中国都市部の企業幹部は、より若い年代層が主流を占めるようになり、かつ以前よりもワークライフバランスに重きを置く人が増えているようです。

■ 調査概要
調査名称：『China Business Executive Survey』（中国における企業幹部調査）
調査頻度：年一回
調査国：中国都市部
調査対象：企業幹部（50名超の会社で事業部長又はそれ以上の地位にある人）、6,200サンプル（2013年）
調査方法：会場調査
調査実施会社：シーティーアール（CTR）社

※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」又は「CTR社」と記してください。
※CTR社のウェブサイトはこちらです。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.8.26【トピックス】
［トピックス］BBクリームを使う女性、中国都市部で増加の傾向。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の生活態度や意識などを調査しています。このうち、中国では、グループ会社のカンター・ワールドパネル社が、女性の化粧品（スキンケア含む）の使用状況や肌に対する意識の変化を毎年調べています。その調査の中で、中国都市部の女性（13-55歳が対象）でBBクリーム*を使う人が数年前よりも増加傾向にあることがわかりました。

*BBとはBlemish Balmの略。Blemishは傷、Balmは軟膏、香油の意味。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ BBクリームを使用する人が増えている
BBクリームは、もともとピーリング後の肌を保護するために作られた医療用のクリームで、ドイツが発祥と言われています。BBクリームは、韓国の女性に広く受け入れられていることが知られていますが、中国の女性の間でも徐々に広まってきているようです。

全文PDF内の棒グラフは、中国都市部の女性（13-55歳）で平均して週に一度はBBクリームを使っている人の割合を示したものです。調査は日記形式で年間を通じて行っており、ここでは2013年4月-2014年3月までのデータ（直近）と2011年4月-2012年3月までのデータ（2年前）を使用しています。

（図は全文PDFでご確認ください）

これを見ると、2年前に比べて直近の方がBBクリームを使っている人の割合が高まっています。また、16-25歳の女性よりも26歳以上の女性の方がその割合は高まっています。

■ 若い人の方がBBクリームをメイクアップ製品と捉える傾向がある
次に、調査対象者にとってBBクリームは「スキンケア製品」なのか、それとも「メイクアップ製品」なのかを質問しました。すると、全体では、「スキンケア製品」と捉える人の割合も「メイクアップ製品」と捉える人の割合もともに50%でした。（全文PDF内のグラフは2014年のデータ）

年代別にみると、若い人たち（16-25歳）にBBクリームを「メイクアップ製品」と捉える人が多く、年齢層が高くなると「スキンケア製品」と捉える人の方が多くなっていました。

■ 若い人のもっときれいになりたい欲求
この若い人たち（16-25歳）のBBクリームを使う理由は、2年前と直近では少し違ってきているようです。すなわち、平均して週に一度はBBクリームを使っている人にそれを使う理由について聞いたところ、2年前（2012年）の回答では「保湿」が16%だったのに対し、今年は6%でした。一方、「もっときれいになる」は、2年前の9%から18%に増えていました。

（図は全文PDFでご確認ください）

若い人たちは、メイクアップ製品で実現すること（＝もっときれいになる）をより強く求めるようになってきているようです。

■ 調査概要
・調査頻度：年一回
・調査国：中国都市部
・調査対象：13歳から55歳の女性、年4,000サンプル
・調査方法：日記調査
・調査実施会社：カンター・ワールドパネル社

※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」又は「カンター・ワールドパネル」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.8.20【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ネットユーザーの約54%が新聞を毎日読む。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人をネットユーザーと定義し、日本を含む49ヵ国（地域）で実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、日本のネットユーザーで「（紙の）新聞」を毎日読むと回答した人の割合は53.5%でした。また、この割合は、49ヵ国（地域）でインドに次いで2番目に高い数値でした。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 毎日読むで、新聞が53.5%、オンラインニュース、スポーツ又は天気が56.5%
まず、日本のネットユーザー約1,000人に対し、彼らがメディアを利用する頻度について聞きました。すると、「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が53.5%、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む（見る）と回答した人の割合が56.5%となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、それぞれについて年齢別に割合を見ると、45-54歳、55-65歳のそれぞれ60%を超える人々が「新聞」も「オンラインニュース、スポーツ又は天気」も毎日読む（見る）と回答していました。

（図は全文PDFでご確認ください）

44歳以下では、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む（見る）人の割合が「新聞」を読む人の割合を上回りました。

■ 新聞を毎日読む人の割合で、日本は49ヵ国（地域）中2番目に高い
次に、49ヵ国（地域）のネットユーザーで「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が高い順に並べ、以下のような表にしました。

（図は全文PDFでご確認ください）

最も割合が高かったのはインドの58.4%、次が日本（53.5%）、その次がシンガポール（52.3%）という結果になりました。49ヵ国（地域）の平均は、35.2%でした。

■ まとめ
ネットユーザーという前提はあるものの、諸外国に比べると「（紙の）新聞」を毎日読む日本人の割合は高い方だといえます。

■ 調査概要
・調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
・調査時期：2014年3月から6月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象：16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
・調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.08.06［ニュースリリース］ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム

2014.07.30 ［ニュースリリース］SNSの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位

2014.8.06【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム 。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%
ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。

このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「週一回以上ゲームをする」（「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計）人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。

■ モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い
この調査は、同時期に49ヵ国（地域）で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国（香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国）、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。

すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。

■ 調査概要
上記では、8つの地域（日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ）の調査データを用いました。

・調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
・調査時期：2014年3月から6月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象：16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
・調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.07.30［ニュースリリース］SNSの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位。

2014.7.30【ニュースリリース】
［ニュースリリース］SNSの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、49ヵ国（地域）のインターネットユーザー約55,000人（日本は996人）を対象に実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、ソーシャルネットワークサービス（以下SNSと略）を利用している人の割合が最も低かった国は日本でした。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 日本はSNS利用度で最下位
SNSの利用頻度を聞く質問の回答で、「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」、「利用するが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「SNSを利用する」として集計し、その割合の高い国から順に並べたのが以下の表です。

（表・グラフは全文PDFを参照）

これを見ると、49ヵ国中最も割合が高かったのはインドネシアで98.5%、最も割合が低かったのは日本で66.5%でした。49ヵ国の平均は、81.8%でした。

また、同じ質問の回答で「SNSを利用しない」を選択した人に、今後SNSの利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本の場合、「SNSを利用しない」人（33.5%）のうち、「関心がある」と回答した人が1.8%、「関心がない」と回答した人が28.8%でした。

（表・グラフは全文PDFを参照）

■ 写真・動画などのアップロード行為でも日本は最下位
次に、調査対象者に「写真、動画又は音楽のアップロード」に関する利用頻度についても質問し、上と同様に「毎日アップロードする」、「少なくとも週に一度はアップロードする」、「アップロードするが週に一度より頻度は少ない」を選択した人の割合を「写真、動画又は音楽をアップロードする」として集計し、その割合を国別に比較しました。

（表・グラフは全文PDFを参照）

すると、この割合が最も低かったのが日本で38.0%でした。割合が最も高かったのはロシアで89.4%、49ヵ国の平均は73.4%でした。

また、「写真、動画又は音楽をアップロードしない」と回答した人に、今後の利用に関心があるかないかを聞きました。すると、日本では、「アップロードしない」人（62.0%）のうち、「関心がある」と回答した人が9.3%、「関心がない」と回答した人が47.7%という結果になりました。

（表・グラフは全文PDFを参照）

■ まとめ
上の調査結果から、日本でもSNSの利用は6割を超えており、多くのインターネットユーザーがSNSに親しんでいることがわかります。ただし、SNSを利用しないユーザーの中で今後の利用を考える層が多いとは言えないため、今後SNSの利用度が飛躍的に伸びるとは考えにくいです。

ちなみに、SNSを週一度以上利用する人（「毎日利用する」、「少なくとも週に一度は利用する」の合計）に絞ると日本の値は45.3%となっています。

■ 調査概要
・調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
・調査時期：2014年3月から6月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象：16歳から65歳の週次でインターネットを利用する人
・対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
・調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※TNS社のホームページはこちらです。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。