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カンター・ジャパン　広報

2014.4.22【ニュースリリース】
［ニュースリリース］リッチメディア広告のブランド効果測定開始。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、バナー広告のブランド効果を計測するバナー広告効果測定サービス（名称：『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』）を提供しています。

この度、この効果測定サービスが、動画広告などリッチメディア広告配信サービスを提供する株式会社ゴールドスポットメディア（本社：米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人代表取締役：三谷幸洋、以下ゴールドスポットメディア社）の広告商品の効果を計測する方法として採用されたことをお知らせします。

この結果、リッチメディア広告への出稿を検討している広告主（企業）は、ゴールドスポットメディア社の広告配信サービスを利用する際、オプションとしてブランド効果測定サービス（『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』）を選択できるようになります。

※全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 成長が期待されるリッチメディア広告

リッチメディア広告は、インターネット広告の一種で、動画（映像）や音声などを使い、テキスト広告や静止画広告よりも多彩で豊かな表現を可能にする広告です。これには、広告へのクリックやマウスオンなど広告を見た人の行動に応じて反応するような広告も含まれます。

特に動画広告は、グーグル社やヤフー社など主要なインターネット企業が力を入れており、市場の成長が期待される分野です。また、動画広告は、マス広告と違いターゲットを絞った配信がしやすく、動画（映像）で効果的に対象ブランド（商品・サービス）を訴求できる可能性があります。

ただし、動画広告には、テキスト広告や静止画広告よりも広告素材（クリエイティブ）の制作費が高くなる傾向があります。したがって、広告のクリックや表示数など消費者の接触状況に加え、ブランド効果を把握し、その費用対効果を高めることが広告主（企業）にとって重要な課題になってくると考えられます。

■ リッチメディア広告のブランド効果測定

『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』は、バナー広告を対象とした消費者へのアンケート調査です。広告配信と同時にブランド認知・好感度などを問う調査が開始され、その結果はリアルタイムで収集・把握されます。

ゴールドスポットメディア社は、リッチメディア広告を通常のバナー広告の枠に配信しているので、リッチメディア広告の場合にもバナー広告の調査と同じ仕組みのまま『アドインデックス・ダッシュ（AdIndex Dash）』を適用します。

バナー広告の場合、広告主（企業）は、この調査結果に基づいてブランド効果の低い広告素材（クリエイティブ）の差し替えや効果の高い広告配信先のウェブサイトへの集中出稿などを検討・実施し、費用対効果の向上を図ります。リッチメディア広告についても、同様の意思決定を行うことが可能になると考えられます。

※広告主（企業）が、スマートフォン（スマホ）上のリッチメディア広告出稿を検討している場合も、オプションでブランド効果測定サービスを選択することができます。その場合は、スマホ広告のブランド効果測定サービス（『アドインデックス・フォー・モバイル（AdIndex for Mobile）』）になります。

■ 株式会社ゴールドスポットメディアについて

ゴールドスポットメディア社は、HTML5を使用したマルチデバイス対応のリッチメディア広告配信プラットフォームを提供するアドテクノロジーベンダーです。彼らは、動画配信媒体（メディア）ではなくポータルサイトなどの通常バナー枠に動画を配信できるビデオバナーをはじめとした多彩なリッチメディア広告フォーマットを有し、ブランディング広告市場を中心に展開しています。

・ウェブサイト：http://www.goldspotmedia.com/（英語）

■ カンター・ジャパン会社概要

カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2013.05.15［ニュースリリース］ネット広告の新しい効果測定開始。

2014.4.15【トピックス】
［トピックス］5歳以下の子供を持つ母親は、熱心なSNSユーザー

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、世界各国で消費者の行動や態度に関する調査を行っています。

グループ会社のカンター・メディア社がイギリス、フランス、ドイツ、スペインでソーシャルネットワーキングサイトの利用について昨年実施した調査によると、インターネットユーザーである母親たちはソーシャルメディアサイトを定期的に訪問しており、特に5歳以下の子供を持つ母親にその傾向があることがわかりました。

※全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 幼い子供を持つ母親ほどSNSやモバイルを利用している
ヨーロッパの4ヵ国で、18歳以下の子供を持つ母親たち（インターネットユーザー）がソーシャルネットワーキングサイトを定期的に訪問しているかどうかについて調べました。すると、定期的に訪問していると回答した人の割合で、子供の年齢の低い母親たちの方が、子供の年齢の高い母親たちよりも高くなりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

例えば、イギリスでは、5歳以下の子供を持つ母親たちの53%が、ソーシャルネットワーキングサイトを定期的に訪問していると回答しました。

また、5歳以下の子供を持つ母親たちのうち、モバイルでインターネットにアクセスする人の割合を調べ、インターネット利用者全体の結果と比較しました。すると、どの国でも5歳以下の子供を持つ母親たちの方が、その割合が高くなりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

国別に見ると、イギリスの母親たちの割合が50%で最も高く、フランス26%、ドイツ15%、スペイン11%となりました。

■ まとめ
この調査結果を見ると、幼い子供を持つ母親との接点として、ソーシャルメディアやモバイルの重要度は高そうです。特にイギリスではそれが顕著です。

■ 調査概要
グループ会社のカンター・メディア社は、60ヵ国を超える国の消費者約800,000人を対象に毎年調査を実施しています。これは、各国の消費者の行動や態度について様々な質問を行い、幅広いカテゴリーにおける製品・サービスの使用やメディアへの接触状況などを把握するものです。

上記で取り上げたのは、ヨーロッパ4ヵ国の18歳以下の子供を持つ母親の調査結果です。

・調査名称：『Global TGI（Target Group Index）』
・調査時期：2013年
・調査国：イギリス、フランス、ドイツ、スペイン
・調査対象：15歳以上の消費者（スペインは14歳以上）の計60,500名
・調査方法：対面調査

※本文を引用される際は、出典を「カンター・メディア社」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2014.4.08【ニュースリリース】
［ニュースリリース］タブレット浸透率は、日本が18%でアメリカが37%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2013年10月から12月にかけて16歳以上の男女を対象に日本とアメリカで実施した調査によると、タブレットの浸透率はそれぞれ18%、37%となりました。また、タブレットを保有していない人に直近1年以内のタブレットの購入意向を尋ねると、「買わないと思う」と回答した人が日本で62%、アメリカで53%を占めました。

※全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ 日本のタブレット浸透率は18%
昨年末の時点で、日本とアメリカのタブレットの浸透率は、それぞれ18%、37%となっています。これは、日本とアメリカの消費者にタブレットの保有状況を質問し、「保有している」と回答した人の割合を意味します。

（図は全文PDFを参照）

日本のタブレット浸透率は、昨年6月末で15%だったので、半年で3%伸びたことになります。

■ タブレット非保有者（日本）の62%は、タブレットを1年以内に買わないと回答
次に、タブレットを保有していない人が1年以内にタブレットを買おうと思っているかどうかを調べました。すると、「買わないと思う」と回答した人が日本では62%、アメリカでは53%、「わからない」と回答した人が日本では28%、アメリカでは34%という結果になりました。

（図は全文PDFを参照）

また、1年以内にタブレットを「買わないと思う」と回答した人に、その理由について尋ねると、「現在のPC（パソコン）で満足している」と回答した人が日本でもアメリカでも最も多く、それぞれの割合は89%、72%でした。

（図は全文PDFを参照）

さらに、1年以内にタブレットを買うかどうか「わからない」と回答した人に、その理由について尋ねると、「デバイスの価格が高すぎる」と回答した人の割合が日本（42%）でもアメリカ（47%）でも最も高くなりました。

（図は全文PDFを参照）

■ まとめ
アップル社が第一世代のiPad（アイパッド）を発売したのは2010年のことで、以降他社からも様々なタブレット型携帯情報端末が発売されるようになりました。それから約4年が経ち、アメリカでのタブレット浸透率は4割、日本のそれは2割に近づいています。

一方、どちらの国でもタブレットの非保有者に現在のPCで満足と考える人々がかなり存在すると見られ、タブレットにPCとは異なる価値や必要性を見いだせない消費者の姿が見えてきます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2013年10月から12月
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：20,000人／月（アメリカ）、10,000人／月（日本）
・調査国：アメリカ、日本
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2014.04.02 ［ニュースリリース］アメリカのタブレット内占有率。1位はアップルで43%。

2014.4.02【ニュースリリース】
［ニュースリリース］アメリカのタブレット内占有率。1位はアップルで43%。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2013年10月から12月にかけてグループ会社のカンター・ワールドパネル社がアメリカで実施した調査によると、16歳以上の男女でタブレットを保有している人のうち、その機種のメーカーがアップルである割合は43%で、他の機種メーカーを上回り一番高い結果となりました。

★全文PDFのダウンロードはこちらです。

■ タブレット保有者の43%の機種はiPad（アイパッド）
カンター・ワールドパネル社は、アメリカの消費者にアンケート調査を行い、タブレット所有者が何の機種を保有しているのかについて調べました。すると、割合が高い順にアップルの機種（43%）、アマゾンの機種（24%）、サムスンの機種（11%）となりました。

（図1）タブレット内メーカー占有率・・・PDFでご確認ください。

■ iPad（アイパッド）保有者の74%は少なくとも一日一度以上タブレットを使う
次に、アップル、サムスン、アマゾンそれぞれのタブレット機種を保有している人に、使用頻度を尋ねました。すると、一日を通して使うと回答した人の割合が最も高かったのはアップルの32%で、サムスン（24%）、アマゾン（18%）という結果になりました。

（図2）タブレットの使用頻度・・・PDFでご確認ください。

また、それぞれについてよく使う機能を尋ねると、アップル・サムスンのタブレット保有者はどちらも「インターネットの閲覧」が最も多かったのに対し、アマゾンのタブレット保有者は「電子書籍の購読」が最も多くなっていました。

（図3）よく使う機能・・・PDFでご確認ください。

■ まとめ
上の調査結果を見ると、アップルやサムスンのタブレット保有者は、インターネットの閲覧やメールの送受信などにタブレットを日常的に使うのに対し、アマゾンのタブレット保有者は、主に電子書籍の購読に使う傾向があるようです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。
・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期：2013年10月から12月
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：16歳以上の男女
・対象者数：20,000人／月
・調査国：アメリカ
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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