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[ニュースリリース]代表取締役の異動に関するお知らせ。

代表取締役の異動に関するお知らせ


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、2014年3月1日付で現取締役社長兼COO*の大竹秀彦が代表取締役社長兼CEO**に就任することを決定しました。現代表取締役会長兼CEOの宮島正敬は、2月末日で退任します。


カンター・ジャパンは、2012年1月に2つの市場調査会社が業務統合して成立し、宮島を中心に統合会社の組織や営業・サービス体制を整えて参りました。今回、統合から2年が経過し、日本での市場調査(マーケティングリサーチ)事業の一層の強化を図るため、経営体制が刷新されることになりました。


詳細については、添付ファイルの通りお知らせします。


*COO:最高執行責任者。Chief Operating Officer(チーフ・オペレーティング・オフィサー)の略
**CEO:最高経営責任者。Chief Executive Officer(チーフ・エグゼクティブ・オフィサー)の略


※添付ファイルはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長兼CEO:大竹秀彦(2014年3月1日付)
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


[ニュースリリース]スマホ広告のブランド効果測定サービス開始。

iPhone(アイフォーン)のアプリやブラウザで広告が表示されたという履歴情報は、必ずしも収集されていない。それを収集できるようにして行う「スマホ広告のブランド効果測定」を本日より開始


- 広告が表示された人とそうでない人のブランドへの認知・好感度の差がブランド効果。これをアンドロイド端末とiPhone(アイフォーン)で計測できれば、認知・好感度の向上に効果的なスマホ広告の打ち方が見えてくる。企業のスマホ広告への予算拡大の動きに合わせて効果測定の新手法を導入 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、スマートフォン(以下スマホと略)広告のブランド効果を計測するスマホ広告効果測定サービス(名称:『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』)の提供を本日より開始します。


この効果測定は、アプリ広告とブラウザ広告それぞれのブランド効果を明らかにするもので、その効果はスマホで行うアンケート調査の結果を用いて計測します。このとき、消費者がどのスマホを使っているかは問いません。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 「iPhone(アイフォーン)上の広告のブランド効果を計測するのが難しい」現状
一般的なオンライン広告(バナー広告)の場合、消費者の広告接触状況は、その人がウェブサイトを訪問したときに広告が表示されたという履歴が残ることでおおよそわかるようになっています。それを可能にしているのがクッキー(注1)です。大手の広告主(企業)の中には、既にこのクッキーの情報(履歴)を収集して広告のブランド効果を計測し、その結果を踏まえた広告の最適な出稿の仕方を検討・実施しているところがあります。


一方、スマホ広告の場合、同じ方法で広告のブランド効果を計測するには一つ課題があります。それは、iPhone(アイフォーン)では一部のクッキー(注2)が受け付けられないため、iPhone(アイフォーン)使用者が広告に接触したことがあるかどうかは必ずしもわからないことです。したがって、iPhone(アイフォーン)で広告のブランド効果を計測するには、クッキー以外の方法で接触情報(広告の表示履歴)を収集する必要がありました。


(注1) クッキーとは、ウェブサイトを訪問したユーザーを認識する仕組み・手段のこと
(注2) 第三者クッキー。主に広告主が、広告を掲載しているウェブサイトを訪問したユーザーの行動追跡に利用する


■ 「iPhone(アイフォーン)上の広告のブランド効果も計測できる」新サービス登場
私たちが提供を開始する『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』は、グループ会社のミルウォード・ブラウン・デジタル社(本社:イギリス)が世界で広告主(企業)向けに提供しているスマホ広告効果測定サービスです。


このサービスでは、クッキーの代わりにタグ技術(注3)を使ってiPhone(アイフォーン)使用者の広告への接触情報(広告の表示履歴)を収集します。アンドロイド端末使用者の場合は、クッキーの情報を使います。この結果、消費者が使用しているスマホ端末の大部分で、広告のブランド効果を計測することが可能になります(注4)。


ミルウォード・ブラウン・デジタル社は、昨年4月にこのサービスを開始し、現在までに世界で450件以上のスマホ広告のブランド効果測定を行っています。


このサービスを実施する過程で収集した接触情報(広告の表示履歴)は、調査のための使用に限定されています。


(注3)日本語では、荷札、付箋。この場合のタグは、配信される広告に挿入され、スマホユーザーが広告に接触したという情報を収集する
(注4)日本の消費者が使用するスマホの内訳は、2013年12月に実施した調査でiPhone(アイフォーン)が約44%、アンドロイド端末が約51%、その他の端末が約5%という状況。カンター・ワールドパネル社調べ


■ 今、期待が高まるスマホ広告とその効果
ミルウォード・ブラウン・デジタル社(旧ダイナミック・ロジック社)は、もともとオンライン広告(バナー広告)のブランド効果測定に強みを持つ会社であり、その事業領域をスマホ広告や動画広告など新しいプラットフォームを使った広告の効果測定へと拡大しています。


これまで彼らが実施したブランド効果測定の結果から、新しいプラットフォームを使った広告は、その導入段階で高いブランド効果を期待できることがわかっています。その傾向は、特にスマホ広告で強く見られます。


日本の広告主(企業)が本格的にスマホ広告を活用し始めるのはこれからになりますが、オンライン広告(バナー広告)同様にスマホ広告でもブランド効果を計測し、広告の最適な出稿に役立てようとする動きは今後増えてくると考えられます。私たちは、いち早く『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』を市場に投入することで、スマホ広告に注目している広告主(企業)の最適な広告出稿を支援できると考えています。


■ サービスの概要
・名称:『アドインデックス・フォー・モバイル(AdIndex for Mobile)』
・内容:スマホ広告のブランド効果を計測するために行う、スマホを使ったアンケート調査
・提供開始日:2014年2月24日
※価格、実施に要する期間などの詳細についてはお問い合わせください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


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・2013.05.15 [ニュースリリース]ネット広告の新しい効果測定開始。


[トピックス]ソーシャルメディアの影響は好ましい(中国)。

ソーシャルメディアを使う人の約77%はその影響を好ましいと感じている(中国)
- 現実のプレッシャーから解放してくれるのがソーシャルメディア。中国人のソーシャルメディアへの向き合い方 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、ソーシャルメディアでのつぶやき・投稿の収集・分析やソーシャルメディアを使う人の動向調査などを行っています。


昨年末から今年初めにかけて、グループ会社のシーティアール社(CTR)が中国のソーシャルメディア使用者12,221人*を対象にその使い方について調査を行いました。その中で、約77%の人がソーシャルメディアの影響を好意的に捉えていることがわかりました。


* ソーシャルメディア使用者の属性は、若い世代に偏る傾向があります。この調査の対象者の場合も、約7割が30歳以下、残りの約3割が30歳超です。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ ソーシャルメディアの影響は好ましい
まず、ソーシャルメディアを使う人がその影響をどのように捉えているかについて聞きました。すると、好ましいと思う人が全体の約77%で、好ましいとは思わない人の7%を圧倒的に上回りました。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、ソーシャルメディアの影響を好ましいと回答した人に、どのような点が好ましいのかを複数回答可で聞くと、「気分を変えてくれる、現実のプレッシャーから解放してくれる」(67%)、「生活が効率よくなる、便利になる」(48%)という回答が多く見られました。


■ ひまさえあればソーシャルメディアを使う人が約3割
次に、ソーシャルメディアを使う人がどの程度ソーシャルメディアに向き合っているのかについて調べました。すると、「ひまさえあれば使う」人が29%、「決まった時間(例えば通勤時、昼休み、夕方など)に使う」人が35%、「必要な時だけ使う」人が29%、「使うことはまれ」人が7%という結果になりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ 使う目的で多いのはニュース・情報を得ること
最後に、ソーシャルメディアを使う人がそれをどのような目的で使っているか(複数回答可)について調べました。すると、「ニュース・情報を得る」(58%)、「日常生活や気持ちを共有する」(45%)、「自分にとって価値のある情報を得る」(44%)などの回答が多数を占めました。


(図は全文PDFでご確認ください)


■ まとめ
この調査結果を見ると、中国のソーシャルメディア使用者には、それを使うことにより気分転換ができたり、現実のプレッシャーから解放されたりする点を評価している人が多いようです。一方、使う目的では、ニュース・情報を得るが一番多い回答になっており、彼らの実用的な面を垣間見ることができます。


■ 調査概要
・調査時期:2013年12月20日から2014年1月1日
・調査対象:中国のソーシャルメディア使用者12,221人
・調査方法:インターネット調査
・調査実施会社:シーティアール社(CTR)


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


※中国のカンター・グループによるプレスリリースはこちらです。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


[トピックス]同じパーソナルケア製品を使う50歳以上の女性65%。

同じパーソナルケア製品を使う50歳以上の女性の割合は65%(アメリカ)
- オンライン日記調査より -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、世界各地にあるグループ会社と協力して、消費者の日々の生活や行動について調査を行っています。


グループ会社のカンター・ワールドパネル社が行っている定期調査によると、アメリカの50歳以上の女性には、パーソナルケア製品*を購入する際、それが同じ製品である場合が多いことがわかりました。


*パーソナルケア製品とは、洗顔・スキンケア用品、ヘアケア、化粧、デオドラントなどを指します。


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


■ 同じ製品を購入する傾向がある50歳以上の女性
カンター・ワールドパネル社は、四半期に一度、アメリカの13歳以上の男女11,000人にパーソナルケア製品の購入や使用状況に関して一週間日記を書いてもらい、その結果を収集しています。


その中で、2013年9月までの1年間の記録を見ると、50歳以上の女性の65%に同じパーソナルケア製品を購入する傾向が見られました。


(図は全文PDFでご確認ください)


また、この世代の大多数の人は、品質に最も関心があり、価格には左右されにくいことがわかりました。


■ 年齢層が高くなるとパーソナルケアがまめになる
次に、一週間のうちパーソナルケア製品を何回使ったかについての平均を調べると、50歳以上の女性の場合は69回(一日当たり約10回)で、13歳から24歳女性の57回(一日当たり約8回)よりも多い結果となりました。


(図は全文PDFでご確認ください)


カンター・ワールドパネル社は、このように世代間で差が出るのは、年齢層が上になると、パーソナルケア製品を使うことが習慣化し、それを厳格に実行する傾向があるからではないかと捉えています。


■ まとめ
この調査から、50歳以上の女性は、パーソナルケアのカテゴリーでは同じ製品を使い続け、ケアをまめに行う傾向があることが見えてきました。この「ケアをまめに行う」点では、年齢層の高い男性にも似た傾向が見られることがわかっています。


■ 調査概要
上記で使用したデータは、グループ会社のカンター・ワールドパネル社が四半期に一度実施しているオンライン日記調査の一部を引用したものです。
・調査時期:2013年9月までの1年間
・調査方法:オンライン日記
・調査対象:13歳以上
・対象者数:n=11,000
・調査国:アメリカ
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ワールドパネル」もしくは「カンター・ジャパン」のどちらかを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※全文PDFのダウンロードはこちらです。


※カンター・ワールドパネル社のウェブサイト(英語)
http://www.kantarworldpanel.com/