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2013.9.19【トピックス】
［トピックス］炭酸飲料を飲む人の評価が最も高いのはコカ・コーラ。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、今年の6月から7月にかけて、主な炭酸飲料ブランドの認知や評価などについてインターネットで調査を行いました。対象は、18歳から65歳の男女で、最近炭酸飲料を飲んだ人です。

すると、「認知・飲用経験のあるブランド」という点で、発売から歴史の長いブランド間では大きな差が見られなかったものの、「購入の選択肢に入るブランド」という点では、コカ・コーラが他のブランドを圧倒する結果になりました。

主な炭酸飲料ブランド：
コカ・コーラ、三ツ矢サイダー、C.C.レモン、カルピスソーダ、ファンタ、コカ・コーラ ゼロ、スプライト、キリンレモン、ペプシネックス、オランジーナ、メッツコーラ、ヘルシアスパークリング、シュウェップス、ペプシスペシャル

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■ ブランドの認知・飲用経験では、7ブランドが90点を超える
消費者に対し、「このブランドを知っているか」、「飲んだことがあるか」などの質問を行い、『認知・飲用経験スコア』として100点満点で算出しました。点数が100点に近いほど、「知っている」、「飲んだことがある」などと回答した人の割合が高いことを意味します。

（図は全文PDFでご確認ください）

すると、コカ・コーラを初めとして、ファンタ、三ツ矢サイダー、C.C.レモン、キリンレモン、カルピスソーダ、スプライトの7つのブランドが軒並み90点を超える結果になりました。

■ 購入の選択肢に入るブランドでは、コカ・コーラが他を圧倒
次に、消費者に対し、「このブランドを評価しているか」、「購入の選択肢に入るブランドか」などの質問を行い、『購入選択スコア』として100点満点で算出しました。点数が100点に近いほど、「評価している」、「購入の選択肢に入る」などと回答した人の割合が高いことを意味します。

（図は全文PDFでご確認ください）

その結果、コカ・コーラが70点で、他のブランドの点数を大きく上回りました。

■ まとめ
ここ数年、特定保健用食品（トクホ）やそのまま飲むタイプの炭酸水が消費者の生活に浸透し始めており、炭酸飲料のカテゴリーは活性化していると言われます。一方で、コカ・コーラのように長い歴史のあるブランドが消費者の買い物リストに根強く名を連ね、カテゴリーの活性化を裏で支えているのではないかと考えられます。

■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社が年一回実施している製品・サービスブランドに関する調査（名称：『BrandZ（ブランジー）調査』）の一部です。
　・調査名称：「BrandZ（ブランジー）調査」（2013年）
　・対象カテゴリー：炭酸飲料
　・調査時期：2013年6月から7月
　・調査方法：インターネット調査
　・調査対象：18歳から65歳までの男女で、最近炭酸飲料を飲んだ人
　・対象者数：402名
　・BrandZのウェブサイト（英語）：http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。
　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2013.05.21［ニュースリリース］ブランド価値世界一は今年も「アップル」。

2013.9.17【ブランド&コミュニケーション】
［記事］アメリカで人気のギリシャヨーグルト「Chobani」。

Nigel Hollis, Millward Brown

アメリカに住んでいない人の多くは、Chobaniという名前を聞いたことがないでしょう。簡単に言うと、Chobaniは、ギリシャスタイルのヨーグルトのブランドで、アメリカのヨーグルト市場を活性化してきました。10年も経たないうちに、このブランドは創業から15億USドルの売上を記録するまでになりました。今Chobaniは、初めての製品リコールに直面しています。

Chobaniの成功は、強いブランド、成功したブランドの特徴を示す典型例だと思います。どうやってこのブランドがそれほど成功したのかを振り返ってみましょう。

Chobaniは、2005年にトルコからの移住者であるHamdi Ulukayaが立ち上げました。その年、彼は、クラフトフーヅからニューヨーク州のユーティカの近くにあるヨーグルト工場を購入しました。その18カ月後にChobaniが発売されました。Chobaniは、2年足らずのうちに巨大な流通網を築きあげ、2011年までにアメリカでNo.1のブランドになりました。2012年にユーロモニター社が推定したところによると、競合ブランドの反撃にもかかわらず、Chobaniの小売価格ベースのシェアは20%を超えるということです。Chobaniは製品カテゴリーの様相を変えたと言ってもいいでしょう。

何故、Chobaniはそれほど成功したのでしょうか？私は、Chobaniがアメリカの消費者に異なる経験を提供したからだと思います。Ulukayaが考えたのは、アメリカ人は「本物の（real）」ヨーグルトの味と触感を認めてくれるだろうということでした。彼の哲学「Nothing But Good」は仕事に徹底的に反映されており、製品は発売前に完璧に仕上げられます。Chobaniと彼の哲学については、Ulukayaによる説明動画で観ることができます。

動画によると...

this is a man (and therefore a brand) with purpose, to produce "a real, good, simp　le yogurt." As a result, time and effort was devoted to creating a unique experience that people could enjoy.
これは、「本物の、良い、シンプルなヨーグルト」を作るという目的を持った人間（それゆえのブランド）なのだ。
その結果として、人々がユニークな経験を享受できるように時間と努力が費やされた。

When it is authentic, when it is real, you don't have to say much about it. People will know.
本物について、語る必要はない。人々にはわかるのだから。

それ以上に、ブランドを経験す（つまり食べ）れば、人々は夢中になるでしょう。Chobaniは、2011年に初めてキャンペーンを行うまでは口コミに頼っていました。最初のキャンペーンは、「Chobaniの本物の友達の皆さん、Chobaniの本物のラブストーリーをビデオ、写真、そしてコメントの投稿でシェアしてください」とお願いする宣伝を自社のウェブサイト、屋外そしてソーシャルメディアで行われました。今日では、ChobaniのFacebookのフォロワーは、競合ブランドよりも結びつきが深くなっていることがわかります。

動画の中で、Ulukayaは、ヨーグルトメーカーが自然に由来する材料を維持しなければならないと語っています。一部の製品にかびが出ているというクレームに直面し、Chobaniは、棚から関連商品を引き上げました。

Chobaniは問題の製品をリコールするのに素早く動かなかったと指摘する声があります。ウェブサイトを訪問すると、そこにはUlukayaによるお詫びが掲示されています。

Dear fans and customers, I'm sorry we let you down.
ファン、そして消費者の皆様、期待を裏切ってすみません。

さて、あなたはどう思いますか？何故Chobaniがこれほど成功したのか、そして、この危機を無傷で切り抜けられるか？など、意見を共有してください。

※この記事のオリジナルは、こちらです。ご意見、ご質問については、直接Nigelにお願いします。

2013.9.12【ニュースリリース】
［ニュースリリース］元NTTドコモユーザーの66％が iPhoneを選んでいた。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を10,000人／月の協力を得て実施しています。

この中で、NTTドコモ社の携帯電話を使っていた人が他のキャリア（通信事業者）に乗り換えた場合に、次にどの機種を購入したのかについて過去半年分の結果を見てみました。すると、iPhone（アイフォーン）を選んだ人の割合は66%でした。

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（図は全文PDFでご確認ください）

この結果を見ると、iPhone（アイフォーン）の入手を目的として、NTTドコモ社から他のキャリアに乗り換えた人がかなり存在することが推測されます。今後NTTドコモ社がiPhone（アイフォーン）の販売を開始することによって、NTTドコモユーザーの他のキャリアへの流出には一定の歯止めがかかりそうです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。

　・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
　・調査国：日本
　・調査時期：2013年2月から7月
　・調査方法：インターネット調査
　・調査対象：16歳以上の男女
　・対象者数：10,000人／月

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※携帯電話の購入時期は、調査時期とほぼ重なります。この場合は、2013年1月に購入した人が若干含まれています。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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2013.9.04【トピックス】
［トピックス］ツイッターの首長・政府機関ランキング。

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）は、同じグループに属する広報エージェンシーのバーソン・マーステラ社が実施したツイッターに関する『2013年度Twiplomacy（ツイプロマシー）調査』の結果を紹介します。これは、153ヵ国の大統領、首相、外務大臣および各々の政府機関（大統領府、政府、外務省）などのツイッター約505アカウントについて、それぞれのフォロワー数、ツイート頻度などを調べたものです。

これによると、2013年7月1日時点で最もフォロワー数が多かったのは、オバマ大統領（@BarackObama）で約3,351万フォロワーでした。日本の首相官邸（@kanteiと@JPN_PMO）は43位、安倍首相（@AbeShinzo）は66位という結果になりました。

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■ フォロワー数1位はオバマ大統領

世界の首長および政府機関のうち最もフォロワー数が多かったのは、オバマ大統領でした。

（図は全文PDFでご確認ください）

1位のオバマ大統領は、世界の首長の中で最も早く（2007年3月5日）ツイッターのアカウントを開設しました。また、2位のローマ法王は、複数の言語でアカウントを開設しており、国を跨いでフォロワーが存在します。

日本のアカウントの中では、首相官邸（@kanteiと@JPN_PMOの合計）が約31万フォロワーで43位、安倍首相（@AbeShinzo）が約14万フォロワーで66位という結果になりました。

■ 1日の発信頻度は、南米政府が多い

次に、各アカウントが1日何回ツイートしたかの平均を調べたところ、ベネズエラ・ボリバル共和国を筆頭に、1日30回以上ツイートする政府機関が5つありました。

（図は全文PDFでご確認ください）

上位を見ると、南米の政府機関はかなり積極的にツイッターを使って情報発信していることがわかります。
日本のアカウントでは外務省（@MofaJapan_jp）が一番多く、1日約10回で34位でした。

■ まとめ

この調査によると、国連加盟国193ヵ国のうち約78%がツイッターのアカウントを保有しており、各国の首長や政府機関によるツイッターの利用はごく当たり前になっていることがわかります。特に、南米・アフリカの首長や政府機関が情報発信に積極的なようです。

※英文の詳細なレポートは、こちら（http://twiplomacy.com/twiplomacy-study-2013/）でダウンロードすることができます。

※この調査結果は、バーソン・マーステラ社の了解を得て、カンター・ジャパンが日本の皆様に紹介するものです。

■ 調査概要

・調査名称：「2013年度Twiplomacy（ツイプロマシー）調査」
・調査主体：バーソン・マーステラ社
・調査時点：2013年7月1日
・調査方法：ツイッター解析サービス（Twitonomy）を利用。この調査では、1つのアカウントにつき約3,000件のツイートを対象にして分析を行った
・調査対象：153ヵ国の大統領、首相、外務大臣及び各々の政府機関が開設している約505のツイッターアカウント

※本文を引用される場合は、出典が「バーソン・マーステラ社」であることを明記してください。

■ バーソン・マーステラ社について

バーソン・マーステラ社は、コミュニケーション業界で世界有数のWPP（ダブリュー・ピー・ピー）グループに属する広報エージェンシーです。
　・ウェブサイト（日本）：http://www.b-m.co.jp

■ カンター・ジャパン会社概要

カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社はWPPです。

カンター・ジャパンでは、企業向けにツイッターのようなソーシャルメディアのクチコミ分析を実施しています。現在142ヵ国86言語に対応しており、日本だけでなく海外で広く日本の製品・サービス（ブランド）が好意的に評価されているのか、新興国の人々の関心事は何か、などを探りたいという企業のニーズに応えています。

　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

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