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インスタグラムとスナップチャットの成長は、ブランドにとっての新たなチャンス。 この2年でアジア・パシフィック地域におけるユーザー数は倍増!

カンター・ジャパンは、世界57か国、計7万人の消費者を対象に2016年に実施したモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向調査「Connected Life(コネクテッド・ライフ)」のデータやレポートの提供を開始いたします。本調査は、企業の業務分野における消費者行動がどのように変化しているのかを理解するだけにとどまらず、近年様々なタッチポイントが拡大する「コネクテッド・ワールド」におけるブランドや企業のベストな意思決定に貢献いたします。

急増するソーシャルメディア・プラットフォームであるInstagram(インスタグラム)とSnapchat(スナップチャット)、今回は、日本を含むアジア・パシフィック地域における利用実態の公開とともに、これらのソーシャルチャネルの成長をチャンスと捉えるブランドや企業に向けたTIPSをご紹介いたします。



■ 日本、およびアジア・パシフィック地域にみる、Instagram とSnapchatの急騰する利用率
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アジア・パシフィック地域のスマートフォンユーザーは今や10億人を超えると言われており、文字を必要としない手軽さとモバイル技術の発展により高性能化し続けるスマートフォンのカメラを使って、ユーザーは写真を撮ってすぐに共有することができるInstagramやSnapchatなどの写真共有プラットフォームを利用する機会が年々増えています。Instagramの利用者はマレーシアで最も多く、週1回以上のネットユーザーの73%がInstagramを使って綺麗に編集した写真をフォロワーと共有しています。香港とシンガポールでの人気も高く、それぞれ70%と63%がInstagramを利用しています。


一方、カスタマイズした「消える」写真を送る人気の高まりを受けて、Snapchatもアジア・パシフィック地域各地で利用が伸びています。Snapchatが最も浸透しているのは香港で、利用者は約半数(46%)にのぼります。またシンガポールやマレーシア、ニュージーランド、オーストラリアでは、約3人に1人がSnapchatで写真を送っています。


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日本においても、スマートフォンユーザーは5,580万人を超え、週1回以上のネットユーザーの24%がInstagramを、9%がSnapchatを利用しており、前年(2015年)の利用率(Instagram13%、Snapchat4%)と比較してもほぼ倍増となります。


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InstagramとSnapchatの人気が上昇しているのはアジアの先進国だけではありません。アジアの開発途上国も遅れをとっておらず、平均すると週1回以上のネットユーザーの40%がInstagramを、13%がSnapchatを利用しています。モバイルが優先されるこうした国々では、多くの人々にとってインターネットへの中心アクセスポイントとなるソーシャルメディアがウェブ経験の全体を占めており、モバイルの浸透率と共にこれらのプラットフォームの利用が急激に増加しているのです。Instagramはこうした国々における主要な写真プラットフォームであり、その利用者はベトナムでは24%、カンボジアでは16%となっています。


■ ユーザーの年齢層

ソーシャルメディアにおける最大のユーザーグループはどのプラットフォームでも若年層ですが、55-65歳の高年層の間でも勢いを増しています。アジア・パシフィック地域の55-65歳の高年層ユーザーの5人に1人(19%)がInstagramを利用しており、これは、昨年同時期に比べて47%もの増加です。瞬間をとらえた写真を共有することへの関心も高まりを見せており55-65歳のSnapchat利用者の割合は9%で、2015年から2%増となっています。これは、日本においても同じ傾向と言えるでしょう。


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■ 消費者の関心を引くには、インフルエンサーを活用する

InstagramとSnapchatのようなプラットフォームの台頭は、ブランドや企業にとっては消費者をとらえる新たな機会を意味します。しかし、ブランドは多様化するソーシャルメディアを活用するにあたって、消費者の態度の変化に注意する必要があるのです。2016年の「Connected Life」調査では、日本のインターネットユーザーの約4分の1(23%)が、ブランドが発信したソーシャルメディアの投稿やコンテンツを「積極的に無視」していることが明らかになりました。また、同じく4分の1の(25%)が、すでにオンライン広告に「常に追い回されている」と感じていることを踏まえると、消費者にアドブロッキングモードを使われないよう、ブランドや企業は押しつけがましい印象を与えないようにすることが肝要です。


さらに、同調査では、インフルエンサーとセレブリティが消費者と結び付く鍵を握っていることを明らかになりました。アジア・パシフィック地域の16-24歳のオンラインユーザーの40%、日本においては15%のユーザーが、ブランドについて新聞やブランドの公式サイト、テレビ広告などオフィシャルな情報よりも、他の人がオンラインで言っていることを信用すると答えています。ここでも若者は、インフルエンサー志向の強いグループであり、ブランドが発信する情報よりもブロガーや仲間を信頼しています。年齢の高い世代では、「インフルエンサーのネットワーク」は今もなお友人や家族が中心です。但しこの世代も若年層のトレンドを取り入れていることを考えると、彼らのインスピレーションや情報をソーシャルメディアのインフルエンサーから得ようとするようになる日も近いかもしれません。



■ 増え続けるソーシャルチャネルを、ブランド成長のチャンスに
Instagramは高度な編集機能によって魅力的に見えるように手を加えたイメージ共有の場であり、一方のSnapchatは生の瞬間をとらえたユーモアを伝える場です。大切なのは、消費者の利用を妨げることなく、ブランド側が作ったコンテンツを各プラットフォームでの自然な体験としてシームレスに融合させ、一貫したブランド価値を伝えることです。そのためには、ブランドや企業は各プラットフォーム向けのコンテンツ作成に取り組むことが鍵となります。

TIPS1
ソーシャルチャネルを広告枠として捉えるのではなく、各プラットフォームが消費者にとってどのような場なのかを理解し、プラットフォーム上のニーズにシームレスに結びつくコンテンツ提供の場と捉えること。

TIPS2
インフルエンサーを活用すること。

TIPS3
プラットフォーム上で、一貫したブランド価値を伝え続けること。


詳しくは、カンター・ジャパンまでご相談ください。

※Infographicはこちら



調査概要

■ 調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』

■ 調査内容:媒体の消費、デバイスインフラ、デジタル活動、時間帯別の使用、調査/購買
(オンライン、オフライン)、回答者プロフィール、分野別タッチポイント、およびオンラインカスタマーサービス。

■ 調査対象:16歳から65歳の週次でインターネットユーザー

■ 調査時期:2016年6月から9月

■ 調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査

■ 対象者数:57ヵ国、約7万人

■ 調査国 :North America(カナダ・アメリカ)/ South America (アルゼンチン・ブラジル・コロンビア・メキシコ・チリ・ペルー)/ Europe (デンマーク・フィンランド・アイルランド・ノルウェー・スウェーデン・フランス・ルクセンブルク・ギリシャ・イタリア・ポルトガル・スペイン・トルコ・ベルギー・ドイツ・オランダ・スイス・イギリス・チェコ・ハンガリー・ポーランド・ウクライナ・ロシア・スロバキア・ルーマニア)/ Asia Pacific (オーストラリア・中国・香港・インド・インドネシア・日本・マレーシア・ミャンマー・ニュージーランド・フィリピン・シンガポール・韓国・台湾・タイ・ベトナム・カンボジア)/ Middle East & Africa (エジプト・ガーナ・イスラエル・ケニヤ・ナイジェリア・サウジアラビア・南アフリカ共和国・アラブ首長国連邦・モンゴル)

■ 調査実施会社:KANTAR TNS

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本リリースに関するお問い合わせ
株式会社カンター・ジャパン
広報 / 川井  Tel:03-6859-4254 E-mail:Marketing@kantar.co.jp




『KANTARグロースターゲティング』の提供を日本で開始。


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米国での実績はコンバージョン率5倍増!

顧客を創造し、育成するためのユニークなターゲティング手法

『KANTARグロースターゲティング』の提供を日本で開始。



市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役:大竹 秀彦)は、この度、ターゲティング付加価値ソリューション「Kantar グロースターゲティング」の提供を開始します。Kantar TNS社がもつ独自の消費者セグメンテーション手法「ConversionModel」とクロス・マーケティンググループの株式会社ディーアンドエム(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 杉村昌宏 以下D&M社)のオーディエンスデータ提供サービス「Con-Ta」を連携させることによって、特定のブランドやカテゴリの消費が増うるグロースセグメントを特定し、広いリーチの規模を持って広告配信を行うことが可能になります。


■ 新旧ターゲティング手法の課題


広告主は、アドテクノロジーの発展によって、ターゲットとする消費者が集まるメディアやその広告枠だけではなく、WEB上の行動や、検索、購買情報、メディアの会員情報、位置情報といったさまざまなデータを使って、特定の人に対して広告を届けること(オーディエンスターゲティング)ができるようになりました。


この新しいターゲティング手法は、従来の市場調査によってマーケット全体をセグメンテーションし、心理的なインサイトやターゲットペルソナに基づいてなされるというものとは対照的に、もっぱら広告への反応効率が良く購買に近い層から逆引きでターゲットとしていくという形で活用されています。しかし、アドテクノロジーが普及することで、競合各社も同様にこのような高反応層を狙うようになったため、広告表示単価は上昇し、効率を突き詰めていくとリーチは縮小し、顧客を広げられないという課題に収束します。この段階まで進むと、従来の性・年齢といったリーチの広いターゲティング条件に緩和しても、期待される反応効率は得られず、顧客を広げる活動をデジタル上で継続するにあたっては高度な説明力と組織の理解を要します。(なお、この解決手段の一つとしては、短期的なレスポンス効果ではなく、長期的なブランド効果に着目することが挙げられ、弊社では既にAdIndexDashやCrossMedia Researchといったキャンペーン効果測定ソリューションを提供しています。)


そこで、この「広告への反応効率」と「リーチの確保」というトレードオフを解決するためにデジタルマーケターは、これらを両立できるような新しいデータや新しい技術、メディアを探し回ることになります。しかし、この問題の根本的な原因は、手に入りやすいクリック率や購買率といった行動データがもはやコモディティ化しているということであり、これらのみで最適化をしている限りにおいては、競合に差をつけることが難しい状況にあるということです。実際、行動データの活用で先行していたマーケターの間でも、この先の主戦場は、従来マーケターが大事にしてきた「消費者の気持ち」をどれだけ捉えることができるかというところに戻ってくるのではないかという考えがあるようです*。
*warc: Don't rely on data alone, say brands
*WSJ: P&G to Scale Back Targeted Facebook Ads


市場調査は、まさにその「消費者の気持ち」を理解するためのものであり、コミュニケーション戦略のための調査においては、ターゲットペルソナを詳細に描き、どのようなメッセージをどのように表現し、また、カスタマージャーニーのどこでどのようなコンテキストで伝えるのが良いかを考えるための材料を提供してきました。しかし、調査にも課題があります。最も顕著な例として、それら詳細に描かれたターゲット像や付加情報は、従来マスメディアのメディアプラン二ングという実行フェーズに入ると、性別や年齢といった主な基本属性に置き換わってしまい、市場調査で得られたさまざまな情報価値は大きく損なわれてしまうという点が挙げられます。


▽ 新旧ターゲティング手法の課題


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注:上記見解は、オフラインコンバージョンを主とするブランド広告主の視点で記載しておりますが、昨今、デジタルマーケティングを牽引してきたダイレクトレスポンスを目的とする広告主(ネットサービス、通販等)においても顧客層の拡大は課題となっています。



■ KANTARのソリューション:顧客創造と育成のための"グロースターゲティング"


これらの課題に対して、私たちは市場調査とアドテクノロジーの長所を結びつけたユニークなソリューションを提供します。市場調査を通じて「消費者の気持ち」を汲み取り、市場全体の中から「既存顧客の中で購買が増えうる層」、と「競合ユーザーの中で自社ブランドに流入しうる層」をグロースセグメントとして判別します。そして、アドテクノロジーを活用して、このグロースセグメントに対して、情報価値を損なわずに直接的にリーチすることを可能にします。


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グロースセグメントの判別にはKantarグループが持つConversion Modelという分析手法を用います。Conversion Modelは、購買行動のみを観察していると突発的に起こっているように見えるブランドスイッチやカテゴリスイッチを、心理的な要因と市場環境による要因から精緻に予測します。既に100カ国以上で、400カテゴリ以上、18,000プロジェクト以上の実施実績がある"世界で最も利用されているブランド診断モデル"のひとつです。


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このConversionModelの簡易版をD&M社の消費者パネルに対して実施し、DMP/DSPの類似層拡張モデリングを使ってマスレベルのオーディエンスリーチに拡大することにより、任意ブランドやカテゴリにおけるグロースセグメントを直接的にターゲティング出来るようにしました。


D&M社は、大手DSP、DMP数社を通じ、既に国内の主要な広告配信プラットフォームと連携しています。そのため、普段お取引されている広告代理店にご連絡いただくことで、グロースターゲティングをメディアプランに反映することが可能です。


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■ ソリューション実績


このConversionModelを用いたグロースターゲティングは、デジタル先進国の米国では既にさまざまなカテゴリで適用されており、レスポンス効果、ブランドリフト効果、セールスリフト効果といったさまざまな効果指標で有効であるという結果があります。


GR6.gifその中でも、このグロースターゲティングを活用したホテルチェーンのHoliday Innでは、利用検討率が38%上昇、オンライン予約は約5倍という快挙を成し遂げました。これは市場調査を通じて2,000人のグロースセグメントを判別し、そのセグメントのインサイトからクリエイティブを作り、そのセグメントをDMP経由で、1,500万人のオンラインユーザーに拡張して、マスリーチで広告配信を行った成果です。動画はこちら


■ 利用可能カテゴリ


現在ご利用いただけるカテゴリ・セグメントのリストは下記の通りです。(今後も拡充予定。)


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■ D&M会社概要


2015年4月1日、クロスマーケティンググループの子会社として設立。企業のマーケティングを支援する業務を中心に、高品質な消費者データを、広く・高度に活用し、消費者に対し満足度の高いプロモーション体験を提供することを通じて、費用対効果の高い最先端のマーケティングサービスをお客様に提供します。


詳細につきましては、http://www.d-and-m.co.jpをご覧ください。


※ 社名:株式会社ディーアンドエム
※ 所在地:東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
※ 代表者:代表取締役社長 杉村 昌宏
※ 設 立:2015年4月1日
※ 事業内容:マーケティング支援業務
※ ウェブサイト:http://www.d-and-m.co.jp/



■ カンター・ジャパン 会社概要


カンター・ジャパンは、世界最大規模の広告代理店「WPP」の調査・コンサルティング業務を担う「カンター・グループ」に属し、日本では50年以上の歴史がある「マーケティングリサーチ(市場調査)カンパニー」です。
私たちは、有用なインサイトを調査データから導きだし、社内外に存在する様々なデータと組み合わせることで、適時適切な「経営/マーケティング判断」を行うための「ソリューション」と「専門的なアドバイス」を提供いたします。さらに、約100か国で展開する「カンター・グループ」の日本市場における代表として、グローバルの新しい知見や効果的な手法の国内導入を積極的に行い、「ビジネス機会の評価」から「製品・ブランド戦略の立案」、「マーケティング施策実行・支援」まで、海外調査も含めた「ワンストップサービス」を強みとしています。


※ 社名:株式会社カンター・ジャパン
※ 所在地:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
※ 代表者:代表取締役社長 大竹 秀彦
※ 事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
※ ウェブサイト:http://www.kantar.jp
  Facebook: https://www.facebook.com/KantarJapan/


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本リリースに関するお問い合わせ先
広報 / 川井 Tel:03-6859-4254 E-mail:Marketing@kantar.co.jp




「日本初のターゲティング新手法」9月15日(木)セミナー開催のご案内

※当セミナーは終了いたしました。

ご来場の皆様からは 、課題意識に共感できる、今後の広告運用でグロースターゲティングを導入する必要性を感じた、など好評をいただきました。

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株式会社ディーアンドエム主催のセミナー「ターゲティングでグロースハックを狙う! 日本初!需要予測モデルを活用するターゲティング新手法」 に、カンター・ジャパン デジタルソリューションディレクター関井利光 が登壇いたします。


商品・サービスを市場に投入する際に、どの顧客層をターゲットにするかは、ブランドにとって最も大きな課題です。今回は、D&M社が保有する多様な意識属性を持つ大規模パネルを活用したオーディエンスターゲティングの新手法を2つの切り口でご紹介するセミナーで、2部構成となっております。


カンター・ジャパンは、今年4月に調査・プロモーション事業においてD&M社と業務提携いたしました。当セミナーの第2部にて、弊社の「ブランド診断モデル」とD&M社との提携によって新たに日本市場での提供が可能となった画期的な手法を、米国での成功事例とともにご紹介する予定です。


皆様からのお申込みをお待ちしております。


【セミナー名】
ターゲティングでグロースハックを狙う! 
日本初!需要予測モデルを活用するターゲティング新手法


【主  催】 
株式会社ディーアンドエム


【 開 催 日】
2016年9月15日(木)16:00-17:30 (15:30開場)
※セミナー終了後、質疑応答を行います。


【会  場】 
東京オペラシティタワー 24階
(〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2)


【費  用】 
無料(事前登録制)
※1社2名様までお申し込みいただけます。
※お申込者多数の場合、抽選とさせていただきます。あらかじめご了承ください。


お申込みはこちらから

広報 川井


Insight 2020、米ハーバードビジネスレビュー誌に特集掲載


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カンター・グループのカンター・フェルメール(Kantar Vermeer)社が実施した「インサイト2020調査」(Insight 2020)が、米ハーバードビジネスレビュー誌 9月号に取り上げられ、10ページの特集記事として掲載されています。

時代の移り変わりとともに、ビジネス環境も変わり、企業やブランドの顧客起点の成長(=Customer Centric Growth)が優位性につながる時代になりました。顧客データからインサイトを導き分析することの必要性について、多くの優良ブランドはすでに認識しているのです。



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本調査は、インサイトとその分析法、そしてそれを実行する組織と能力をいかに一貫性をもってリードしていくかというグローバル・マーケティング・リーダーシップの先駆けとなるもので、企業やブランドの世界共通の課題を紐解きます。記事の中では、グローバル企業であるユニリーバの成功事例、その背景にある本調査が索引する"Customer Centric Growth" について詳しく取り上げられています。


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【Article Information】

Published on August 16th, 2016

Issue: September 2016

Pages: 64 - 74




 
■Insight 2020調査概要

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「インサイト2020調査」(Insight 2020)は、顧客起点の成長(=Customer Centric Growth)を索引し、グローバル・マーケティング・リーダーシップの先駆けとなる、グローバル調査です。本調査は、2014年に行われた「マーケティング2020」(Marketing2020)*の続章となります。「マーケティング2020」(Marketing2020)では、業績を上げている優良な企業やブランドの組織が、ビッグインサイト、意義あるポジショニング、そして全方位的体験を通して事業成長を遂げていることが明らかになりました。これに続く、「インサイト2020調査」(Insight 2020)では更に踏み込んで、インサイト&分析のリーダーに向けた戦略的枠組み、実践的なガイドライン、ケーススタディを提供することを目的としています。


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* 250名以上のCMO、92の国・地域から1万人以上のマーケッターにアンケートした包括的調査


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
カンター・ジャパン 広報