WHAT'S NEW
お知らせ

2017.2.23【ニュースリリース】
なぜＺ世代が注目されるのか？「アド・リアクション」日本レポート公開

「Z世代」と呼ばれる新しい世代が成人をむかえ、徐々に購買力を持ちつつあります。
Z世代 はポスト・ミレニアル世代、センタニアル世代とも呼ばれており、スマートフォンと共に育ってきた一番最初の世代ということで世界的にマーケターの関心を集めています。Y世代(ミレニアル)やX世代（ベビーバースト）に比べメディアに対する態度や行動にどのような違いがあるのか、そして、メディアプランニングやクリエイティブ制作をしていく上でどの程度、この違いを考慮に入れるべきかという課題が目前まで迫っているからです。


この世代の移り替わりと同時に、メディアの断片化はマーケターに最適なチャネル選定やクリエイティブアイデア開発を追い打ちをかけています。特に動画、モバイル、ソーシャルといった新しいフォーマットの選択肢が急増している中で、それぞれの有効性を検証することは大きな課題です。


カンターが、2015年10月に発表した前回のAdReaction Videoでは、動画に焦点を置き、日本人がまだまだテレビを中心に動画を消費しているものの、デジタルでの消費も増えてきていること、そして、デジタル動画広告はテレビ広告に比べると否定的に受け止められていることを明らかにしました。また、そんな状況の中でもなぜ今後デジタルやモバイルに適応していかないといけないのか、どのように適応していくべきなのかについて提言を行いました。


今回発表するAdReactionでは、世代を横断的に見た時に、どのように対応していけば広告は受け入れてもらえるのか、そして、いつ・どこでそれぞれの世代は肯定的な反応を示すのかが詳しく書かれています。又、マーケターに向けた広告回避に打ち勝つ戦略法や世代に応じたクリエイティブに関する実践的なアドバイスも含まれています。


最新版「AdReaction (アド・リアクション)」日本レポートは、以下よりご覧ください。
■日本語レポート
■英語レポート


尚、ケーススタディを含む詳細は、対面でのご案内とさせていただいております。
ご希望の方はこちらまでご連絡ください。

カンター・ジャパン
広報 / 川井　

2016.12.07【ニュースリリース】
2017年 デジタル・メディア年間予測

カンターは、企業のブランド強化をサポートするため、2017年のデジタル・メディア年間予測を発表いたしました。Kantar Millward Brownは9年連続でこの予測を実施しており、今マーケターが何に注力するべきかを指南するものとして、来年度の課題やチャンスを分かりやすくガイドしたものをクライアントに提供しています。

2017年は、ポストミレニアル世代やセンタニアル世代とも呼ばれる「Z世代」のニーズ、願望、行動を迅速に理解することがマーケティングにおいて最重要項目となります。デジタルマーケティングにおいても毎年新しい課題が生まれますが、常にあらゆるものがインターネットで繋がった世界で育ってきた史上初のデジタルネイティブと言われるＺ世代の登場によって、これまでの世代とは異なる消費者として、より世代を重視する動きが生まれることになります。

Z世代は、1997年から2011年生まれの世代のことで、その数は20億人にも上り、世界の人口の約27%を占めています。デジタル利用者の数が急激に増え、モバイルファーストの動きが高まり、世界的な経済危機の後に続く時代へと突入している今、消費者の生活に寄り添うようなブランドを求める声が新たに生まれることになるはずだと、Kantar Millward Brownのメディア・デジタル担当グローバル ブランド ディレクターのDuncan Southgateは語ります。

「Ｚ世代は、ミレニアル世代よりもずっと感情に訴えかける語り口や音楽に合わせたメッセージに反応する世代であるため、これによってすべての人の五感に響くような創造力を実現する新たな機会が生まれることにもなります。そのためには、ブランドのコンテンツに関して新しいアプローチが必要になります。新たな創造性が求められている今という時代を考えたとき、マーケターは、特に最初に目にするモバイル上で、Z世代やその他の消費者が『うっとうしい』、『押しつけがましい』と感じるのはどのような形のものなのかをじっくりと観察する必要があります。また、あらゆるタッチポイントで変わらないシームレスなブランド体験を提供することも重要となります。」

これらすべてを実現するためには、消費者や一貫したブランド体験について、総合的なひとつのコンセプトを打ち出さなければなりません。そのための新しいアイデアを生み出すのには相当な時間とコストをかけなくてはいけないかもしれませんし、すでに地位を確立しているブランドでも、これから何年もかけて構造やデータ管理に重点的に取り組んでいくことが必要でしょう。

マーケターにとって、2017年はＺ世代のニュアンスを理解しこの世代に対して優先的に取り組むこと、そのためにトーンに重点を置き、最もインパクトと影響力があるタッチポイントを探りながら一貫したブランド体験を提供することを目標にすべきではないでしょうか。

For more information, visit here.


About Kantar Millward Brown

Kantar Millward Brown is a leading global research agency specializing in advertising effectiveness, strategic communication, media and brand equity research. The company helps clients grow great brands through comprehensive research-based qualitative and quantitative solutions. Part of Kantar, WPP's data investment management division, Kantar Millward Brown operates in more than 55 countries.
Learn more at www.millwardbrown.com.

【Contact】

Alastair Ray

Eureka Communications

Tel: +44 (0)1420 564346

Email: alastair@eurekacomms.co.uk

Kantar Japan 広報

川井　禮奈 Marketing@kantar.co.jp

Tel: 03-6859-4254

2016.9.13【ニュースリリース】
『KANTARグロースターゲティング』の提供を日本で開始。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大竹 秀彦）は、この度、ターゲティング付加価値ソリューション「Kantar グロースターゲティング」の提供を開始します。Kantar TNS社がもつ独自の消費者セグメンテーション手法「ConversionModel」とクロス・マーケティンググループの株式会社ディーアンドエム（本社：東京都新宿区、代表取締役社長　杉村昌宏　以下D&M社）のオーディエンスデータ提供サービス「Ｃｏｎ-Ｔａ」を連携させることによって、特定のブランドやカテゴリの消費が増うるグロースセグメントを特定し、広いリーチの規模を持って広告配信を行うことが可能になります。

■　新旧ターゲティング手法の課題

広告主は、アドテクノロジーの発展によって、ターゲットとする消費者が集まるメディアやその広告枠だけではなく、WEB上の行動や、検索、購買情報、メディアの会員情報、位置情報といったさまざまなデータを使って、特定の人に対して広告を届けること（オーディエンスターゲティング）ができるようになりました。

この新しいターゲティング手法は、従来の市場調査によってマーケット全体をセグメンテーションし、心理的なインサイトやターゲットペルソナに基づいてなされるというものとは対照的に、もっぱら広告への反応効率が良く購買に近い層から逆引きでターゲットとしていくという形で活用されています。しかし、アドテクノロジーが普及することで、競合各社も同様にこのような高反応層を狙うようになったため、広告表示単価は上昇し、効率を突き詰めていくとリーチは縮小し、顧客を広げられないという課題に収束します。この段階まで進むと、従来の性・年齢といったリーチの広いターゲティング条件に緩和しても、期待される反応効率は得られず、顧客を広げる活動をデジタル上で継続するにあたっては高度な説明力と組織の理解を要します。（なお、この解決手段の一つとしては、短期的なレスポンス効果ではなく、長期的なブランド効果に着目することが挙げられ、弊社では既にAdIndexDashやCrossMedia Researchといったキャンペーン効果測定ソリューションを提供しています。）

そこで、この「広告への反応効率」と「リーチの確保」というトレードオフを解決するためにデジタルマーケターは、これらを両立できるような新しいデータや新しい技術、メディアを探し回ることになります。しかし、この問題の根本的な原因は、手に入りやすいクリック率や購買率といった行動データがもはやコモディティ化しているということであり、これらのみで最適化をしている限りにおいては、競合に差をつけることが難しい状況にあるということです。実際、行動データの活用で先行していたマーケターの間でも、この先の主戦場は、従来マーケターが大事にしてきた「消費者の気持ち」をどれだけ捉えることができるかというところに戻ってくるのではないかという考えがあるようです*。
*warc:　Don't rely on data alone, say brands
*WSJ:　P&G to Scale Back Targeted Facebook Ads

市場調査は、まさにその「消費者の気持ち」を理解するためのものであり、コミュニケーション戦略のための調査においては、ターゲットペルソナを詳細に描き、どのようなメッセージをどのように表現し、また、カスタマージャーニーのどこでどのようなコンテキストで伝えるのが良いかを考えるための材料を提供してきました。しかし、調査にも課題があります。最も顕著な例として、それら詳細に描かれたターゲット像や付加情報は、従来マスメディアのメディアプラン二ングという実行フェーズに入ると、性別や年齢といった主な基本属性に置き換わってしまい、市場調査で得られたさまざまな情報価値は大きく損なわれてしまうという点が挙げられます。

▽　新旧ターゲティング手法の課題

注：上記見解は、オフラインコンバージョンを主とするブランド広告主の視点で記載しておりますが、昨今、デジタルマーケティングを牽引してきたダイレクトレスポンスを目的とする広告主（ネットサービス、通販等）においても顧客層の拡大は課題となっています。

■　KANTARのソリューション：顧客創造と育成のための"グロースターゲティング"

これらの課題に対して、私たちは市場調査とアドテクノロジーの長所を結びつけたユニークなソリューションを提供します。市場調査を通じて「消費者の気持ち」を汲み取り、市場全体の中から「既存顧客の中で購買が増えうる層」、と「競合ユーザーの中で自社ブランドに流入しうる層」をグロースセグメントとして判別します。そして、アドテクノロジーを活用して、このグロースセグメントに対して、情報価値を損なわずに直接的にリーチすることを可能にします。

グロースセグメントの判別にはKantarグループが持つConversion Modelという分析手法を用います。Conversion Modelは、購買行動のみを観察していると突発的に起こっているように見えるブランドスイッチやカテゴリスイッチを、心理的な要因と市場環境による要因から精緻に予測します。既に100カ国以上で、400カテゴリ以上、18,000プロジェクト以上の実施実績がある"世界で最も利用されているブランド診断モデル"のひとつです。

このConversionModelの簡易版をD&M社の消費者パネルに対して実施し、DMP/DSPの類似層拡張モデリングを使ってマスレベルのオーディエンスリーチに拡大することにより、任意ブランドやカテゴリにおけるグロースセグメントを直接的にターゲティング出来るようにしました。

D&M社は、大手DSP、DMP数社を通じ、既に国内の主要な広告配信プラットフォームと連携しています。そのため、普段お取引されている広告代理店にご連絡いただくことで、グロースターゲティングをメディアプランに反映することが可能です。

■　ソリューション実績

このConversionModelを用いたグロースターゲティングは、デジタル先進国の米国では既にさまざまなカテゴリで適用されており、レスポンス効果、ブランドリフト効果、セールスリフト効果といったさまざまな効果指標で有効であるという結果があります。

その中でも、このグロースターゲティングを活用したホテルチェーンのHoliday Innでは、利用検討率が38％上昇、オンライン予約は約5倍という快挙を成し遂げました。これは市場調査を通じて2,000人のグロースセグメントを判別し、そのセグメントのインサイトからクリエイティブを作り、そのセグメントをDMP経由で、1,500万人のオンラインユーザーに拡張して、マスリーチで広告配信を行った成果です。動画はこちら

■　利用可能カテゴリ

現在ご利用いただけるカテゴリ・セグメントのリストは下記の通りです。（今後も拡充予定。）

■　D&M会社概要

2015年４月１日、クロスマーケティンググループの子会社として設立。企業のマーケティングを支援する業務を中心に、高品質な消費者データを、広く・高度に活用し、消費者に対し満足度の高いプロモーション体験を提供することを通じて、費用対効果の高い最先端のマーケティングサービスをお客様に提供します。

詳細につきましては、http://www.d-and-m.co.jpをご覧ください。

※　社名：株式会社ディーアンドエム
※　所在地：東京都新宿区西新宿３丁目２０番２号
※　代表者：代表取締役社長　杉村　昌宏
※　設　立：２０１５年４月１日
※　事業内容：マーケティング支援業務
※　ウェブサイト：http://www.d-and-m.co.jp/

■　カンター・ジャパン 会社概要

カンター・ジャパンは、世界最大規模の広告代理店「WPP」の調査・コンサルティング業務を担う「カンター・グループ」に属し、日本では50年以上の歴史がある「マーケティングリサーチ(市場調査）カンパニー」です。
私たちは、有用なインサイトを調査データから導きだし、社内外に存在する様々なデータと組み合わせることで、適時適切な「経営/マーケティング判断」を行うための「ソリューション」と「専門的なアドバイス」を提供いたします。さらに、約100か国で展開する「カンター・グループ」の日本市場における代表として、グローバルの新しい知見や効果的な手法の国内導入を積極的に行い、「ビジネス機会の評価」から「製品・ブランド戦略の立案」、「マーケティング施策実行・支援」まで、海外調査も含めた「ワンストップサービス」を強みとしています。

※　社名：株式会社カンター・ジャパン
※　所在地：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
※　代表者：代表取締役社長　大竹　秀彦
※　事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
※　ウェブサイト：http://www.kantar.jp
　　Facebook: https://www.facebook.com/KantarJapan/

※全文PDFのダウンロードはこちら

本リリースに関するお問い合わせ先
広報 / 川井　Tel：03-6859-4254　E-mail：Marketing@kantar.co.jp

2015.12.25【トピックス】
消費者にスキップされないデジタル広告をつくるためには

カンター・ジャパンは、16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー（テレビを所有（又は使用）し、かつスマートフォン又はタブレットを所有（又は使用）している人）に対して、テレビ、オンラインビデオ、モバイルビデオのフォーマットにおける広告について広告評価調査を行い、 『AdReaction2015』としてデータとインサイトを提供しています。
ここでは、その調査データをもとに、日本のマーケターに向けたデジタル動画広告のクリエイティブにおけるTIPSをご紹介いたします。

より高いブランド効果を生むためには、その広告に対する消費者の「広告受容性」を無視することはできません。
この調査では全体の中でも特に、この「消費者の広告受容性」について、より深く理解することができます。

まずは日本人の動画広告に対する実態を探ります。
日本人は他国に比べてテレビをよく見ています。グローバルの状況と比べたときに違う点です。

下記のグラフでは、日本人がデジタルよりもテレビで動画広告を見るのが好きなこと、デジタル広告の受容が明らかに低いことが分かります。

では、デジタル広告の受容が低い日本の消費者に、動画広告を受け入れてもらう要素とは何でしょうか。
下記のデータをみると、「消費者側が『広告を見るか見ないかを、自分で選択できる』と感じられること」　が重要なようです。
　

これはグローバルでみても同じで、消費者が視聴をコントロールできる広告は受容性が高まります。

しかし、消費者に見るか見ないかの選択を委ねてしまうと、テレビ用の広告としてどんなに優れているクリエイティブでも、デジタル環境では大半の人が途中で見るのをやめてしまうのです。せっかく良いクリエイティブ広告を作っても、あまり見てもらえないことが分かります。

このようなデジタル環境下で、消費者がスキップしない動画広告の要素TOP3は以下のとおりとなりました。

デジタル広告ならではの、クリエイティブの工夫が必要ということになります。

動画広告が消費者に最後まで見られないことを前提としたクリエイティブにおけるTIPSについては、以下のレポートで詳しく述べておりますのでこちら をご覧ください。

調査概要
調査名称：『AdReaction2015』（2015年アド・リアクション調査）
調査時期：2015年7月から8月
調査方法：スマートフォン、もしくはタブレットによる調査
調査対象：16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有（又は使用）し、かつスマートフォン又はタブレットを所有（又は使用）している人
対象者数：約13,500名（42ヵ国）。うち、日本は300名
調査国：アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、コロンビア、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、アイルランド、イタリア、日本、ケニア、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ナイジェリア、ノルウェー、フィリピン、ポーランド、ルーマニア、ロシア、サウジアラビア、スロバキア、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、台湾、タイ、トルコ、米国、UK、ベトナム
調査実施会社：ミルウォード・ブラウン社　（カンター・グループ）

※本文を引用される場合は、出典を明記してください。（「カンター・ジャパン」調べ）。

本件に関するお問い合わせ先：
カンター・ジャパン　広報
TEL: 03-6859-5300【代表】Email： Marketing@kantar.co.jp

2015.3.11【ニュースリリース】
[ニュースリリース] 広告効果測定ツール「アドインデックス・ダッシュ」がDMP専業大手とデータ連携開始

広告出稿の最適化を支援する期間限定パッケージを同時発売

大手金融機関や消費材メーカーを中心に導入企業150社を超えるDMP専業大手の株式会社インティメート・マージャー（本社：東京都文京区、代表取締役社長：簗島 亮次、以下、インティメート・マージャー）と、イギリスに本社を置く世界最大手の広告会社WPPの調査・コンサルティング部門カンター・グループの日本支社である株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦、以下、カンター・ジャパン）は業務提携をし、カンター・ジャパンが提供するネット広告の効果測定サービス「アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash　TM）」とオーディエンスデータの連携を開始いたしました。

カンター・ジャパンが2013年より販売している「アドインデックス・ダッシュ」は、ネット広告のユーザーの認知や好感度をリアルタイムに測定するツールで、広告出稿主は「アドインデックス・ダッシュ」により、クリック数からは把握できなかったブランド訴求力の観点から運用することが可能になります。

この度の連携により、企業のマーケティング担当者やプランナーは、インティメート・マージャーが保有する5,000超のユーザー属性情報などをリアルタイムに分析することで、これまでは可視化されなかったライブ感のあるターゲットインサイトの抽出が可能になります。

今後も、インティメート・マージャーは、当社が保有する3億超のオーディエンスデータの精度を高めるとともに、膨大なデータを容易に管理・分析できるツールを提供することで、企業の市場分析やマーケティング課題解決にむけてのサポートを行ってまいります。またカンター・ジャパンは、今後も企業が抱えるマーケティング上の課題にデータを活用して柔軟に答えられる環境整備を行って参ります。

【キャンペーン】 連携記念特別パッケージの販売を開始
2015年3月11日-6月30日の期間中、特別価格で下記のサービスを提供いたします。

1. Search Insight Finder【サーチ・インサイト・ファインダー】
特定の検索行動をとった層に、インバナーアンケートを通じて意識調査を実施できるソリューション

2. AdIndex IM plus【アドインデックス・アイエムプラス】
インティメート・マージャーで集積している3億超のオーディエンスデータを用いてターゲティングした広告の効果測定をリアルタイムに実施できるソリューション

3. AdIndex Annual Brand tracker【アドインデックス・アニュアル・ブランド・トラッカー】
年間を通してブランドKPI指標をトラックし、ブランドコミュニケーションにおけるPDCA運用をサポートするソリューション

＜「アドインデックス・ダッシュ」インターフェイスイメージ＞

参考1： オーディエンスデータとは
コンテンツ閲覧履歴、検索履歴、アクセス元履歴、広告接触反応履歴などのオンライン行動履歴及び会員データ、CRMデータ等の総称

参考2： インバナーアンケートとは
ネット広告の表示枠にアンケートを掲出し、回答を得る調査の手法

-------------------------------------------------------------------------------------
連携記念特別パッケージに関するお申込み・お問い合わせ窓口　
株式会社カンター・ジャパン　Digtal Task Force 関井・中川
Email： Marketing@kantar.co.jp　TEL：03-6859-3273

2014.10.16【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ウェブサイトのブランド効果測定サービス開始。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、ウェブサイトの商品・サービスに対する消費者の「理解」、「好感度」や「購入意向」などの高まりを計測するウェブサイト効果測定サービス（名称：『アドインデックス・マイクロサイト（AdIndex Microsite）』）の提供を10月16日より開始します。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 一般的なウェブサイト調査との違い
企業がウェブサイト、特に商品・サービスに特化したウェブサイトを作る目的は、テレビ広告やネット広告などでは伝えきれない特徴や消費者にとっての価値をそこで伝え、サイトを閲覧した消費者の商品・サービスに対する「理解」、「好感度」や「購入意向」などを閲覧前よりも高めることです。この「理解」、「好感度」や「購入意向」の高まりの程度（ブランド効果）は、ウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれアンケート調査を行い、結果を比較することで把握できます。しかし、一般的に行われているウェブサイトの評価は、サイトを閲覧した人にサイトの使い勝手やイメージなどを聞くものであり、ブランド効果を把握するものではないのが実情です。

広告などでウェブサイトに多くの消費者を誘導できたとしても、そのサイトで商品・サービスに対する「理解」が進まなかったり、「好感度」が下がったりすれば、企業が広告やサイト制作などにかけた費用は無駄になりかねません。ここにウェブサイトのブランド効果を計測する意味が出てきますし、実際に企業側でもサイトのブランド効果を把握したいというニーズが生まれています。

今回私たちが提供を開始する『アドインデックス・マイクロサイト（AdIndex Microsite）』は、該当のウェブサイトを閲覧した人としていない人にそれぞれ商品・サービスの「理解」、「好感度」や「購入意向」などを聞くアンケート調査を依頼し、それらの回答を比較してブランド効果を計測するものです。また、サイトを閲覧していない人へのアンケート調査は、その人がサイトのアドレス（URL）にアクセスし、閲覧する直前にアンケート調査に回答してもらいます。この点が、他のウェブサイト調査とは異なるところです。

サイトを閲覧した／していないは、クッキー（注）の情報で判別します。これは、調査の目的に限定して収集・使用されます。

（注）クッキーとは、ウェブサイトを訪問したユーザーを認識する仕組み・手段のこと。

■ 既に商品・サービスに関心を持つ消費者の「理解」や「好感度」の高まりを見る
この調査の対象者は、ウェブサイトのアドレス（URL）にアクセスした人から無作為に選ばれ、サイトを閲覧する直前、又はサイト閲覧中に調査依頼を受けることになります。彼らは既に商品・サービスに対して何らかの関心を持ってサイトにアクセスしているので、閲覧する直前の人の回答と閲覧中の人の回答を比較することによって、該当のサイトが商品・サービスに関心のある人の「理解」、「好感度」や「購入意向」などをどの程度高めたかがわかります。

■ 新サービスの概要
・名称：『アドインデックス・マイクロサイト（AdIndex Microsite）』
・内容：商品・サービスに特化したウェブサイトのブランド効果を計測するアンケート調査
・提供開始日：2014年10月16日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

2014.9.04【ニュースリリース】
［ニュースリリース］5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは約29%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2014年5月から7月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）だった人の割合は29%でした。これは、昨年同時期の調査結果49%よりも低い数値でした。

※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 日本の5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは29%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人にその機種を回答してもらい、オペレーティングシステム（OS）別の割合を算出しました。すると、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）の割合が29%、Android（アンドロイド）携帯の割合が69%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、各キャリアのスマートフォンのうちiPhone（アイフォーン）が占める割合を見ると、それぞれNTT docomoで19%、auで30%、Softbankで65%という結果になりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ iPhone（アイフォーン）の販売シェアが低下
次に、同じ調査を実施している海外の状況と日本の状況を並べてみました。すると、iPhone（アイフォーン）の販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、昨年同時期の調査結果と今年の結果を比較すると、日本（-20%）とアメリカ（-12%）で販売シェアの大きな変動が見られました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
今年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど携帯電話・スマートフォンの消費に影響を及ぼす出来事が続いているため、販売シェアにも少なからず影響が出ているようです。この傾向は、新型のiPhone（アイフォーン）が発売されるまでは大きく変わらずに推移すると考えられます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、10ヵ国の調査結果になります。

・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2014年5月から7月
・調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
・調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
・対象者数：10,000人／月（日本）
・調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコ

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.07.09 ［ニュースリリース］中国のスマートフォン販売シェアで2位の小米科技（シャオミ）。

2014.05.14 ［ニュースリリース］NTT Docomoのスマホ購入者のうち、42%がiPhone。

2014.9.03【ニュースリリース】
［ニュースリリース］クリック数では測れない動画広告の効果を消費者調査で明らかに。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、バナー広告のブランド効果をリアルタイムに計測するバナー広告効果測定サービス（名称：『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』）を広告主に提供しています。

今年はオンライン広告の中でも動画広告市場の拡大が見込まれており、新しい広告配信技術の開発・導入や広告主の動画広告利用を支援する動きなどが活発化しています。これに合わせて、カンター・ジャパンは、動画広告のブランド効果測定サービスを本日より開始します。

このサービスは、「インストリーム広告（動画コンテンツの視聴前、又は視聴途中に流れる広告）」が配信される動画共有・配信サイトのユーザーに「認知」や「好意度」などブランド効果に関する調査を行い、その結果を広告主に提供するものです。調査は専用のウェブサイトで実施されます。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 「インストリーム広告」は、クリックよりも視聴されることとブランド効果の有無が重要
「インストリーム広告」は、クリックやウェブサイトでの商品の購入などユーザーの積極的行動を狙うバナー広告とは異なり、ユーザーに広告を視聴してもらうことや「認知」・「好意度」などの点で高いブランド効果を獲得することを主な目的としています。また、「インストリーム広告」の料金は、ユーザーが広告を一定時間以上視聴したかどうかで決まる場合が多くなっています。したがって、「インストリーム広告」に関しては、必ずしもクリック数で効果を計測することが適しているとは言えません。

このユーザーの視聴数については、「インストリーム広告」の販売元が計測しており、広告主は容易に入手できます。一方、ブランド効果については、消費者調査を実施しなければ計測することができません。

私たちは、既にバナー広告に関して消費者調査でブランド効果を計測するサービス（『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』）を実施していますが、これからは「インストリーム広告」についてもブランド効果を計測したいというニーズが高まると考えています。

■ 「インストリーム広告」のブランド効果測定サービス
『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告が表示されるウェブサイト上において、広告配信と同時にブランド「認知」・「好意度」などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。この調査は、バナー広告の枠内で動画広告が流れる「インバナー広告」にも既に対応しています。

今回提供を開始する「インストリーム広告」のブランド効果測定にも、『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』を用います。その際、広告が表示されるウェブサイト上ではなく、専用のウェブサイトに調査協力者を集めてブランド「認知」や「好意度」などについて回答してもらいます。

この調査協力者は約20万人いて、毎回調査の条件に応じて選ばれた人が専用のウェブサイト上で回答します。この点は一般的に行われている調査のやり方と変わりませんが、この20万人の集団に関しては、該当の「インストリーム広告」に接触したかどうかの情報（広告の表示履歴）が調査を実施する前にわかるようになっています。この調査のやり方を私たちは『アド・レイダー（Ad Radar）』と呼びます。

このサービスを実施する過程で収集した接触情報（広告の表示履歴）は、調査の目的に限定して用いられます。

■ 新サービスの概要
名称：『アド・レイダー（Ad Radar）』を用いた動画広告のブランド効果測定サービス
内容：インストリーム広告のブランド効果を計測するために行うアンケート調査
提供開始日：2014年9月3日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

関連記事

2014.04.22 ［ニュースリリース］リッチメディア広告のブランド効果測定開始。

2013.07.30 ［ニュースリリース］ネット広告の効果測定法が新しいネット広告商品に採用。

2013.05.15 ［ニュースリリース］ネット広告の新しい効果測定開始。

2014.8.20【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ネットユーザーの約54%が新聞を毎日読む。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人をネットユーザーと定義し、日本を含む49ヵ国（地域）で実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、日本のネットユーザーで「（紙の）新聞」を毎日読むと回答した人の割合は53.5%でした。また、この割合は、49ヵ国（地域）でインドに次いで2番目に高い数値でした。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 毎日読むで、新聞が53.5%、オンラインニュース、スポーツ又は天気が56.5%
まず、日本のネットユーザー約1,000人に対し、彼らがメディアを利用する頻度について聞きました。すると、「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が53.5%、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む（見る）と回答した人の割合が56.5%となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、それぞれについて年齢別に割合を見ると、45-54歳、55-65歳のそれぞれ60%を超える人々が「新聞」も「オンラインニュース、スポーツ又は天気」も毎日読む（見る）と回答していました。

（図は全文PDFでご確認ください）

44歳以下では、「オンラインニュース、スポーツ又は天気」を毎日読む（見る）人の割合が「新聞」を読む人の割合を上回りました。

■ 新聞を毎日読む人の割合で、日本は49ヵ国（地域）中2番目に高い
次に、49ヵ国（地域）のネットユーザーで「新聞」を毎日読むと回答した人の割合が高い順に並べ、以下のような表にしました。

（図は全文PDFでご確認ください）

最も割合が高かったのはインドの58.4%、次が日本（53.5%）、その次がシンガポール（52.3%）という結果になりました。49ヵ国（地域）の平均は、35.2%でした。

■ まとめ
ネットユーザーという前提はあるものの、諸外国に比べると「（紙の）新聞」を毎日読む日本人の割合は高い方だといえます。

■ 調査概要
・調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
・調査時期：2014年3月から6月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象：16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
・調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

※TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
※『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.08.06［ニュースリリース］ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム

2014.07.30 ［ニュースリリース］SNSの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位

2014.8.06【ニュースリリース】
［ニュースリリース］ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム 。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査（名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査』）によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%
ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。

このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「週一回以上ゲームをする」（「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計）人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。

■ モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い
この調査は、同時期に49ヵ国（地域）で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国（香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国）、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。

すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ
上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。

■ 調査概要
上記では、8つの地域（日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ）の調査データを用いました。

・調査名称：『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』
・調査時期：2014年3月から6月
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面などオフラインでの調査
・調査対象：16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
・対象者数：49ヵ国（地域）でn＝55,000（調整を実施）。日本は996人
・調査国：日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
・調査実施会社：テイラーネルソン・ソフレス（TNS）社。日本はカンター・ジャパンが実施

*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『Connected Life（コネクテッド・ライフ）』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

関連記事

2014.07.30［ニュースリリース］SNSの利用度で日本は49ヵ国（地域）中最下位。