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[セミナー]新しいネット広告の効果測定法(6月12日開催)。

ネット広告によるブランディング効果を
「リアルタイム」に把握する新しい効果測定法
- マーケティングセミナー開催(無料)のお知らせ -


バナー広告の効果をクリック率だけで評価していませんか?もし、バナー広告をブランディングの一環として行っているのであれば、その効果は広告のブランド訴求力(広告を見て消費者の認知・関心・好感などがどれだけ変化したか)で把握することが望ましいです。また、ブランド訴求力は、「リアルタイム」で評価できる時代になりました。我々が提案する新しい効果測定法(『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』)は、このブランド訴求力を「リアルタイム」に評価するサービスです。


このサービスをご紹介する広告主(企業)向けのセミナーを6月12日(水)に開催します。参加費は無料で、30名程度募集します。先着順となりますので、お早めに申し込みください。


※5月27日追記:定員に達しましたので、申し込みは締め切りました。ご了承ください。


■ 開催日時:6月12日(水)15:30-17:00 (15:00受付開始)


■ テーマ:ネット広告によるブランディング効果を「リアルタイム」に把握する新しい効果測定法
- 『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』のご紹介 -


■ 内容:
バナー広告のブランディング効果を「リアルタイム」で把握できるようになりました。このセミナーでは、『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』のサービス内容と海外事例についてご紹介します。
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』は、カンター・ジャパンと同じグループに属するダイナミック・ロジック社のサービスであり、海外の大手消費財メーカー、航空会社、インターネットサービス企業などに採用されています。


■ 申込締切:6月6日(木)18:00まで


■ 定員:30名程度(先着順。同じ企業・部署の方は3名まで)


■ 会場:新宿マインズタワー15F 株式会社アビタス内 セミナールーム2
151-0053 東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー15F
(カンター・ジャパン本社と同じビルの15Fです)


アクセス
・都営新宿線、都営大江戸線、京王新線新宿駅A1出口直結
・JR新宿駅南口徒歩3分
・JR新宿駅サザンテラス口徒歩2分


★新宿マインズタワーの地図★
(会場は15Fですので、ご注意ください)


■ 持ち物:名刺を1枚ご用意ください。


<申込手順>
※5月27日追記:定員に達しましたので、申し込みは締め切りました。ご了承ください。
Marketing@kantar.co.jp 宛にメールでお申し込みください。
記載の要領は、次のようにお願いします。
件名:「セミナー申し込み」
本文記載項目:(1)お名前、(2)会社名、(3)部署名、(4)ご連絡先メールアドレス、(5)ご連絡先電話番号
申込完了後、2-3営業日以内にメールで参加の可否等をご連絡します。


<注意事項>
※申込のキャンセルは、開催日より3営業日前の18:00までにセミナー事務局にご連絡ください。
※学生及び同業者の方は、参加をお断りさせていただく場合があります。予めご了承ください。


お問い合わせ先:株式会社カンター・ジャパン セミナー事務局 Marketing@kantar.co.jp


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2013.05.14[ニュースリリース]ネット広告の新しい効果測定開始。


[ニュースリリース]ブランド価値世界一は今年も「アップル」。

ブランド価値世界一は今年も「アップル」。
日本は「トヨタ」が復調、「ユニクロ」が躍進
- 世界最大手の広告会社WPPグループによるブランド価値ランキング -


BrandZ Top100 Ranking 2013

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリューピーピー)の子会社です。本日、WPPグループは、今年で8回目になるブランド価値ランキング(『BrandZ TM TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』)を発表します。ブランド価値の算出およびランキングを行ったのは、同じグループに属するミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


★全文PDF(248KB)のダウンロードはこちらです。


★ランキング100位まで(127KB)のダウンロードはこちらです。


■ スマートフォン市場の成長とともに価値を高めるブランド
ランキングの中で注目されるのは、スマートフォン関連市場で存在感のあるブランドが前年よりも価値を高めている点です。


・Apple(アップル)が1位を維持(価値は前年より+1%)
・Google(グーグル)が前年の3位から2位に上昇(価値は前年より+5%)
・Samsung(サムスン)が30位に躍進(価値は前年より+51%)


<ニック・クーパー(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社、マネージング・ディレクター)のコメント>
スマートフォン市場においてリーダーの座を争う中で、Samsung(サムスン)は、並外れたイノベーションの実行とマーケットシェアの伸長を両立し、ブランド価値を飛躍的に向上させました。昨年Samsung(サムスン)が広告に費やした費用は16億ドル超に及びます。


市場の競争が激しくなり、他の競合がじりじりと追い上げてきているにもかかわらず、Apple(アップル)は、ブランド価値で世界一の座を維持しました。これが意味するところは、強いブランドを持つことが事業を繁栄させるということです。株価が下落していても、人々はやはりこのブランドが好きなのです。


■ 「トヨタ」が復調、「ユニクロ」が躍進
日本のブランドでは、海外市場で存在感を増しているブランドの価値の向上が目立ちました。


・Toyota(トヨタ)が前年より価値を高める
・NTT Docomo(NTTドコモ)が前年より価値を下げる
・Sony(ソニー)が前年の86位から100位圏外へ
・100位圏外ではあるものの、Uniqlo(ユニクロ)が価値を高める


また、自動車部門だけで見ると、Toyota(トヨタ)は、昨年1位の座をBMW(ビーエムダブリュー)に譲りましたが、今年のランキングでは1位に返り咲きました。


<ピーター・ウォルシュ(ミルウォード・ブラウン・グループ、グローバル・ブランジー・ディレクター)のコメント>
トヨタは、ブランドの本質的な強さを発揮して、信頼性を回復し、危機を乗り切りました。自動車ブランドは、中国のような急成長する市場で新車販売(台数)を伸ばし続けています。同様に、アメリカでも消費者がショールームに戻り始めており、2012年には13.4%新車販売(台数)が成長しました。トヨタもこの上昇気流に乗り、アメリカで26%新車販売(台数)を伸ばしました。


■ 『BrandZ TM TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』について
このブランド価値ランキングは、WPPグループが年1回発表しているもので、今年で8回目になります。ブランド価値の算出およびランキングは、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社が実施しています。


ここでいうブランドとは、主に個々の製品・サービスブランドの集合体を指しています。例えば、コカ・コーラは、飲料のコカ・コーラを意味します。


ブランド価値の算出は、各企業の公開財務情報やミルウォード・ブラウン・グループが年一回実施しているブランドに関する消費者調査(『BrandZ TM(ブランジー)』)の結果などを用いて行われます。


『BrandZ TM TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』(英語)は、WPP及びミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイトで公開しています。


 ・WPPのウェブサイト:http://www.wpp.com/wpp/
 ・ミルウォード・ブラウン・グループのウェブサイト:
 http://www.millwardbrown.com/BrandZ/Top_100_Global_Brands.aspx


■ WPPについて
WPP(ダブリューピーピー)グループは、2012年の売上高が100億ポンド(日本円で約1兆4,000億円。1ポンド140円で計算)を超えるグローバル企業であり、広告業やパブリック・リレーション(PR)業などのマーケティングに関連するサービスを提供しています。


WPPの調査・コンサルティング事業部門の総称がカンター・グループであり、カンター・ジャパンおよびミルウォード・ブラウン・グループ(ミルウォード・ブラウン・オプティモア社を含む)はそこに属しています。

 ・社名:ダブリューピーピー(WPP PLC)
 ・本社:イギリス・ロンドン
 ・代表:マーティン・ソレル
 ・事業内容:広告・メディア投資、調査・コンサルティング、PR、ブランディングなど
 ・上場市場:ロンドン証券取引所、ナスダック


■ ミルウォード・ブラウン・グループについて
ミルウォード・ブラウン・グループ(本社:イギリス・ロンドン)は、ブランド領域や広告などのコミュニケーション領域における調査・コンサルティングに強みを持つ企業です。その中で、ブランドの価値評価やそれに基づくコンサルティングを中心に行っているのが、ミルウォード・ブラウン・オプティモア社です。


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。

 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDF(248KB)のダウンロードはこちらです。


★ランキング100位まで(127KB)のダウンロードはこちらです。


[ニュースリリース]ネット広告の新しい効果測定開始。

「ブランドの訴求」を目的とするネット広告の効果を広告主(企業)が「リアルタイム」に把握できる効果測定を開始
- 広告のクリック数に代わる評価指標を用い、目的に見合った広告効果を上げる -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、バナー広告がどれだけ消費者に「ブランドを訴求する」ことができたかというブランディングの効果を広告主(企業)が「リアルタイム」で把握できる新サービス『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』の提供を本日より開始します。


★全文PDF(354KB)のダウンロードはこちらです。


■ クリック数でブランディングの効果を評価することの限界
広告主(企業)は、ネット上のメディアなどが運営しているウェブサイトにバナー広告を出します。その際、消費者が広告をクリックして自社のウェブサイトを訪問してくれることだけでなく、「ブランドを訴求する」こと、すなわち消費者にブランドを知ってもらい(認知)、興味・関心を持ってもらい(関心)、イメージを高める(好感)ことなどを期待しています。


この広告の「ブランドを訴求する力(ブランド訴求力)」は、広告を見て認知・関心・好感などに変化があったかどうかをアンケートで消費者に直接質問することにより把握できます。ただし、消費者にアンケートを行い、結果を分析・評価できるようになるまでには時間を要します。したがって、広告主(企業)は、概して「ブランド訴求力」をクリック数(広告をクリックした人の自社のウェブサイトへの訪問数と同じ)など消費者の直接的な反応で評価しています。


しかし、クリック数は、消費者の反応を「リアルタイム」に把握できる点で優れていますが、消費者が広告の中のブランドに反応したのか、有名人などブランド以外の写真・画像やテキスト文字に反応しただけなのかまではわかりません。また、クリック数は、例えば認知のような「ブランド訴求力」とは相関がない(注1)ことがわかっています。


そこで、我々は、消費者アンケートにかかる時間を短縮し、広告を出している期間中に結果を把握できるようにすれば、広告主(企業)が「ブランド訴求力」を「リアルタイム」に評価できるようになると考えました。それが、『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』です。


■ ネット広告はブランディングを主眼に置く時代に
広告主(企業)がネット広告にかける費用は、年々増加して(注2)います。日本でバナー広告を含むディスプレイ広告の費用が増加しているかどうかは明確にはわかりませんが、アメリカでは増えているようです(注3)。その背景には、広告配信技術の進歩やフェイスブックのような大規模サイトの広告メディア化などが挙げられます。


広告主(企業)は、ネット広告黎明期には、バナー広告で消費者の直接的な行動を促すこと、例えば広告をクリックして自社のウェブサイトに訪問してもらうことを主眼に置いている場合が多かったのではないかと考えられます。しかし、彼らは、バナー広告の特性である写真・画像などをうまく使って視覚に訴え、消費者に「ブランドを訴求する」ことを考えるようになってきており、今後ネット広告市場の拡大とともにこのようなブランディングを主眼に置いた広告が増えるのではないかと我々は捉えています。


したがって、効果測定の面でも、バナー広告によるブランディングの効果を評価する場合には、クリック数のような指標ではなく、消費者アンケートを用いて得られる「ブランド訴求力」で適切に評価していくことが望ましいと考えられます。


■ 「ブランド訴求力」を「リアルタイム」で評価する
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』には、オンラインレポート機能があります。広告主(企業)は、認知・好感などの「ブランド訴求力」を「リアルタイム」に確認し、より効果の高いバナー広告の出稿方法を検討することができます。

※最低必要数の回答が集まると、結果が表示されるようになります。


■ 海外の大手消費財メーカーが採用
『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』は、我々と同じカンター・グループに属するダイナミック・ロジック社(本社:イギリス・ロンドン)のサービスです。これを日本に導入するに当たり、我々は、海外の大手消費財メーカーに協力を得て、このサービスの有効性を確認しました。この消費財メーカーは、ネット広告でも消費者に「ブランドを訴求する」ことを重視しており、日本を含めた複数の国で『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』を活用しています。


■ ダイナミック・ロジック社について
ダイナミック・ロジック社(本社:イギリス・ロンドン)は、早くからネット広告の「ブランド訴求力」に着目し、10年以上もネット広告の効果測定で実績を作ってきた企業です。『アドインデックス・ダッシュ(AdIndex Dash TM)』を初めとする彼らの広告効果測定サービスは、消費財メーカー、航空会社やインターネットサービス企業など大手広告主(企業)に採用されています。


ダイナミック・ロジック社は、カンター・ジャパンと同じカンター・グループに属する企業であり、ブランド・コミュニケーションを中心とした調査に強みを持つミルウォード・ブラウン社の子会社です。

 ・ウェブサイト:http://www.dynamiclogic.com/


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPPです。

 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


※本文の注記
(注1) ダイナミック・ロジック社と大手広告主(企業)との共同調査による。
(注2) 株式会社電通による『2012年 日本の広告費』調査を参照。
(注3) 『IAB Internet Advertising Revenue Report』(インタラクティブ・アドバタイジング・ビューローとプライスウォーターハウスクーパースアメリカによる調査)を参照。


★全文PDF(354KB)のダウンロードはこちらです。


[ニュースリリース]アップルiPhoneとアンドロイド携帯のシェア拮抗。

アップルiPhoneとアンドロイド携帯のシェア拮抗
- 2013年1月から3月のスマートフォン販売シェア。
iPhone49.2%、アンドロイド携帯45.8%で僅差 -


市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を10,000人/月の協力を得て実施しています。


2013年1月から3月に行った調査によると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS(オペレーティングシステム)別機種では、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)が49.2%を占め、最大となりました。しかし、同じ調査を行っているアメリカ、イギリスなど9ヵ国のうち、iPhone(アイフォーン)のシェアが最大となったのは日本だけでした。


9ヵ国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア


★全文PDF(245KB)のダウンロードはこちらです。


■ シェアで拮抗するiPhone(アイフォーン)とAndroid(アンドロイド)携帯
日本の消費者に対し、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、iPhone(アイフォーン)が49.2%、Android(アンドロイド)携帯が45.8%という結果になりました。


(グラフはPDFをダウンロードしてご確認ください)


■ Android(アンドロイド)携帯に勢いあり。各国で前年同時期よりもシェア拡大
同じ時期に8ヵ国の消費者に対し、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種について聞きました。すると、各国ともにAndroid(アンドロイド)携帯のシェアが最大となりました。iPhone(アイフォーン)のシェアがAndroid(アンドロイド)携帯のシェアよりも高いのは日本だけでした。


(グラフはPDFをダウンロードしてご確認ください)


また、日本と中国以外の7ヵ国では、昨年も同じ時期に調査を実施しています。これらの国のAndroid(アンドロイド)携帯の昨年と今年のシェアを比較したところ、どの国でも今年はシェアが拡大していました。


(グラフはPDFをダウンロードしてご確認ください)


■ まとめ
日本におけるiPhone(アイフォーン)の販売シェアは、2012年10月から12月に実施した我々の調査では60%を超えていました。今回の調査では、iPhone(アイフォーン)の販売シェアは過半数を超えませんでしたが、新しいAndroid(アンドロイド)携帯が続々と発売されていることを鑑みると、日本でのiPhone(アイフォーン)の強さは維持されていると言えるでしょう。


■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
 ・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
 ・調査時期:2013年1月から3月
 ・調査方法:インターネット調査
 ・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
 ・対象者数:10,000人/月(日本)
 ・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


※カンター・ワールドパネル社(本社:イギリス・ロンドン)によるニュースリリース(英語)はこちらのURLから確認することができます。主にヨーロッパに関する内容です。
http://www.kantarworldpanel.com/Global/News/Android-set-to-spike-with-HTC-One-and-Samsung-Galaxy-S4-launches


■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


★全文PDF(245KB)のダウンロードはこちらです。


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2013.01.23[ニュースリリース]アップルiPhoneは日本で堅調、66.2%のシェアを占める。

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